看護師は心身的に健康であれば、生涯長く続けていける仕事だと言われています。
看護師としてキャリアと経験を積むことは素晴らしいことですが、女性として仕事ばかりではなく「出産もしたい」と考える方もいますよね。
もちろん人によっては「子供は作らない」という考え方もあるかと思います。
もし、「子供が欲しい」と思っているのに、なかなか授かれなかったら…辛いことですよね。
看護師として働いていると忙しい生活を送られる方が多く、時間を作って不妊に向き合えないという人も多いようです。また仕事に一生懸命になっているうちに気づいたら何年も経ってしまった…という方も。
しかし、不妊治療はなるべく早く始めることが大切なのです。
看護師でも不妊治療をしながら働くことはできますが、身体的問題はもちろん、不妊治療にはお金の問題があります。そこで今回は、なるべく早く始めたい不妊治療、今すぐ始めるために知っておきたい不妊治療助成金の基礎知識をご紹介します。
「まだ大丈夫だろう」と不妊治療を先延ばしにしている女性は多いといわれています。
しかし、女性が安全に妊娠できる年齢には限度があります。特に30代後半以降には妊娠しづらくなったり、母子になんらかの影響が出てしまうケースも少なくないと言われています。
そのため、出産したいけど、なかなか兆候がないという方の場合は、1日でも早く不妊治療を始める方が良いと言われてます。
最近では、不妊治療を開始する時期が遅く、始めてからチャンスが少ないことに気づき焦ったり、高齢出産というリスクが高まってしまったりするケースが増えているようです。
また授かった後のことも考えなくてはいけません。出産して子育てをしていくには、自分自身の体力も必要です。また女性は中年期に女性ホルモンの現象により、体調の変化が訪れます。そんな中で子育てをしていくことは、困難なケースもあるのです。
いつも患者さんや家族のことを優先し、「仕事が忙しいから…」と自分のことは後回しにしてしまう看護師が少なくないようですが、「赤ちゃんが欲しい」という方はできるだけ早く不妊治療を考えてみてはいかがでしょうか。
不妊治療を受けるにあたって助成制度があります。特定不妊治療を受けている場合、国から助成金を受けることができます。
国の厚生労働省が実施している事業なのですが、全国の人が受けられる助成制度で、もちろん看護師も対象です。
平成28年4月1日よりの助成金についてご紹介します。
・妻の年齢が43歳未満の方が対象
※43歳以上の場合は女性対象外となります。
・年間の助成回数に制限はなし
・通算助成回数は初回が40歳未満であれば6回、初回が43歳未満であれば3回
・通算助成期間に限度はなし
これが国の厚生労働省が実施している制度です。新制度となることによって少し変わってきている部分もあるので、助成金について調べるときは注意が必要です。
治療を始める前に申請する必要はなく、治療後に申請をおこなって助成金を受け取ります。治療を終了した日が属している年度内に申請が必要です。(4月1日から3月31日まで)
※年度をまたいでの治療を受ける場合は保健所に相談してください。
国の特定不妊治療で助成金を受け取るだけではなく、自治体の助成制度も利用できます。住んでいる地域によって金額も違いますし条件も異なるため、一度自治体に問い合わせてみることをおすすめします。
例として東京都の場合をご紹介します。
千代田区の定める治療ステージDの場合、1回75,000円
1年で最大100,000円(制限は5年度)
東京都では、まず都の助成の決定通知を受けることが条件となっており、区ごとに金額や条件などが変わっています。このように全国でも自治体によって内容が異なりますので、自分のお住いの自治体に問い合わせることをおすすめします。
不妊治療を始めるには勇気や決断が必要です。「仕事が忙しいから落ち着いたら…」、「出来れば自然妊娠で…」などと考えているうちに年齢を重ね過ぎてしまうと、妊娠するチャンスは減ってしまうかもしれません。
国や自治体の助成金を利用することで、金銭的な不安は多少解消されるかと思います。
仕事も大切ですが、人生設計を考える中で「子供が欲しい」と思い、さらになかなか妊娠の兆候がないという方の場合は、できるだけ早めの不妊治療を考えてみてはいかがでしょうか。
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