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2018.4.14
グローバル化の進む昨今、「いずれ海外で看護師をしたい」と考えながら日本で看護師をしている方もいるでしょう。また、海外渡航の方法としてワーキングホリデー制度の利用を検討している場合もあるかもしれません。
このコラムでは看護師のワーキングホリデーについて解説しています。ワーキングホリデー制度の概要や、看護師が海外でできること、必要な費用を知って、今後のキャリアを考える一助にしてください。
ワーキングホリデーとは、ワーキングホリデー協定を結んでいる国に対し、休暇目的の渡航・滞在、またそれに付随する就労が認められる制度のことです。
利用できるのは18~30歳の日本人で、渡航期間は1年程度。原則、制度は一つの国に対し一回しか利用できません。また、国によっては年間定員が決まっていたり、渡航期間が異なっていたり、査証発給の要件が異なっていたりする場合もあります。
【日本がワーキングホリデー協定を結んでいる26の国】
オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポルトガル、ポーランド、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、アルゼンチン、チリ、アイスランド、チェコ、リトアニア、スウェーデン、エストニア、オランダ(2021年4月時点)
基本的に海外で就労するには、取得のハードルが高い「就労ビザ」が必要になります。一方、ワーキングホリデーには就労が認められているため、比較的容易に海外で就労することが可能な制度といえるでしょう。
なお、ワーキングホリデー制度は休暇を目的とした制度のため、就労・就学を第一目的とした渡航は認められていません。就労も、あくまで旅行・滞在資金を補うためのものです。
参照元
外務省
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海外で働く場合、日本の看護師免許は有効ではありません。海外で、日本でいうところの「看護師」として働くなら、現地の看護師資格を取得する必要があります。また、海外の「看護師」資格は、取得に数年かかることもあるため、ワーキングホリデーの期間では取得できないことが大半です。そのため、ワーキングホリデー中に、現地で「看護師」として働くのは難しいといえるでしょう。
看護師資格が必要ない職場を選べば、医療・福祉分野で働ける可能性があります。たとえば、医療施設や福祉施設でボランティアとして働いたり、ベビーシッターとして働いたりすることもできるでしょう。また、日本で看護師免許を取得していれば、そういった職種の採用で優遇されることもあるはずです。
ワーキングホリデー期間中に現地の看護系資格を取得し、現地で看護職として働く選択肢もあります。
オーストラリアには、日本の正看護師にあたるRN、准看護師にあたるEN、介護士のような立ち位置のAIN資格などの看護系資格があります。そのうち、AIN(Assistant in Nursing)は最短半年で取得できるため、ワーキングホリデーの滞在期間中でも取得が可能です。オーストラリアの滞在期間は原則1年であるため、AIN取得後の数カ月は現地の病院などで働くことができます。オーストラリアの看護職は給与水準が高いため、比較的収入が多いのが魅力です。
なお、AINと一概にいっても、看護師のアシスタントをする「Acute Care」コースや、介護分野で働ける「Individual Support」コースなど、さまざまな教育コースがあります。目的に応じて選択するのが良いでしょう。
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ワーキングホリデー中は、現地での生活や語学学習、就労、旅行ができます。
また、できることが多いうえに、渡航期間が決まっているので何に注力するかも考えどころです。「とにかく旅行を楽しむ」「海外で働いてみたい」など、人によってさまざまな目的が考えられます。ワーキングホリデー査証は1国につき1回しか取得できないため、後悔しない選択をしたいものです。
ワーキングホリデーでは、滞在費・旅行費を稼ぐための就労が許可されており、現地で働くことが可能です。そのため、「海外で働きたい」と考えている方には適した制度といえるでしょう。ワーキングホリデーで人気の職種は、飲食店スタッフやショップ店員、ツアーガイドなどが挙げられます。
看護師の場合、海外では日本の看護師資格が有効でないため、ワーキングホリデー期間中に正看護師として働くのは難しいかもしれません。ただし、アルバイトやボランティアとしてなら、無資格でも働ける医療・福祉施設で働くことができます。
ワーキングホリデーの滞在期間は原則1年ですが、その期間中に取得可能な看護系資格であれば取得することができます。たとえば、オーストラリアのAIN資格がそれに該当するでしょう。
取得したあと、残りの期間中は現地の看護領域で働くことができるため、看護職として働くことにこだわりがある方には適した選択肢といえます。
海外で長期的に働きたいと考えている場合、あらかじめ海外で生活して現地の文化や価値観、仕事観を知っておいた方が望ましいといえます。
海外で生活するには、就労ビザや留学ビザ、観光ビザなど目的に応じたビザの取得が必須です。しかし、それらビザは取得が難しかったり、滞在期間が短かったり、就労に制限があったりします。その点、ワーキングホリデーなら旅行や就労、語学学習など多くのことができ、比較的長期で滞在できるため、現地の生活を体感するには適した制度といえるでしょう。
ワーキングホリデー中、はじめの数カ月は語学学校に通うのが一般的といえます。語学力がないと現地で長期の生活ができず、友人を作ったり就労したりするワーキングホリデーの魅力も体感できません。
また、私生活では現地語を使わなければならないため、ワーキングホリデーを通して一定の語学力の向上が見込めるでしょう。日本で看護師をする場合にも、語学力があれば評価されることもあります。
ただし、ワーキングホリデーの滞在期間は原則として1年しかなく、1年では語学力があまり上達しないというケースも少なくありません。そのため、語学力を上達させたい人は、生活の中で現地語に触れるというだけでなく、しっかり勉強することが重要だといえます。
ワーキングホリデーは休暇が目的の制度なので、現地では観光や旅行を大いに楽しむことができます。
企業が設定するワーホリプログラムには、語学学校に通う過程が組まれていることが多いため誤解されがちですが、そもそもワーキングホリデーにおいて就労も語学学習も必須ではありません。語学力と資金に問題がないのであれば、観光と旅行だけを楽しむ選択肢もあります。
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ワーキングホリデーには以下のようなメリットやデメリットがあります。
ワーキングホリデーは休暇や観光、就労など、さまざまなことが認められている制度です。ワーキングホリデー制度にはならではの魅力があります。
・外国人の友達ができる
・海外に長期で住める
・外国語に囲まれた環境がある
・語学力が留学前より上達する
・人生観が変わる
・新しいことに挑戦する自信がつく
・異なる文化や価値観を学べる
・人生の選択肢が広がる
上記のようなメリットを知っていれば、ワーキングホリデーの目的が見つけやすいかも知れません。
ワーキングホリデー制度は海外生活を楽しむ上で魅力ある制度といえますが、一方、以下のようなデメリットもあります。
・ある程度の準備資金が必要
・日本人留学生が多い地域だと外国語が上達しない
・食事が合わないと体調を崩すこともある
・日本に比べて治安の不安がある
・アルバイト採用時に語学力が問われる
ワーキングホリデーに行くには上記のようなデメリットがあるのを把握しておきましょう。
ワーキングホリデー先で仕事を探すには以下の方法が有効です。
インターネット上の求人サイトや求人掲示板を活用すれば、ワーキングホリデーの期間でできる短期雇用の仕事を見つけられます。Webサイトでは最新の情報を確認することができ、また日本人向けの求人を探すのも容易です。医療・福祉分野のアルバイト求人も調べることができます。また、渡航前からあらかじめ就職先にアプローチしておき、現地でスムーズに働き始めることも可能です。
渡航先で知り合いから仕事を紹介してもらうのも一つの手です。知り合いからの紹介であれば、応募者は職場の雰囲気を知ることができ、採用する側も信頼して雇用する事ができます。
日本では一般的ではありませんが、海外では店に雇ってもらえないか直接聞く飛び込みも珍しくありません。仮に、すぐに採用とならなくても、欠員がでれば連絡を貰えるよう約束を取り付けることも可能です。
語学学校は、ワーキングホリデーや留学で現地を訪れる外国人を多く受け入れています。そのため、一部では仕事探しまで手伝ってくれる語学学校もあるようです。また、仕事探しだけでなく、面接の受け方や書類の書き方まで教えてもらえることがあるので、現地で働くのに不安な方は活用しても良いでしょう。
語学力に自信があれば、地元新聞から求人情報を探すこともできます。地元新聞に載っているたいていの求人は地元民向けです。そのため、ネイティブ並みに現地語を話せる必要があります。
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ワーキングホリデーにはまとまった資金が必要です。また、十分な語学力があると不都合が少ないでしょう。
一般的に、ワーキングホリデーの準備金は100万円が目安だとされています。
ワーキングホリデーは就労が認められているため、現地でお金を稼ぐことも可能ですが、渡航費や生活費、語学学校の費用、保険料、ビザ申請料金などを支払うため、事前にまとまった準備金を用意しておくことが必要です。
もちろん、渡航先によって必要な額は変動しますし、また現地で旅行・語学学習を中心に生活するなら、さらに必要な額は増えます。さらに、予算ギリギリで準備金を工面しているようだと、せっかく海外に行っても満足に満喫できないでしょう。準備金は十分に用意して置く必要があります。
ワーキングホリデーは休暇が目的の制度なので、利用できる奨学金制度はあまりありません。現地の語学学校に通う場合などに、一部制度が利用できるのみにとどまります。
ワーキングホリデーへ行く条件に語学力は含まれていません。なかには現地で初歩から語学学習をしようと考えている方もいるでしょう。しかし、ワーキングホリデーに行くなら事前にある程度の語学力を習得しておくのが望ましいといえます。
ワーキングホリデーのメジャーな渡航先には、日本人留学生がいたり日本人向けアルバイトがあったりして、日本語が通用する環境があるケースが多いです。そのため、語学力がないと日本語環境に依存して、海外に渡航したのに外国語環境になじめないという事態になりかねません。また、渡航先で働く場合、日本語を使って働ける職場でも、語学力が要求されることがあります。
ワーキングホリデーは語学力がなくても行くことはできますが、現地生活を楽しむにはある程度の語学力が必要だといえるでしょう。
実務経験はワーキングホリデーに必須ではありませんが、実務経験があれば海外で医療・福祉分野のアルバイト・ボランティアに採用されやすくなるでしょう。海外就職は、たいてい実力主義です。そのため実務経験があり、それをうまくアピールできれば、採用される可能性も高まるといえます。
また、後述するオーストラリア看護インターンを利用する場合は、1年程度の実務経験が必要です。
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看護インターンとは、看護師としてのスキルアップを目的に行われる海外インターンプログラムのことです。看護インターンとして扱われるのは以下のようなものがあります。
看護インターンとして一般的なのは、留学エージェントが募集しているオーストラリアへの渡航プログラム。ワーキングホリデー査証を利用したプログラムで、1年の間に「語学学習」と「看護系資格(AIN)の取得」を行い、その後看護職として働くことを目的としています。プログラムを利用できるのは看護師のみです。オーストラリアのワーキングホリデー査証が取得できる人しか利用できません。
なお、ワーキングホリデーを自力で手配する場合などであっても、同様に資格取得のプロセスを辿ることができます。ただし、看護インターンを活用すればより体系だった学習プログラムで、各種手続きの労力も少なく、海外で働くことが可能になるでしょう。
発展途上国に赴き、現地の医療現場でサポートを行う有償プログラムのことを、看護インターンと呼ぶこともあるようです。「看護師の海外インターン」というより「海外インターンの看護部門」といった特色が強く、看護師でなくても参加できます。期間は数週間程度からのものが大半です。
看護留学は、海外で看護師資格を取得したい人が、現地に数年単位で渡航し、看護教育を受けたり試験を受けたりすることです。たいていは資格取得のためのコースが設置されており、それを受講します。そのカリキュラムの中に、現地で有給のインターンシップが組まれることもあり、それを看護インターンと呼ぶこともあるようです。
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海外で看護師として働く場合、日本の看護師資格は使えないため、基本的に現地の看護師資格を取得することになります。そのため、現地が指定した看護教育や審査、試験を受ける必要があるのです。
ただし、たいていの国で「日本の看護師資格の有無」「学歴」「実務経験」などが考慮されるため、看護教育を一から受けなければならないとは限りません。資格取得過程をいくつかスキップできるので、日本の看護師資格があれば海外の看護師資格も取得しやすいといえるでしょう。
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