安心・安全な医療提供に役立つサービスや講座で支援する組織

本記事では、在宅医療支援サービスを提供する企業と、病院Webサイト向けセキュリティサービスで支援する企業、医療用医薬品や医療機器のバーコード表示が学べる講座を開講している財団、人々の疾病予防・健康増進をサポートする人材を育成する法人をご紹介します。

在宅医療に課題があると感じている方や、院内のサイバーセキュリティ対策に関心のある方、医療材料のバーコード表示のルールや「健康マイスター」講座を知りたい看護師の方は、ぜひ最後までご覧ください。

株式会社on call

「その往診に感動をつくる」をモットーに、在宅医療機関向けオンコール代行サービスを提供している、株式会社on call。同社は、現役医師の符 毅欣(ふう たかよし)氏によって2021年に立ち上げられました。
同社を設立したのは、符氏が医師として臨床現場に立つ中で、治らない病気や最期の迎え方に対する医療のあり方を考えさせられ、在宅医療を発展させる必要性を強く感じたことがきっかけです。
同社は、クリニックの抱える課題や、慢性的に負担が生じている現状を鑑み、それらをカバーするための在宅医療に特化したサービスを提供することで、患者に寄り添った医療を実現させています。

在宅医療機関向けオンコール代行サービス「ON CALL」

同社が力を入れているのは、患者がその人らしく最期を迎えるための在宅医療の仕組みづくりとサポートです。
同社は、患者とその家族の気持ちに寄り添った在宅医療サービスを提供するには、在宅医療の構造そのものに課題があり、クリニックが抱える負担を軽減する必要があると考えました。
そこで開発したのが、これらを解決するための在宅医療機関向けオンコール代行サービス「ON CALL」です。

ON CALLのサービス開発には急性期病院・大学病院勤務の医師や在宅医療機関の院長ら複数名が関わっており、在宅医療の現場を知っているからこそ本当に必要なシステムを導入しているのが特長。
在宅医療を行うクリニックには、自宅や施設療養中の方の急変や病状の悪化に備えて、いつでも駆けつけられるようなオンコール対応が求められます。
同サービスはクリニックと密な連携のもと在宅医療専門のチームが24時間365日体制で、夜間や休日のオンコール対応を実施するため、クリニックの課題である夜間の人材不足を解消できるでしょう。

同サービスでオンコール対応を素早く確実に行える背景には、看護師等の医療従事者で構成されるコールセンターと往診ディレクター（同行アシスタント）、医師の3チームの即時連携と、ファーストコール後の迅速な往診を行う徹底した仕組みづくりにあります。
また、オンコール対応する医師は、大きな病院に勤務する若手現役医師を完全紹介制で集めることで、対応するスピード以外にも患者対応力の質が保障されており、安心して任せられるのもポイントです。
往診には、医師と看護師の2名で対応し、あらゆるトラブルやケースを想定した安心できる体制となっています。

同サービスを活用すれば、在宅医療を担うクリニックの負担軽減と、患者への切れ目のない医療サービスの提供を実現できることでしょう。

バルテス株式会社

ソフトウェアテストサービスや品質コンサルティングサービス、セキュリティ・脆弱性診断サービスといった事業を展開している、バルテス株式会社。これまで、多くのメーカーやベンダーからテスト依頼を受けており、年間3000プロジェクト以上の検証実績があります。具体的には、組込み機器やWebサイト、業務システムなどさまざまな業界のテストサービスを実施。そのテスト依頼数も、毎年数百プロジェクト単位で増え続けており、ソフトウェアテスト専門会社としての地位を確立させました。
同社では、プロ意識を持ってソフトウェアテストに特化した知識とノウハウを駆使し、ソフトウェアの品質の価値を高めるアプローチを行い、ICT社会に寄与しています。

Webサイトを保護するセキュリティ対策「病院まもり隊」

医療現場のICT化が進む昨今、業務効率化や負担軽減、スマートな情報共有といった目的で、さまざまな機器やサービスが導入されています。
電子カルテがその代表格で、記載する手間を省いたり、関係各所で遠隔でも患者の情報を共有できたり、ICTの活用よってもどかしさから解放されるのが魅力です。そのほか、オンライン診療や患者所在管理システム、AI画像診断支援なども徐々に浸透しており、ICT化で医療格差をなくし、医療従事者の人手不足の解消にも今後期待できます。

一方で、デジタル環境にする便利さはあるものの、病院情報や患者の個人情報などを狙ったサイバー攻撃のリスクも考えなければなりません。
ハッキングなどにより守秘義務のある情報が搾取されてしまうリスクや、電子カルテやオンライン予約のためのサイトがサイバー攻撃を受け、使用できなくなるリスクがあります。これらの事態が発生すると、病院の運用が正常にできず、患者様からの信用を損失してしまうだけでなく損害賠償など多大な損害を被ることになります。大切な機密情報を守り、これらのリスクを回避するためには日常的にサイバーセキュリティ対策を行っておく必要があります。

そこで注目したいのが、同社のセキュリティサービス「病院まもり隊」です。
同サービスは、医療施設向けの専門WAFサービスとして提供されています。

WAF（Web Application Firewal）とは、Webアプリの脆弱性を悪用した不正な攻撃から防御するセキュリティシステムのことです。
同サービスには、同社が開発したクラウド型セキュリティで、専門知識がなくても簡単に導入でき、医療機関のWebサイトへのサイバー攻撃をしっかり防御できる仕組みとなっています。
同社は、脆弱性診断やPrimeWAFなど豊富な実績があり、同サービスでも信頼できるデータとノウハウを基にした強固な防御が期待できるでしょう。

また、サイバー攻撃を検知した場合は、その通信履歴を辿り、今どの程度サイバー攻撃を受けているのかなど、医療機関のWebサイトの危険度を分かりやすく可視化する機能が備わっています。効果検証に使いやすいレポート機能も搭載しているほか、導入後のサポートも万全で、運用中の不安や困ったことがあればサポートしてくれるので安心です。

サイバー攻撃による被害件数は年々増加傾向にあり、医療機関も例に漏れません。医療機関こそセキュリティ対策は必須といえるでしょう。医療機関の機密情報漏洩や、電子カルテの利用が出来なくなるといった事態を防ぐためにも、盲点となりやすいWebサイトの脆弱性を早期発見し、セキュリティ対策を徹底して行うことをおすすめします。

一般財団法人流通システム開発センター(GS1 Japan)

流通業における合理化と標準化を管理・推進するための専門機関として設立された、一般財団法人流通システム開発センター(GS1 Japan)。国際的な標準化機関「GS1」に加盟する財団で、商品識別コードの普及や、流通システムの利用ルールの作成と普及活動、GS1事業者コードの登録管理、協議会・研究会の運営などを行っています。
流通サプライチェーンにおける効率化の推進に向けて、GS1標準の普及や流通BMS、電子タグ標準などの利用推進を行うなど、社会共通プラットフォームとしての立場で、コードやルールの標準を利用した社会の仕組みづくりをサポートしています。

医療安全に役立つGS1バーコードを学べる「医療用医薬品・医療機器バーコード入門講座」

画像出典：Simple Scanパンフレット

同財団はヘルスケア領域においてもGS1標準の普及に取り組んでいます。医療用医薬品や医療機器等に表示されたGS1標準バーコードを活用することで、医療分野の安全性の向上や医療従事者の負担軽減などの効果が期待できます。

医療用医薬品は、厚生労働省が2006年より商品コードと有効期限、製造番号もしくは製造記号などをバーコード表示するよう推奨してきましたが、2022年12月1日からは薬機法の改正に伴い、そのバーコード表示が義務化されました。
医療機関で取り扱う医療用材料や医薬品の種類は数千種もあり、大規模な病院では、その数も膨大です。

その中で、医療従事者は患者に適した処置を迅速に行うために、これらの医療用材料や医薬品の在庫を切らさず、取り間違いを起こさないように細心の注意を払わなければなりません。
その点、GS1標準バーコードの活用でヒューマンエラーによる医療事故を未然に防ぐことができ、事後の監査や調査にも役立ちます。
患者に対する適切な医薬品かどうかを正確かつ迅速にチェックし、注射薬の混合や配置薬の管理も滞りなく行え、安全な医療を提供できるでしょう。医療従事者は、これらのバーコード表示の意味と活用方法を知ることで、世界が変わるかもしれません。

画像出典：Simple Scanパンフレット

そこで注目したいのが、同財団が開催している「医療用医薬品・医療機器バーコード入門講座」です。
同講座では、医療用医薬品や医療機器で定められている国内のバーコード表示ルールの基礎を学べ、厚生労働省通知の内容の解説や、海外のバーコード表示の情報も知ることができます。

たとえば、「医療機器編」講座の場合、医療機器のバーコード表示に特化した内容を2時間ほどで受講可能です。
具体的には、国内の医療機器のバーコード表示と規制、バーコード表示手順、添付文書電子化への対応、医療機器のバーコードの利活用動向などがプログラム内容となっています。
オンラインの参加も可能で、遠方に住む方も足を運ばずに知識を得られるのが魅力です。

医療分野において義務化されたバーコード表示の知識を深めることで、今後現場で活かせるシーンも出てくることでしょう。
看護師としての幅を広げ、医療事故防止や質の高い医療の提供に繋げるためにも、ぜひ同財団の講座に参加してみることをおすすめします。

一般社団法人健康マイスター協会

人々の健康的でより豊かな生活、ひいては社会を目指して、疾病予防と健康の維持・増進の支援に取り組んでいる、一般社団法人健康マイスター協会。個々人が予防医療の大切さを理解し、保険診療とセルフケアを上手に併用して健康寿命を伸ばしていけるよう、予防と健康に関連した知識とセルフケアシステムの普及を推進している法人です。 同法人では、そうした医療情報に誰もが接しやすくなる仕組みづくりの一環として、専門性の高い人材「健康マイスター」の育成にも尽力しています。

「健康マイスター養成講座」

疾病予防・健康増進の知識を活かして活動する人材、健康マイスター。自らが実践するだけでなく、人々に健康を維持するための情報を提供したり、医師・歯科医師と連携して情報をクライアントへ橋渡ししたり、疾病予防・健康増進に向けて行動している方（産業医活動等）をサポートしたりなど、幅広く活躍しています。

そんな健康マイスターの資格認定を受けるために受講するのが、「健康マイスター養成講座」です。

同講座は、講座A～Dの4つのカリキュラムを設けています。
講座Aでは「総論」として、健康の大切さや病気の予防と健康増進のあり方など、基礎的な部分を習得。講座B・C・Dで、栄養・食事、血流・運動、精神・心の各健康状態の「評価・改善」に加え、「育成」「管理」を身につけていきます。
疾病予防と健康増進の本質的な知識は、実際に医療現場で働く看護師さんにとっても有用でしょう。

また、受講しやすい体制が整えられていることも、注目しておきたいポイントです。

講座は、自宅にいながら受講できるオンラインに対応。開催日当日はもちろん、その前後でも、仕事やプライベートのスケジュールを調整しやすいでしょう。
さらに万が一、開催日に時間が取れない場合でも、受講の順番と期限が定められていないため、安心して次回以降の講座を受講することが可能です。

講座をすべて受講し、講座ごとに行われる検定試験に合格すると、晴れて健康マイスターとして認められます。
認定資格の取得後は、連携サイト「SMC（スモールメディカルコミュニティ）」で医師・歯科医師と情報交換したり、総合研修施設で予防医療実務研修が受けられたりと、充実したサポートが用意されているのも魅力です。