医療現場のスマート化や災害時に役立つ製品開発・支援を行う組織

2022.6.24

医療機関では、手術が安全に行えるように手術器材を準備したり、災害時には限られた状況の中で災害支援をしたりすることもあります。そうした現場では、円滑な業務が求められることもあるのではないでしょうか。
そこで本記事では、安全な手術の実現に向けたシステムを提供する企業、災害時の連絡手段となる製品を提供する企業、災害時の支援活動をサポートする団体を取り上げます。
手術関連の業務に携わる方や、災害支援に対して関心をお持ちの看護師さんは、ぜひ最後まで読んでみてください。

目次

株式会社 エバ

1963年に創業した株式会社 エバは、医療現場へ医療ガスを提供することからスタートした企業です。今では医療ガスはもとより、医療機器の販売やシステム機器開発、医療設備の設計施工およびメンテナンスなどの事業を展開。医療機関やその先にいる患者さんのため、医療業界のますますの発展に向けて日々奔走しています。

手術器材トレーサビリティーシステム「中材名人​​」

▲画像提供:株式会社 エバ

近年の医療業界ではICT化が進められており、その活用シーンはとどまる所を知りません。たとえば、同社が開発を手がける中材名人は、これまでできなかった手術器材の詳細なトレ―サビリティーを取得できます。更に、システムの多彩な機能が中材業務の円滑化に貢献します。

同システムでは、手術器材の個体や手術器材セットをそれぞれ管理できるよう、RFIDタグ・2次元シンボルもしくは両方を兼ね備えたハイブリットタイプを用います。それをスマート端末や各種リーダーで読み取ることで、手術器材の使用履歴から滅菌履歴、セット内容の必要数まで目視で確認できるのが特長です。

感染疑いのある手術器材や滅菌切れ器材の特定や、セットの所在場所の確認などに必要な履歴を簡単に記録できます。
また、使用履歴から使用回数を把握し、使用回数に制限のある手術器材の超過使用を防ぐことも可能です。手術器材セットに必要な器材の確認も容易で、抜け漏れや取り間違いを防止できます。こうした医療事故につながりかねない部分も、同システムの利用によって解消につなげられるはずです。

人とシステムによるWカウントの実現で、手術器材のカウントに必要な人材を2人から1人体制にできるのもポイント。さらに、手術器材の使用率からセット内容を見直してスリム化、手術器材セットの進捗の確認といった面にも寄与します。

そのほか、ソフトウェアの利用料や更新費などが月々の契約料に含まれていたり、最小限の利用から徐々に拡大していけたりと、導入しやすい購入方法も準備されています。

詳細情報

テレネット株式会社

地震および津波や気象対策などを専門に、総合防災に対する製品やサービスの提供に努めているテレネット株式会社。防災・IT・情報の3本柱で行う総合防災業務を全国に展開し、最善なソリューションの実現を目指しています。

災害時に対する備えを

災害時への備えはもちろんのこと、医療機関での導入が増えつつあるのが、同社の緊急災害用無線機「ハザードトークM1(エムワン)」です。スマホタイプの大きな画面で見やすく、デュアルSIM対応での通信冗長化やIP68の防水防塵性能など、利便性、機能性に優れた端末です。

▲画像提供:テレネット株式会社

無線通話は音声帯域を使わず法人専用データ帯域を使用するので、発信規制にも影響を受けず災害時でもつながりやすいのが特長です。同製品は屋内外問わず、地下の電波環境が整備された場所やビル影などでも通信・通話できます。また、グループ通話ができ複数人まで無制限。かつ衛星電話やMCA無線のような待ち時間もないため、迅速な情報共有が可能です。
無線機本体にイヤホンマイクを接続すれば、フリーハンドでの会話も図れます。作業中は両手が塞がってしまうことも多い看護師にとって、手を使わず情報共有できる仕様はありがたいのではないでしょうか。

さらに、写真や動画を全員で共有できる機能も付帯。災害発生時の被災状況の見える化や、病棟間の移動を減らせることにより感染防止に役立つなど、多方面で本領を発揮します。
重要な医療設備の損壊程度や患者の怪我具合といったように、口頭だけでは伝わらない、伝えられないこともあるかもしれません。そこで目視で確認できる機能が備わっていれば、素早い適切な対応も容易になります。

そして、同社が提供する安否確認システム「スイフトメール」では、アンケート形式で医療従事者全員の安否を確認することが可能です。地震をはじめとする災害が起きた場合、一斉に自動メッセージが配信されます。
確認時にはメッセージの未読・既読を把握でき、アンケート結果も自動で集計されます。災害時は特に、医療機能の維持が求められる状況でもあります。そのようなとき、同システムがあれば災害時における医療従事者の勤務体制の編成に役立つでしょう。

▲画像提供:テレネット株式会社

特定非営利活動法人全国災害ボランティア支援団体ネットワーク(JVOAD)

特定非営利活動法人全国災害ボランティア支援団体ネットワーク(以下、JVOAD)は、災害時において支援の調整を行う団体です。地域や分野、セクターを超えた支援者同士の連携を促進し、支援環境を整備することで、被災者の困りごとの解決につなげていきます。災害時であっても、すべての人々が多様性を認め合い、尊厳のある生活が守られる社会を目指します。

同団体による支援活動

JVOADでは、災害時に備えるための活動を平時から行っているのが特長です。活動内容としては、NPO等の市民セクターをはじめ、産官学民の枠を越える支援者間の連携強化、訓練や全国フォーラムを実施しています。また昨年には、地域の災害対応力を強化するため、都道府県域の災害支援のネットワーク構築を資金的にも応援する「災害支援そなえ令和基金」を設立しました。

そのほか、支援者の能力強化のための勉強会や専門委員会も開催。研修プログラムの作成・提供や、災害支援の知見をとりまとめたガイドラインの作成などにも取り組んでいます。
専門委員会は「避難生活改善に関する専門委員会」「技術系専門委員会」の2つが発足。避難所の運営支援経験があったり、被災家屋に対して技術的な支援が可能な団体など専門的な支援能力を有する団体・人材が集結しています。被災地のニーズにあったノウハウを研修などを通じて普及することにも取り組んでいます。

災害時は、被災地のニーズや支援状況などの全体像を把握し、各支援団体と情報共有しながら、被災地の課題解決にむけたコーディネーションを行います。災害支援における「もれ・むら」がないよう、誰一人取り残されないよう、調整機能の役割を担っているのが同団体です。
2016年の熊本地震や2018年の北海道胆振東部地震、2021年の各地で起きた豪雨災害などでは、現地の災害支援ネットワークと連携して情報共有会議を開いたり、現地へスタッフを派遣して被災者支援活動をサポートしたり、精力的な活動を行っています。

▲情報共有会議(九州北部豪雨)の様子/画像提供:JVOAD

災害はいつ、どこで、どの程度の規模で起こるかわからないのが実態です。そこで災害支援に関心のある看護師さんは、同団体の取り組みを知ることで、より効果的な支援活動を行うためのヒントが見つけられるかもしれません。

▲情報共有会議(大阪)の様子/画像提供:JVOAD
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