看護師から保健師へ!業務の違いや学校の選び方、メリットを解説

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転職を考え、看護師から保健師になることを考える方も多いのではないでしょうか。
このコラムでは、保健師免許を取りたい看護師のために、養成学校や大学の選び方や保健師になるメリット、業務内容について紹介します。保健師は需要が高く、一部の資格が申請のみで取得可能である点や、病院以外で需要があることも魅力です。保健師になりたい方はぜひご一読ください。

※1※2 調査方法:インターネット調査/調査期間:2024年2月7日~2月13日/調査概要:「看護師転職サイト」を対象としたユーザー満足度調査/調査対象:男女、全国、看護師・准看護師資格保有者かつ対象看護師転職サイト利用経験者、20~29歳 107s(※1)、20~34歳 175s(※2)/調査実施:株式会社エクスクリエ/比較対象サービス:「看護師転職サイト」主要10サービス(専用サイトのあるサービスのみ・求人結果の表示ページは除く)

看護師から保健師になる方法は?

保健師になるためには、専門の教育を行う学校に入り、国家試験に合格する必要があります。この項目では、看護師から保健師国家試験の受験資格を得る方法について解説します。

保健師養成学校に通う

看護師免許取得後、保健師免許取得を目指せる専門学校に入学します。保健師養成学校は、看護師免許取得者を対象に保健師になるための教育をする学校のことです。1年程度かけて教育を受けることで、保健師国家試験が受験できるようになります。また、保健師養成学校は数が少なく、自分に合った学校を探すのが困難です。検索サービスなどを使い保健師養成学校を探す場合、地域名をセットにして探すと良いでしょう。

保健師養成課程のある大学に編入する

看護師免許取得後に保健師養成課程を受けられる大学に編入します。大学で開催される3年次編入試験に合格し、指定された単位を取得すれば、保健師国家試験を受験可能です。編入試験の案内は、各学校のWebサイトで案内されます。かかる期間は編入から約2年ほど。大学入学後も保健師養成コースに進むための選抜試験を受けるケースがあります。受験前には必ず、保健師養成課程の状況を調べておきましょう。

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保健師国家試験について

保健師国家試験は2月頃に開催されます。看護師の資格を持ち、保健師養成学校や、大学の保健師養成課程で単位を取得した者が受験可能。2021年度の第107回保健師国家試験の合格率は、94.3%と非常に高くなっています。試験の内容は、1問1点の一般問題と1問2点の状況設定問題に分かれ、出題全体の60~70%を正解すれば合格ラインとされているようです。

参照元
厚生労働省
第107回保健師国家試験、第104回助産師国家試験及び第110回看護師国家試験の合格発表

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看護師から保健師になって変わることはなに?

看護師から保健師に転職することで業務上どんな変化が生まれるか、見てみましょう。

予防医療に携わる

保健師の業務は、所属するグループ全体へ健康の維持と感染予防のための活動を行うことです。
看護師の主な業務は、病院をはじめとした職場での診療補助行為になります。医師の指示に従う形で、けが人・病人に対して適切な対応を取り、回復のサポートに勤めるのです。
保健師の場合、自治体や企業などに所属し、地域住民や社員全体の健康保持が業務の目的となるでしょう。健康状態に合わせたアドバイスを行ったり、感染予防の掲示物作成を行ったりすることで予防医療に関わります。

どの職場でも専門性に大きな差異がない

保健師が行う業務の専門性は、どの職場でも大きく変化することはありません。
業務そのものが変化する、増減することはありますが、求められることはグループ全体の健康管理です。そのため、健康診断や感染予防のためのアクション、健康に関する相談対応などはどの職場でも共通して求められます。
看護師の場合、配属と科目によって求められる能力は異なるため、それらに合わせた実習や勉強が必要です。中には一部の診療科でしか扱わない技術や医療機器もあります。看護師の仕事の基礎的なスキルは、どの職場でも必要です。しかし、専門的な知識や技術を活かせるのは、同じ診療領域を扱う職場となるでしょう。

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看護師から保健師になったときのキャリア

この項目では、看護師から保健師になったときに考えられる主要なキャリア4つを紹介します。

行政保健師

行政保健師とは、自治体などに勤める公務員扱いの保健師です。市区町村や都道府県にある各施設や保健所に配属され、地域住民の健康維持を目的に保健活動を行います。具体的な業務内容は、健康維持のための掲示物作成やイベント企画など。また、食中毒予防のための指導や各飲食店の営業許可なども行政保健師が行います。

産業保健師

産業保健師とは、企業などに所属する保健師のことです。社内の医務室や健康保険組合などで活動し、企業内にいる社員全体の健康管理と保健活動を行います。会社によっては海外出張なども多くなる分、日本でまだ流行していない感染症にかかるリスクが発生することも。そのため、海外の企業と交流がある会社や外資系企業では、国外の感染症の最新情報の把握が必要不可欠。また、社員のメンタルサポートやストレスチェック、急病人やケガ人の発生時にはその対応なども行います。

学校保健師

学校保健師は、私立学校の保健室に配置された保健師です。教員や生徒など、学校全体の健康管理と予防活動を行います。具体的な業務内容は、人が集まる場での感染症予防対策や、ケガ人の応急処置、定期健康診断など。専門性はほかの職場と同様ですが、対応する相手の年齢層が若くなります。年齢に合わせた対応力が求められるでしょう。

病院保健師

病院保健師は、大規模の病院を中心に、診療所や訪問看護ステーションに配置される保健師を指します。活動内容は保健指導室や地域連携室など、配属によって変化。保健指導室に所属すると、病院職員や患者への保健指導のほか、検診や生活習慣病・うつ病予防に取り組みます。地域連携室の場合、退院患者が日常に戻れるよう介護サービスなどと連携しながら支援するのが主な業務です。場合によっては退院後の患者のもとへ訪問し、直接健康指導を行うこともあります。

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看護師から保健師になるメリット

この項目では、看護師から保健師になるメリットについて解説します。

ライフワークバランスを保ちやすい場合が多い

保健師は基本的に夜勤になる仕事がなく、デスクワークが中心となるため、自分の体力に合わせて働くことができます。出勤・退勤の時間も決まっており、生活リズムを整えて仕事に打ち込むことができるでしょう。また、退勤時間も含めた職場環境が総合的に良いことが多く、保健師の離職率は低いといわれています。

衛生管理者を無条件で取得できる

大学で保健師になる教育を受け卒業した人は、衛生管理者免許を無条件で取得できます。正式名称を第一種衛生管理者免許といい、労働環境や労働者の健康を管理する役割を持つのです。50人以上の社員がいる会社は、専属の衛生管理者を1人以上雇う義務が発生します。そのため、衛生管理者を保有していると企業保健師として求められる可能性が上がるでしょう。

養護教諭免許を目指しやすくなる

保健師免許があると、養護教諭の免許が取得しやすくなります。養護教諭は教職のため、生徒に指導ができる点が学校保健師との違いです。養護教諭の免許を取得するには、指定の機関で教育を受けなければいけません。学校で働きたいと考えるなら、下調べをしたうえで取得を検討しましょう。

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