妊娠の予定のあるナースが、働き続けるために知っておきたい5つのこと

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妊娠、出産は女性にとって大きなライフイベント。
そのまま退職してママに専念、という方もいるかもしれませんが、「できるだけ仕事は続けたい、出産後も働きたい」という看護師さんも多いことでしょう。

でも、突然妊娠がわかったら、きっと焦ってしまいますよね。立ち仕事や夜勤はどうするの?師長にいつ報告するの?産休と育休ってなにが違うの…などなど、「妊娠する前に調べておけばよかった~!」とパニックになってしまうこともあるかもしれません。

そこで、まだ妊娠はしていなくても、いざというときのために知っておきたい基本事項をまとめました。

<目次>
1.妊娠は職場にすぐ報告したほうがいい
2.夜勤は免除してもらえる
3.「産休」は誰でもとることができる
4.「育児休業」と「育児休暇」は違うもの
5.復職?転職?改めて職場環境を見直しておく

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1.妊娠は職場にすぐ報告したほうがいい


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「妊娠は、安定期(3ヶ月くらい)に入ってから報告するもの」というイメージがあるかもしれませんが、職場は別といってもいいでしょう。妊娠がわかりだす2ヶ月ごろから、悪阻(つわり)は出始め、「とても仕事どころではない!」となる人もいるためです。

また、病棟によっては放射線を扱う場合もありますし、オペの直介を任されることもあるかもしれません。
たとえ悪阻がひどくなくても、安定期に入るまでのハードワークを避けるために、妊娠がわかったらすぐに職場に相談しましょう。

2.夜勤は免除してもらえる


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妊婦の夜勤免除や、業務の軽減は、労働基準法で定められています。

労働基準法第66条第2項及び第3項
「使用者は、妊産婦が請求した場合においては、深夜業をさせてはならない」

労働基準法第65条第3項
「使用者は、妊娠中の女性が請求した場合においては、他の軽易な業務に転換させなければならない」

つまり、妊娠を理由に夜勤やハードワークの免除を申し出た場合、雇用者はそれを承諾しなければならないと決められているわけです。ただし、雇用者が認めるということと、「周囲に理解してもらえる」ということは別であるのも事実。周囲への配慮も忘れず、また、先輩ママナースがいる場合は、どのように周囲に理解を得たのか聞いてみるのも手かもしれません。

3.「産休」は雇用形態によらずとることができる


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厚生労働省によると、出産前後の「産休」は雇用形態によらず誰でも取ることができます。
産休は出産前の「産前休業」と、出産の翌日からの「産後休業」から成り立っています。

産前休業は本人の希望によってとることのできる休暇です。申請をすれば、出産予定日の6週間前(双子の場合は14週間前)から休むことができます。

一方、産後休業は取得がマストです。出産日から8週間は、就業できないと定められています。ただし、産後6週間を過ぎたあと、本人の希望と医師が認めた場合は就業することができます。

また、産休の間はほとんどの場合無給となりますが、勤務先の健康保険から「出産手当金」を受け取ることができる場合もあります。休みとお金の問題はセットであらかじめ調べておきましょう。

4.「育児休業」と「育児休暇」は違うもの


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一口に「育休」とまとめられることの多い言葉ですが、この育児休業と育児休暇は別物です。

「育児休業」とは、産休と同様に法で定められた休暇のことです。産休と異なり、取得の条件が決まっています。具体的には以下の条件を満たしている必要があります。

1.同一の事業主に引き続き1年以上雇用されている
2.子どもの1歳の誕生日以降も引き続き雇用されることが見込まれる
3.子どもの2歳の誕生日の前々日までに、労働契約の期間が満了しており、かつ、契約が更新されないことが明らかでない

一方「育児休暇」は、法で定められた制度ではなく、育児休業が取得できない労働者や、育児休業と合わせて利用するものとして、職場ごとに定められたものです。つまり国が定めたものが「育児休業」、職場が定めたものが「育児休暇」ということですね。 

ちなみに、「育児休業」は「1歳に満たない子どもを養育する“男女”の労働者が申し出ることにとって認められます。つまり、旦那さんに取ってもらってもいいということですので、事前に話し合っておきたいことのひとつといえますね。

5.復職?転職?改めて職場環境を見直しておく


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妊娠・出産を経て、再び働こうと考えたとき、あなたの職場は働きやすいでしょうか。たとえば、先輩ママナースがいる、育児休暇制度が整っている、復職プログラムがある、あずかり保育が併設されているなど、改めて見直してみたい点はいろいろあります。

ただし、一人で考え込んでしまうと、思わぬ方向に迷走してしまうもの。妊娠を視野に入れている場合は、あらかじめ師長や先輩に相談してみるのもよいでしょう。これまで知らなかった院内制度があったり、配置転換などの対応があったりするかもしれません。また、それがどうしても難しいようであれば、出産を機に転職して新しいスタートを切るという選択肢も出るかもしれませんね。


いざというときに焦らないために、知っておきたいことの一例を挙げてみました。いざ妊娠したときにも、いきいきと働き続けられるよう、事前知識は持って心構えをしておきましょう。

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