保健師とはどんな職種？仕事内容や就職先をチェックしよう

本コラムでは保健師とはどんな職業なのかを多面的にご紹介。「保健師に興味がある」「保健師の仕事内容について詳しく知りたい」という方は、ぜひこのコラムをご一読ください。
保健師の業務内容や主な就職先を始め、資格を取得するまでの流れ、平均給与や将来性についてを知ることができます。
すでに目指している人はもちろん、就職先の選択肢を増やしたい方も、「保健師」について理解を深めてみませんか。

保健師とはどんな職種？

保健師とは、人々が健やかな生活を送れるように健康を支援する職種です。赤ちゃんからご高齢の方まで、性別や年代を問わず幅広い世代を対象にケアを行います。
具体的な業務は、保健指導や健康診断の実施、感染症や病気の予防啓蒙、生活相談などです。こういった支援は個人単位で行うときもあれば、団体を対象に実施することもあり、状況に応じてさまざまです。
そのほか、認知高齢者を抱える家庭や、虐待の可能性のある家庭を訪問し、相談に乗ったり支援をしたりすることもあります。このように、社会全体が抱える心と体の健康の問題に取り組み、改善に務めることが保健師の役割です。

保健師の種類

保健師にはいくつか種類があり、どれを目指すかによって活躍の場が異なります。以下をチェックしていきましょう。

行政保健師

都道府県や市区町村で働く公務員です。地域の保健所や保健センターなど、行政の管轄下にある施設に勤務し、市民の健康を守る業務に従事します。

産業保健師

産業保健師は企業に勤務し、その企業の従業員の健康管理を担当します。ワークライフバランスや働き方改革が進む昨今において、注目を集める存在。求人をかけている企業の多くは業界大手や優良企業です。

学校保健師

中学校、高校、大学、専門学校といった教育機関に勤務する保健師です。通学する生徒や教師の健康管理・維持に関わる取り組みを行います。そのほか、ケガや体調不良などの応急処置や、生徒の相談に乗ることも仕事です。
学校保健師は一般的に「保健室の先生」と呼ばれる「養護教諭」とは異なります。養護教諭は「教育」を専門とし、「養護教諭一種（二種）免許」が必要な職種です。
一方、保健師は「医療」を専門としています。業務内容は似ていますが、根本的な専門分野が違うことを覚えておきましょう。

病院保健師

病院に勤務し、患者への健康指導、院内業務のサポート、院内スタッフの健康管理などを行います。必要であれば患者の家庭を訪問することも。昨今は生活習慣病、成人病、うつ病などの予防に取り組む病院も多く、病院保健師を求める医療機関が増えています。

保健師の主な就職先とは

次に、保健師の主な就業先を紹介します。以下は厚生労働省が調査した「平成30年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」のデータの一部です。なお、分かりやすいようにランキング形式に改変しています。

保健師の就業先ランキング

※総数 52,955人（100％）

1.市区町村 29,666人（56.0％）
2.保健所 8,100人（15.3％）
3.事業所 3,349人（6.3％）
4.病院 3,307人（6.2％）
5.その他 2,014人（3.8％）
6.診療所 2,003人（3.8％）
7.介護保険施設等 1,336人（2.5％）
8.都道府県 1,351人（2.6％）
9.看護師等学校養成所又は研究機関 1,148人（2.2％）
10.社会福祉施設 421人（0.8％）
11.訪問看護ステーション 259人（0.5％）
12.助産所 1人（0.0％）

保健師の就業先は「市区町村」が最も多く、実人員が29,666人・構成割合56.0%という結果です。このデータから、保健師の大半が「行政保健師」として活躍していることが分かります。

参照元：厚生労働省 – 平成30年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況

保健師は助産師や看護師とどう違う？

ここでは、助産師や看護師と保健師の違いについて解説します。ほかの医療従事者との違いを知っておくことで、保健師の仕事を客観的に判断できるでしょう。

助産師との違い

助産師は女性に限定された職種ですが、保健師は看護師と同様に男性でも目指せる職種です。
前項で参考にした厚生労働省の調査データによると、平成30年末の保健師の人数は52,955人。そのうち、男性は1,352人、女性は51,603人という結果です。
ちなみに、平成20年の男性保健師の人数は447人、女性は42,999人でした。全体の割合は女性の方が多いですが、この10年間の増加率で比較すると、女性は1.2倍とほぼ横ばいなのに対し、男性は3倍以上増加しています。今後、男性保健師の活躍にますます期待が高まっていくでしょう。

看護師との違い

看護師と保健師はそもそもの仕事の前提が異なります。保健師は病気やケガの「予防」を目的としているのに対し、看護師は病気やケガの「治療」が目的です。看護師のケアの対象は「患者」に限定されますが、保健師は特に何かを患わっていない健康な人に対しても、維持や予防のためにサポートを行います。
また、保健師は看護師よりも上位の資格。保健師の資格を持っている人は看護師としても働けますが、看護師資格のみだと保健師として働くことはできません。
次項ではその理由を含め、保健師になるための流れを解説いたします。

保健師になるためには

家試験」と「保健師国家試験」の両方に合格する必要があります。どちらの試験も受験資格を得るためには、専科のある教育機関を卒業しなくてはなりません。
以下より、順を追って保健師になるための流れをチェックしていきましょう。

1.専科のある専門学校、短大、大学を卒業する

保健師になるための教育機関はいくつかありますが、代表的には以下の2通りです。

A：保健師・看護師の統合カリキュラムがある大学・専門学校（4年生）
B：看護師養成学校に特化した短期大学（3年生）・専門学校（3年生）

Aの場合、卒業後は保健師・看護師の両方の受験資格を得られます。Bの場合は看護師国家試験に合格後、保健師の専科のある教育機関に編入、あるいは保健師養成学校に入り1年以上通わなくてはなりません。そこを卒業後、保健師の受験資格を獲得できます。

2.看護師国家試験と保健師国家試験に合格する

厚生労働省が発表した平成31年2月に実施された両試験の合格率は、保健師が81.8%、看護師が89.3%となっています。保健師の方がやや低い結果ですが、8割以上は合格していることを考えると、目指しやすい職種といえるでしょう。
繰り返しになりますが、両試験に合格しないと保健師にはなれないので、保健師試験に合格しても看護師試験に不合格だと保健師の資格は取得できません。ダブル受験の際は気をつけてください。

3.就職する

合格後は働きたい職場を探して就職します。人気の高い行政保健師を目指す場合、公務員試験に受からなくてはなりません。公務員試験には年齢制限が設けられていますから、各行政が実施する職員試験概要を確認しておきましょう。
産業保健師や病院保健師として民間企業や医療施設への就職を考えている人は、インターネットやハローワークなどを利用して求人情報を探し、就職活動を進めてください。
このとき、看護系に特化した求人サイトや就職エージェントを利用すると効率の良く求人を見つけられます。特に、就職エージェントは業界に詳しい専門のアドバイザーがつくので、「初めて就活をするので不安」「何から始めたら良いのか分からない」といった方におすすめです。

参考元：厚生労働省 – 第105回保健師国家試験、第102回助産師国家試験及び第108回看護師国家試験の合格発表について

保健師の仕事を4つの要素で解説

最後に、保健師の仕事を「やりがい」「収入」「将来性」「労働環境」の4つの側面から解説していきます。

1.やりがい

保健師のやりがいとして最初に挙げられるのは、「人々の健やかな暮らしを支えている」という社会的貢献度の高さです。予防医療は分かりやすく成果が見える仕事ではありませんが、身近な生活者の健康維持に寄り添うことは、社会全体の健康水準を上げることにも繋がります。
また、新型の感染症やウイルスなどの流行があったときは、最小限の被害に食い止めるために対策するのも大切な仕事です。このように、生活者の心身の安寧をサポートする役割こそが、保健師のモチベーションの根幹にあるようです。
また、保健師は健康や生活の相談を受ける機会が多いです。人々の悩みや不安に寄り添うことで、「話を聞いてもらえて安心した」と感謝されることも、やりがいに繋がるでしょう。

2.収入

総務省の調査による保健師・助産師の平均月額給与（普通会計）は336,287円です。令和元年度12月の国家公務員の期末手当（ボーナス）支給額は、平均給与×2.245なので、これにに準じて年収を算出すると、保健師の年収は554万円程度となります。
同じデータで予測した看護師の年収は514万円です。平均的な給与水準は、看護師よりも保健師の方が高いと分かります。もちろん、就業先によって平均を下回ることもあるでしょう。この数字は参考程度にとどめておくことを推奨します。

参照元：総務省 – 平成30年 地方公務員給与実態調査結果の状況（※第1表の4 職務区分別職員数及び平均基本給月額を参照）
参照元：内閣府 – 令和元年12月期の期末・勤勉手当を国家公務員に支給

3.将来性

現在の日本社会では、高齢者の増加にともない地域ケアの必要性が高まりつつあります。
行政の管轄下で地域住民に福祉・保健サービスを提供できる保健師は、活躍の機会が増加すると予想できるでしょう。
また、保健師は介護や育児で疲弊している人の悩みや不安に寄り添うことで、虐待などの事件を未然に防ぐセーフティネットとしても機能しています。
子育て世代の家庭において、育児ノイローゼや産後うつに陥ってしまう方も少なくありません。こういったとき、生活者の相談に乗れる保健師はとても貴重な存在。今後ますますニーズが高まっていく職種といえます。

4.労働環境

行政保健師であれば公務員と同じ勤務形態になるので、所定の労働時間を大幅に越えて残業をしたり、休日出勤を求められたりといったことは、恐らくほとんどありません。これは学校保健師についても同じことがいえます。
産業保健師のように民間企業に勤めている場合も、「従業員の健康を支援する」という業務の特性上、残業が発生することはないようです。
病院看護師で看護師業務も担っている場合、夜勤や残業が必要なこともありますが、頻発はしないでしょう。
総じて、保健師は安定した水準で無理なく働ける労働環境が整っていると予想できます。
また、保健師は活躍のフィールドが広いため、環境を変えたいと思ったときに多様な選択肢があることも魅力。希望する働き方に応じて職場を選べます。

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