男性は助産師になれる？医療資格とその条件について

 

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助産師になりたいと考えたことがある男性の方もいるでしょう。日本の法律では助産師は女性のみと定められています。このコラムでは、男性はなぜ助産師になれないのかを解説。出産や子どもに関する助産師以外の医療資格についても紹介しています。認定看護師や専門看護師、産科医についても記載していますので、ぜひ参考にしてみてください。

助産師の仕事内容

助産師の仕事は、妊娠から産後まで母子をサポートする仕事です。業務は出産時のみと思われがちですが、赤ちゃんが産まれた後も母子をケアします。出産前には妊婦検診を通じて、指導や教育、メンタル面のサポート。食事や運動の指導をして、出産に不安を抱えた妊婦に寄り添います。出産時は正常分娩の場合、医師が立ち会わず助産師だけで赤ちゃんを取り上げることも。そのため、分娩中の小さな異変にいち早く気付ける観察力と判断力が求められます。
無事に出産できても、助産師の仕事は終わりません。産後の入院中は母子の体調管理を行い、退院後のアドバイスをしたり育児についての相談に乗ったりすることもあるでしょう。母乳ケアやマッサージをして、母乳トラブルを防ぐことも助産師の仕事の一つです。

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男性は助産師になれるの？

日本では女性のみ助産師になれます。男性の産婦人科医はいますが、男性助産師は存在しません。助産師国家試験の受験資格は男性には与えられず、試験を受けることも不可能です。海外では男性助産師が活躍している国もありますが、日本では出産に男性が関わることへの抵抗感や強い反対意見があるため、男性助産師が導入されないといわれています。

反対意見は、女性の身体的または精神的な苦痛や不安、抵抗があるといった内容です。「異性に身体や心の相談をしにくい」「身体へのケアが多いため抵抗がある」などの不安な声が多く寄せられています。一方、賛成意見では、「男性差別になってしまう」「性別ではなく知識や技術で判断するべき」などの意見があるようです。男性の資格取得を認めて、妊婦が選択できる体制を整えれば良いという意見もあります。賛否が分かれており、現在でも法改正に至っていません。

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男性が助産師になれない理由

男性が助産師になれない理由は、保健師助産師看護師法の第三条で定められているからです。第三条には以下のように記されています。

“この法律において「助産師」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、助産又は妊婦、じよく婦若しくは新生児の保健指導を行うことを業とする女子をいう。”

日本では女性しか助産師になれないと法律で決まっています。助産行為に関われる男性は、産婦人科の医師のみということです。

保健師助産師看護師法については、過去に幾度も審議が行われています。2001年には「看護婦」「保健婦」「助産婦」から「看護師」「保健師」「助産師」に名称を変更。男性の看護師や保健師ががだんだん増えていくようになりました。同時に男性助産師についても話し合いが行われましたが、日本助産師会は反対意見を呈し、現在も女性のみが活躍できる仕事となっています。現状で男性助産師は認められていませんが、これから男性でも助産師になれる時代が来る可能性もあるでしょう。

参照元
e-Govポータル
保健師助産師看護師法（第一章 総則 第三条）

日本看護協会
保助看法60年を振り返る

男性が目指せる助産師以外の医療資格

現状は日本で男性が助産師になることはできませんが、助産に関連性がある資格を取得することは可能です。ここでは、看護師免許が活かせる資格や医師免許について紹介します。助産に興味のある男性の方は、ぜひ参考にしてみてください。

認定看護師

認定看護師の資格は、高度な看護を提供するスペシャリストの証です。認定看護師教育機関を受験できる条件は、看護師の実務研修が5年以上で認定看護分野の実務研修を3年以上経験している方が対象になります。教育機関を修了し認定審査に合格すると認定看護師となり、資格取得後は5年ごとに更新が必要です。認定看護師は19分野に分かれており、その中に新生児や不妊症についての分野があります。

新生児集中ケア

新生児集中ケアは、未熟児新生児や先天性の障害を持って生まれた赤ちゃんなど、リスクを抱える赤ちゃんに対応する看護師です。赤ちゃんの病態変化を予測し、重篤化を予防して悪化させないようにケアします。また、不安な状況に置かれた家族への支援をして、親子関係を築けるようサポートするのも大切な仕事です。

生殖看護

生殖看護の認定看護師は、不妊に悩むカップルの相談に対して、専門的な知識と技術で支援して必要な情報を提供します。不妊治療中や治療後の妊娠、育児まで総合的にサポート。性と生殖に関する健康問題のさまざまな選択を自己決定するための支援をします。妊娠する力の温存や受胎調整に関する指導を図るため、若年層に対する教育にも活躍が期待されている資格です。

参照元
日本看護協会
認定看護師

専門看護師

専門看護師は、患者とその家族に高い水準の看護を提供する、高いレベルの知識と技術を身に着けた看護師の資格です。専門看護師になるには、看護師の実務研修が5年以上で専門看護分野の実務研修を3年以上経験している方が対象になります。看護系大学の大学院で所定の単位を取得すると、専門看護師の認定審査を受験可能です。専門看護師は13分野に分かれており、その中に小児や母子に関する分野があります。

小児看護

小児看護の専門看護師は、子どもたちが成長・発達するための療養生活を支援します。スタッフと連携して患者一人ひとりに合った、高いレベルの看護を提供するのが仕事です。患者が入院した早い段階から、退院後のサポートについて意識を向けて看護します。子どもの病状や年齢に合わせた看護を専門的に学ぶため、現場で活かせる資格です。

母性看護

母性看護の専門看護師は、女性と母子に対する専門看護を行います。周産期の母子援助や女性の健康をサポートするのが仕事です。妊娠から出産に伴う体や心の変化を産後までサポートします。高齢出産や生殖医療の高度化が進み、リスクを抱えた妊婦が増えているため、母性看護の専門看護師の需要が高まりつつあるようです。

参照元
日本看護協会
専門看護師

産科医

男性は助産師にはなれませんが、産科医にはなれます。産科医は、命の誕生に関わる重要な役割を担う仕事です。仕事の内容は、妊娠を判断し確定したら、妊婦検診で健康状態をチェック。高齢出産や特別なサポートが必要な妊婦には適切なケアと管理を行い、胎児の健康管理も行います。自然分娩の場合は、お産がスムーズに進むように管理し、処置が必要な場合は手術することも。ほかにも、不妊に関する原因を調べたり、妊娠するための指導や治療をするのも、産科医の仕事です。若い世代の産科医が少なくなってきているため、需要が高まっています。助産師に一番近い職業ともいえる、男性産科医を目指してみるのもおすすめです。

参照元
厚生労働省
ハイリスク分娩管理加算 参考資料

小児科医

小児科に通う子どもは乳幼児から15歳までと幅広い年齢が対象です。新生児のうちは産科に通うことが多いですが、1カ月検診を過ぎると小児科に移行していきます。小児科医は、循環器科や脳神経外科などの専門科とは異なり、全身の病気に関する幅広い知識が必要です。子ども特有のものや先天性の病気などがあるため、一人ひとりに適した治療をしなければなりません。子どもが好きという理由で助産師になりたいのであれば、多く関りの持てる小児科医を目指すのもおすすめです。産科医と連携することもあるため、新しい命を守ることに尽力できます。

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それでも男性助産師になりたい場合

海外では男性助産師が活躍している国もあります。最近では看護留学する方も増えてきているようで、男性助産師が認められている国で助産師を目指すのも選択肢の一つです。ほかには、日本の法律が変わるのを待つしかありません。どうしても日本で男性助産師になりたいという強い思いがあるのなら、法律などに詳しい弁護士に相談するのも良いでしょう。

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