
「看護師経験を活かして産業カウンセラーを目指したい」と考えている看護師は多いのではないでしょうか。
ここでは、看護師が産業カウンセラーの資格を取得する方法や、取得にかかる時間・費用などについて詳しく紹介します。
この記事を最後まで読み終えてもらえれば、産業カウンセラーについて理解が深まり、キャリアチェンジに役立てることができるでしょう。
産業カウンセラーの資格取得を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
産業カウンセラーとは、日本産業カウンセラー協会の認定資格で、働く人々の心の健康をサポートする専門職です。
あくまで資格名称にあたり、職業そのものを指すわけではありません。
ここでは、産業カウンセラーの仕事内容・役割や主な活躍の場などについて、分かりやすく解説するのでご覧ください。
産業カウンセラーの主な業務は、従業員が抱える仕事や人間関係、メンタルヘルスに関する悩みを傾聴し、必要に応じて問題解決のサポートを行うことです。
具体的には、個別面談によるカウンセリング、ストレスチェック後のフォロー面談、職場復帰支援などが挙げられます。
また、職場環境の改善や管理職への助言を通じて、従業員が安心して働ける環境づくりにも関わるでしょう。
産業カウンセラーの代表的な活躍の場は、企業の人事・労務部門や健康管理室です。
そのほかにも、EAP(従業員支援プログラム)を提供する民間カウンセリング会社、地域の産業保健センター、自治体の相談窓口などでも活動ができます。
近年はテレワークやオンライン面談の普及により、自宅からリモートでカウンセリングを行う働き方が広がりつつあるでしょう。
産業カウンセラーと産業保健師・産業医は、いずれも職場の健康管理に関わりますが、それぞれ役割が異なります。
| 職種 | 主な役割 |
| 産業カウンセラー | 従業員の心理的問題に寄り添い、解決を支援する |
| 産業保健師 | 健康相談や健康教育などを通じて従業員の心身の健康をサポートする |
| 産業医 | 労働安全衛生法に基づき、健康診断結果や就業などの判定を行う |
産業カウンセラーは産業保健師や産業医とは異なり、メンタル面のサポートに特化しているのが特徴です。
メンタルケアの需要は年々高まっており、民間資格の中でも特に知名度の高い産業カウンセラーは注目を集めています。
看護師が産業カウンセラーの資格を取得するには、下記のポイントを把握しておくことが大切です。
それぞれの内容について詳しく紹介するので、資格取得を検討している方はチェックしてみましょう。
産業カウンセラーの受験資格は下記のいずれかに該当している必要があります。
心理系の大学を卒業していなくても受験できるため、臨床心理士や公認心理士などの国家資格に比べて取得ハードルが低いと言えるでしょう。
以前は通学制・通信制から養成講座を選択できましたが、現在はe-Learning制のみの受付となっています。
日本産業カウンセラー協会によると、講座内容は下記のとおりです。
また、養成講座は下記の種類に分けられます。
| おすすめの方 | 養成講座の種類 |
| 短期集中で取り組みたい | 春開講6カ月コース秋開講6カ月コース |
| じっくり取り組みたい | 冬開講10カ月コース※一部地域では春開講10カ月コースもあり |
受講期間が異なっても講座内容は同じなので、自分に合った講座を選ぶことが大切です。
産業カウンセラーの試験は全て国内の試験会場で行われ、オンラインでは実施されていません。
試験は下記の2種類に分かれ、それぞれ合格する必要があります。
| 試験の種類 | 試験内容 | 試験時間 |
| 学科試験 | マークシート方式/60問 | 150分 |
| 実技試験 | ロールプレイング・口述試験 | 30分 |
過去問を公表していないため、具体的な試験問題は不明となっています。
日本産業カウンセラー協会によると、2024年度の合格率は下記のとおりです。
| 項目 | 受験者数(名) | 合格者数(名) | 合格率(%) |
| 学科試験 | 1,236名 | 929名 | 75.2% |
| 実技試験 | 488名 | 293名 | 60.0% |
合格基準は公表されていないものの、学科試験・実技試験の双方で合格する必要があります。
合格率は60~70%と比較的高い部位に入るでしょう。
「効率的に資格を取得したい」「資格取得時の費用面が心配」と悩む方は少なくありません。
そこで、産業カウンセラーの資格取得までにかかる期間・費用について、分かりやすく解説します。
計画的に資格取得を進めたい方は参考にしてみましょう。
資格取得までの流れは、選択したコースによって下記のように異なるため注意が必要です。
| 項目 | 春開講6か月コース | 秋開講6か月コース | 冬開講10カ月コース |
| 受講期間 | 4月下旬~10月 | 11月~翌年4月 | 1月~10月 |
| 受講申し込み受付開始時期 | 1月中旬 | 8月上旬 | 10月上旬 |
| 試験時期 | 翌年1月 | 講座修了年の7月 | 翌年1月 |
春もしくは秋に開講する6カ月コースは、スピード感を重視して資格を取得したい方に向いており、時間をかけて試験に向けた学習を進めたい場合、冬開講10カ月コースがおすすめです。
産業カウンセラーの取得にかかる費用の目安は下記のとおりです。
したがって、資格の取得と登録にかかる費用は402,700円です。
ただし、一般教育訓練給付制度指定講座となっているため、条件を満たせば一律10万円の教育訓練給付金が支給され、費用負担を抑えることができます。
また、別途で5年ごとの更新料として3,000円、資格登録更新研修の費用として9,000円もかかる点にも注意してください。
産業カウンセラーはメンタルケアに特化したスペシャリストであり、看護師とは異なったやりがいを感じることができます。
そこで、看護師が産業カウンセラーになるメリットは下記のとおりです。
具体的にどのようなメリットがあるのかお伝えしていくので、資格取得を視野に入れている方は参考にしてみましょう。
産業カウンセラーはe-Learningを活用した講義や確認テストなど、働きながら学べるカリキュラムが整っています。
看護師としてフルタイム勤務を続けながらでも、無理なく学習を進められる点が魅力です。
一時的な休職や退職をせずに済むので、資格取得のために給与が下がる心配がありません。
産業カウンセラーの資格取得を通じて、傾聴スキルや非言語コミュニケーション、質問技法など、カウンセリング技術について学ぶことができます。
カウンセリング技術の習得は、職場の人間関係や患者様との信頼関係の構築につながるでしょう。
特に心療内科や精神科など、患者様のメンタルケアに携わる機会の多い職場で働く看護師は、患者様対応でもスキルを活かしやすいです。
産業カウンセラー資格は、企業の健康管理室やEAP関連企業、自治体の相談窓口などへの転職で大きなアピールポイントになります。
中でも、看護師経験とメンタルケアの専門知識を兼ね備えている人材は希少であり、採用担当者から高評価を得やすいです。
職場でメンタルケアに携わった経験がある場合、資格と共に実践経験もアピールすると良いでしょう。
産業カウンセラーは専門性を活かして、メンタルケアの現場で活躍できる一方で、必ずしも自分に合った働き方ができるとは限りません。
ここでは、看護師が産業カウンセラーになる際の注意点をいくつか紹介します。
前述したメリットと比較し、産業カウンセラーが自分に合った働き方なのか検討してみましょう。
産業カウンセラーの資格は永久に有効ではなく、5年ごとに更新の手続きが必要です。
資格更新日までに6時間の資格登録後研修を受けていない場合、自動的に日本産業カウンセラー協会の大会となり、産業カウンセラーとして活動できません。
ただし、更新制度により、常に最新のカウンセリング技術やメンタルヘルスの知識を維持するのに役立ちます。
産業カウンセラーの資格取得は、学習期間と費用の両面で負担が生じるため、計画的な準備が必要です。
一般的に養成講座は約6か月〜1年かけて学び、受講料や試験料などがかかります。
費用面は自己投資として捉え、資格取得後のキャリアや収入面などを考慮したうえで、慎重に取得を検討しましょう。
メンタルケアに役立つ資格は、産業カウンセラー以外にもいくつかあります。
そこで、看護師におすすめのカウンセラー資格を紹介するので確認してみましょう。
メンタル心理カウンセラーは、日本能力開発推進協会 (JADP)による認定資格で、心理学の基礎からカウンセリングの実践技術まで幅広く学べます。
通信講座で取得でき、最短2〜3か月で修了可能なため、多忙な看護師でも働きながら挑戦しやすいです。
資格取得後は職場での患者様対応や同僚のメンタルサポートに活かせるほか、副業としてオンライン相談や個人カウンセリングを行う道も選べます。
心理学を初めて学ぶ方の入門資格としてもぴったりです。
認定心理士は、日本心理学会が認定する心理学の基礎資格で、大学で所定の単位を修得することで取得できます。
大学に通学しなくても、通信で資格取得を目指せるため、仕事と両立しやすいです。
また、心理学の体系的な知識を身につけられるだけでなく、臨床心理士や公認心理士など、上位資格へのステップアップにも有利でしょう。
メンタルヘルスやカウンセリングについて、専門的に学びたい方に向いています。
オンライン心理カウンセラーは、日本オンライン資格推進機構(JOCP)による民間資格で、インターネットを通じてカウンセリングを提供するスキルの習得を目指します。
近年、対面だけでなくオンラインでのメンタルケアの需要も急増しており、今後さらなるニーズの拡大が見込まれるでしょう。
心理カウンセラーとして求められる知識・スキルを短期間で学ぶことができ、認定期間での講座受講後に可能な日時で受講できるため、取得ハードルが低いです。
ここでは、看護師と産業カウンセラーについてよくある質問を紹介します。
保健師資格があれば産業保健分野で働くことは可能ですが、心理的サポートに特化したスキルは十分とは言えません。
保健師として企業で働く場合でも、「メンタルケアの専門性を高めたい」「企業内での役割を広げたい」という方は、産業カウンセラーの取得がおすすめです。
ダブルライセンスにより、身体とメンタルの両面からしっかりサポートできるでしょう。
産業カウンセラー資格を取得すれば、独立開業はできるものの、実務経験や人脈、営業力などが欠かせません。
したがって、多くの場合、企業やEAP(従業員支援プログラム)会社などに所属して経験を積んだ後、独立するケースが一般的です。
ただし、診断や投薬はできないため、必要に応じて医師や臨床心理士などと連携する体制が求められます。
産業カウンセラーは働く人々の心の健康をサポートする職種で、企業の人事・労務部門や健康管理室などで活躍できます。
心理系の大学を卒業していなくても受験できることから、心理系の国家資格よりも取得ハードルが低いのが魅力です。
また、e-Learningを活用して講義や確認テストなどを受けられるため、フルタイム勤務を続けながらでも無理なく取得を目指せます。
産業カウンセラーにキャリアチェンジしたい方だけでなく、カウンセリング技術を磨きたい方にもおすすめの資格と言えるでしょう。
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