現在妊娠中の方や、将来出産を考えている方、妊娠時は赤ちゃんを第一に考えたいですよね。看護との両立はハードですが、せめて夜勤は控えたいもの。何とか安産を迎えるためには、どうすれば良いのでしょうか。妊娠を経験した看護師さんの意見を参考にまとめました。
妊娠した看護師さんへの配慮は、労働基準法第64~66条で保障されています。責任者が看護師さんに妊娠中の残業・夜勤・休日出勤を禁じ、看護師さん本人の希望があれば負担が少ない業務に配置する、というものです。
妊娠中の看護師さんに検査を受けさせ、無理な業務を避けさせることも、責任者の義務。しかし、妊娠を理由とした理不尽な異動や退職勧告、解雇などは、男女雇用機会均等法第9条に違反する行為です。万が一このような扱いを受けた場合、労働局に相談すればアドバイスをもらえます。
「はい、しなくて良いですよ!」と気持ち良く答えられないのが残念です。
夜勤・当直日数の軽減は、働く妊婦さんに対するサポート例として、確かにあります。しかし、平成22年8月から23年1月までの調査結果によると、実際に妊娠して夜勤・当直を免除してもらえた看護師さんは、3人に1人だけだそう。
夜勤免除は、看護師さんが第一子を妊娠したときに職場から受けたくて受けられなかった支援内容トップ3にランクインしています。
第1位は時間外労働免除でした。つまり、看護師さんは妊娠しても夜勤や残業などをしているのが現状、ということです。
主な原因は、病院側の人員確保に余裕がないことのようです。
看護師さん自身が業務内容軽減を申請しても、病院側から断られたケースが考えられます。
悲しいことですが、これは本当です。
2013年度の調査結果によると、妊娠した看護師さんのうち、3人に1人が切迫流産していると発表されていますが、これは女性労働者が切迫流産する割合の約2倍の数字。これは、やはり夜勤免除や配置転換などが難しいためでしょう。
看護師さん自身も、妊娠中であろうと多少の無理はやむを得ない、と考えがちなようです。
5回以上夜勤をしてしまうと、流産する確率が明らかに高まるようです。しかし、夜勤免除や十分な休憩時間取得により、安全度は増します。
今後は看護業界全体の環境改善が大きな課題となるでしょう。
採用面接の段階でよく聞かれることかもしれませんが、妊娠を考えているなら、前もって責任者に相談するのがベスト。責任者も妊娠中の夜勤は免除してあげたいのです。いきなり妊娠したと言われても対処が難しいものですが、事前に申し出ておけば配置転換しやすいでしょう。
また、配置換えしてもらった後でも、妊娠中の仕事の対策を細かく決めておくと、安全に働けます。「重い物を持たない」「体位変換に入らない」「残業させない」など、自分のルールを設けて周知すれば、他の看護師さんも理解して、協力しやすくなります。
ただし、上記の対策はどれも職場の理解が必要不可欠。支援をお願いしても受け入れられなかったり、体に大きな負荷がかかる場合は、最終手段として退職もやむを得ないかもしれません。いつも一生懸命患者さまを助けているのに、自分と赤ちゃんのことはなかなか守れないのは、非常に深刻な問題です。
家庭を築きたい女性が看護師さんをやめ、医療の現場で看護師さんが少なくなるのは無理もないのかもしれません。しかし、妊娠・出産に理解がある職場にいるのなら、何とか仕事と両立したいですよね。看護師さんを続けたいなら、できれば妊娠前に責任者と話してみることをオススメします。そのときの反応次第で、転職するか続けるかを見極めても良いかも。
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