看護職が安心して働き続けるための保険を提供している【株式会社メディクプランニングオフィス】

近年の医療行為の高度化に伴って、看護職に求められる責任が大きくなっています。
インシデントの当事者になって医療訴訟が起きたり、自らが被感染者になってしまったりなどさまざまなリスクが高まっていることから、看護職個人が自ら対策を取ることが大切です。

そこで本記事では、医療業界のニーズを踏まえ、看護職をはじめ看護学生や教員職の方々を守る保険を提供する、株式会社メディクプランニングオフィスをご紹介します。
看護職として安心して働き続けるために有益な情報を探している方は、ぜひ参考にしてみてはいかがでしょうか。

株式会社メディクプランニングオフィス

医療従事者や医療系学生の安心を支える、医療分野に特化した損害保険代理店の株式会社メディクプランニングオフィス。医療現場で働く方々が、患者さんとより真摯に向き合えるよう、万が一に備えた保険を取り扱っています。

たとえば、「Will」は実習中の怪我や第三者への賠償、感染症罹患などから、学生および教職員を守る総合補償制度です。
「Willnext」では、看護師などの医療専門職に向けて、仕事とプライベートの両面で事故から病気、がんまでカバーする包括的な補償を提供しています。
そのほか、「福祉専門職保険」や「メディカル感染症ほけん」、「こども支援者保険」など、さまざまな職種や状況に合わせた専門性の高い保険を揃えているのが特長です。

同社は、医療従事者一人ひとりの声に寄り添い、医療現場の働きやすい環境づくりに寄与しています。

ナースの皆さまを守る保険「Willnext」

「Willnext」は、「看護職向け賠償責任保険」「個人賠償責任補償」「ケガへの補償（傷害補償）」「医療補償」「がん補償 」「団体長期障害所得補償（GLTD）」の6つの補償（※）を設けており、看護職が必要なものを自分で自由に選択できるのがポイントです。

※6つの補償は、最大約68％の団体割引が適用されています。

「看護職向け賠償責任保険」

「看護職向け賠償責任保険」は、看護師・准看護師・助産師・保健師の看護職の方々が安心して業務に専念できるように、さまざまなリスクに備える補償です。
業務中の予期せぬ対人・対物事故はもちろん、患者さんや職場からの預かり物の紛失・盗難、人格権侵害まで、幅広いリスクをカバーしています。
それだけでなく、鍵の紛失および盗難などによる、高額になりやすい錠（鍵の受け口）の交換費用も補償対象です。

特筆すべきは、日本看護学校協議会共済会が運営する独自の共済制度により、さらに手厚い補償が受けられることでしょう。
仕事もしくはプライベートでの感染症罹患時の見舞金制度、業務上の患者さんとのトラブルやクレームに関する弁護士への無料法律相談、針刺しや血液曝露といった職業感染事故への見舞金制度などが設けられています。

なお、同補償制度は、年間掛金2,980円（※）のAプランと、より高額な賠償責任に対応した年間掛金3,440円（※）のBプランがあり、自分の状況や必要に応じて選択できるのが魅力です。

※2024年9月時点

「個人賠償責任補償」

「個人賠償責任補償」は、ほかの5つの補償と組み合わせて加入できる補償です。
年間掛金は770円（※）で、最高1億円まで補償されます。
補償は、自身のプライベート中や通勤時における自転車運転中の事故に加え、ご家族による事故、他者やお店の物を破損した場合も対象です。
示談交渉は原則保険会社が行うので、専門知識がなくても落ち着いて対処できるでしょう。

※2024年9月時点

「ケガへの補償（傷害補償）」

「ケガへの補償（傷害補償）」は、年間掛金5,630円（※）で、仕事およびプライベートでの自身のケガに備えられる補償です。
自転車で転倒して入院が必要になったり、料理中のやけどで通院が発生した場合など、入・通院1日目から保険金が受け取れるため、安心して毎日を送れます。

※2024年9月時点

「医療補償」

疾病による入院および手術費用を補償するのが、「医療補償」。手術については入院の有無は問わず、入院が必要な場合は1日目から補償されます。
また、高額になりがちな先進医療でもしっかりと保険金が支払われるので、安心して最先端の医療技術を受けることが可能です。
手頃ながら充実した補償を受けられるプランのほか、女性疾病を手厚く補償してくれるプランもあり、あらゆるニーズに対応しています。

「がん補償」

「がん補償」は、入院から退院後の療養、通院までがん治療を包括的に支えてくれるのがポイント。入院の有無を問わず、がんと診断確定されると一時金100万円を受け取れるほか、入院日数が無制限、上皮内新生物や白血病も対象になるなど、さまざまな特長があります。
また、女性特約ありを選択すれば、女性特有のがんによる手術を受けた場合に、女性特定手術保険金が上乗せされるのも見逃せません。

「団体長期障害所得補償（GLTD）」

「団体長期障害所得補償」では、ケガや病気、精神的な障害により長期的に働けなくなった際に、補償を受けられます。
最長で3年間にわたって毎月保険金が支給されるため、収入減による生活への影響を軽減できるでしょう。
さらに、症状が回復して一部就業が可能になっても、これまで同様の所得が得られない場合には、てん補してもらえるので安心です。