看護師が介護予防運動指導員になるには？給与相場や取得するメリットも紹介

「介護予防運動指導員になるにはどうすればいいの？」「取得するとどんなメリットがあるの？」と興味を持っている看護師は多いのではないでしょうか。
ここでは、看護師が介護予防運動指導員になるまでの流れや給与相場、取得するメリットなどについて詳しく紹介します。
この記事を最後まで読み終えてもらえれば、介護予防運動指導員がじぶんのキャリアパスに合った資格であるか分かるでしょう。
介護予防に関わる資格の取得を検討している方はぜひ参考にしてください。

介護予防運動指導員の役割とは

介護予防運動指導員とは、東京都健康長寿医療センターの指定を受けた事業者が実施する養成講座を受講することで取得できる民間資格です。
高齢者ができる限り自立した生活を続けられるよう、運動指導や生活機能の維持・改善をサポートします。
ここでは、介護予防運動指導員の役割について詳しく紹介するので確認してみましょう。

高齢者の自立支援

加齢に伴い筋力やバランス能力が低下すると、転倒や寝たきりのリスクが高まります。
そのため、高齢者一人一人に合わせた運動支援を行い、日常生活動作の維持・向上を目指すのが介護予防運動指導員の役割です。
歩行訓練や筋力トレーニング、ストレッチなどを通して、「自分でできること」を増やしていく支援が求められます。

介護予防プログラムの作成

介護予防運動指導員は、利用者様の身体機能や生活状況を踏まえたうえで、適切な介護予防プログラムを作成します。
例えば、転倒リスクが高い方には下肢筋力を強化する運動を取り入れるといったように、個別性を重視した支援を提供します。
また、無理のない内容で継続しやすいプログラムを考えることも重要です。

他職種との連携

介護予防に携わるのは、介護予防運動指導員だけではありません。

介護予防運動指導員は、看護師だけでなく、理学療法士や作業療法士、介護職員、ケアマネジャーなど多職種と連携しながら支援を行います。
利用者様の状態を共有し、それぞれの専門性を活かして関わることで、より質の高い介護予防につながるでしょう。

看護師が介護予防運動指導員になるまでの流れ

介護予防運動指導員は、指定の養成研修を受講し、修了試験に合格することで取得できます。
看護師が介護予防運動指導員になるまでの流れは下記のとおりです。

1. 介護予防運動指導員養成研修を受講する
2. 修了試験を受ける
3. 3年ごとに更新する

介護予防運動指導員を目指している方は、資格取得のスケジュールを立てるのにお役立てください。

1.介護予防運動指導員養成研修を受講する

介護予防運動指導員養成研修は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターの指定を受けた事業者が開催します。

受験資格

東京都健康長寿医療センター研究所 によると、介護予防運動指導員の養成研修を受講するには、下記の条件のうちいずれかを満たす必要がある

• 医師、歯科医師、薬剤師、保健師、助産師、看護師、准看護師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士、歯科衛生士、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師、栄養士、介護支援専門員、健康運動指導士など
• 介護職員基礎研修課程修了者
• 訪問介護員2級以上で実務経験2年以上の方
• 実務者研修修了者
• 初任者研修修了者で実務経験2年以上の方
• 上記資格の養成校等の卒業見込みかつ資格取得見込み者

看護師は正看護師もしくは准看護師の資格を所有していれば、実務経験は問われません。

受講にかかる期間・費用

介護予防運動指導員養成研修は合計31.5時間とされており、数日で集中的に学ぶコースや1カ月程度かけて少しずつ学習を進めていくコースなどがあります。
また、受講にかかる費用は、事業者によって異なるものの、およそ7～10万円程度が一般的です。
働きながら受講する場合、無理なく研修を受けられるスケジュールのコースを選ぶと良いでしょう。

カリキュラムの内容

介護予防運動指導員養成研修では、高齢者の身体機能や介護予防の基礎知識、転倒予防、筋力トレーニング、ストレッチ指導などを学びます。
具体的な内容や受講時間は下記のとおりです。

科目	受講形式/時間	内容
老年学	講義/0.75時間	老年学の概要
老年病学特論	講義/1.5時間	糖尿病、心不全、整形外科疾患、多剤処方等に対する知識の習得
介護予防概論	講義/0.75時間	介護予防の概要と介護予防が目指す社会の変化
地域づくりによる介護予防論	講義/0.75時間	地域づくりによる介護予防の意義と専門職の役割
高齢者の社会参加と介護予防	講義/0.75時間	社会参加が心身の健康に及ぼす影響
介護予防・日常生活支援総合事業と介護予防コーディネーション	講義/0.75時間	介護予防コーディネーションと介護予防事業評価の概要
行動科学特論	講義/1.5時間	行動科学の概要と健康行動の定着を促す具体的な手法
介護予防評価学特論・実習	講義/1.5時間 演習/1.5時間	介護予防評価の概要と評価法の習得
介護予防統計学	講義/1.5時間	データの種類の区別と基本的な検定方法
リスクマネジメント	講義/0.75時間	リスクマネジメントの概要と対処法
高齢者筋力向上トレーニング特論・実習	講義/1.5時間 演習/4.5時間	高齢者における筋力向上トレーニングの概要と包括的高齢者運動トレーニングプログラムの習得
転倒予防特論・実習	講義/1.5時間 演習/1.5時間	転倒予防の概要と転倒予防プログラムの習得
尿失禁予防特論・実習	講義/1.5時間 演習/1.5時間	尿失禁予防の概要と尿失禁予防プログラムの習得
高齢者栄養改善活動特論	講義/1.5時間	高齢者栄養改善活動の概要と栄養改善プログラムの習得
口腔機能向上特論・口腔機能向上実習	講義/1.5時間 演習/1.5時間	高齢者の口腔機能の概要と口腔機能向上プログラムの習得
フレイル・サルコペニア予防特論	講義/0.75時間	フレイル・サルコペニアの概要と予防法
認知症予防・共生 特論・実習	講義/1.5時間 演習/1.5時間	認知症予防・共生の概要とプログラムの習得
うつ・孤立・閉じこもり予防特論	講義/0.75時間	高齢期のうつと社会的孤立、閉じこもりの概要

講義だけでなく、実技演習を通して安全な運動指導の方法を習得するため、現場で実践しやすい内容となっています。

2.修了試験を受ける

養成研修の受講後には修了試験を受け、試験に合格することで介護予防運動指導員として認定されます。

修了試験の内容

修了試験では、講義や演習で学んだ内容に関する知識が問われます。
介護予防運動指導員養成研修の修了試験は全45問で、マークシート方式・選択式です。
制限時間は1時間となっており、講習内容をしっかり復習していれば対応しやすい試験と言えるでしょう。

合格率・難易度

介護予防運動指導員の修了試験は合格率が公表されていないものの、講習内容を理解していれば比較的合格しやすいとされています。
もしも試験に不合格であっても、初回の受験日から1年以内であれば再受験が可能です。
また、過去問題集は販売されていないため、講義の内容を丁寧に復習することで試験対策をすれば安心でしょう。

3.3年ごとに更新する

介護予防運動指導員の資格は永久資格ではなく、3年ごとに更新が必要です。
更新の時期になると、登録した住所に「登録更新申請書」が送付されるため、申請書を送付し、更新料を振り込むことで更新手続きが完了します。
令和7年度より更新の要件が変わり、有効期限内にフォローアップ研修を1回以上受講しなければならなくなりました。
ただし、フォローアップ研修はオンラインで受講できるため、働きながらでも資格を維持しやすいでしょう。

介護予防指導員の給与相場

介護予防運動指導員の給料相場は、およそ25～30万円程度が相場とされています。
アルバイトやパートタイム勤務の場合、時給1,000～1,5000円程度が目安です。
ただし、職場によって給料は異なるため、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。

看護師が介護予防運動指導員を取得するメリット

介護予防運動指導員は、高齢者の健康維持や自立支援に関する知識を学べる資格です。
看護師が介護予防運動指導員を取得するメリットとして、下記が挙げられます。

• スキルアップが目指せる
• 給与アップが期待できる
• 将来的なニーズが見込める
• 日勤帯中心で働ける

それぞれのメリットについて詳しく解説するので、どのようなメリットが期待できるのか確認してみましょう。

スキルアップが目指せる

介護予防運動指導員の研修を通じて、高齢者の身体機能や運動指導、転倒予防などに関する知識について学べます。
そのため、看護師が介護予防運動指導員を取得することで、看護師としての観察力に加え、リハビリや機能訓練の視点を持てるようになるでしょう。
利用者様への関わり方の幅も広がり、スキルアップを実感できます。

給与アップが期待できる

介護予防運動指導員は民間資格ではあるものの、施設によっては資格手当の対象となります。
特に、機能訓練や介護予防に力を入れているデイサービスでは、専門知識を持つ人材として評価されやすいです。
また、資格を取得していることで、利用者様への運動指導や機能訓練業務を任されやすくなり、昇給が期待できるでしょう。

将来的なニーズが見込める

高齢化が進む日本では、「介護が必要になる前の予防（介護予防）」に注目が集まっています。
したがって、介護予防やフレイル対策に関する知識を持つ人材の需要は今後も高まっていくと予想されるでしょう。
また、介護施設に限らず、地域の交流サロンやフィットネスジムなど、活躍の場がさらに拡大する可能性があります。

日勤帯中心で働ける

介護予防運動指導員の知識を活かせる職場は、デイサービスや介護予防事業など、日勤帯中心で働ける施設が多い傾向にあります。
夜勤がなく、比較的生活リズムを整えやすいため、ワークライフバランスを重視したい看護師におすすめです。
家庭やプライベートと両立しながら働きたい方にとっても、魅力的な働き方と言えるでしょう。

看護師が介護予防運動指導員を取得する際の注意点

看護師が介護予防運動指導員を取得することでさまざまなメリットが期待できる一方で、いくつか注意したいポイントもあります。
ここでは、看護師が介護予防運動指導員を取得する際の注意点をお伝えするので、資格取得時のミスマッチを防ぎましょう。

資格維持のために更新手続きが必要となる

介護予防運動指導員は一度取得すれば終わりではなく、資格を維持するために更新手続きをしなければなりません。
3年ごとの更新の際にはフォローアップ講習や更新料の納付、更新手続きが必要となります。
資格取得後も自己研鑽を続ける意識が求められる点に注意してください。

国家資格ではなく民間資格である

介護予防運動指導員は民間資格であり、国家資格ではありません。
そのため、資格手当や評価制度の対象にならない職場もあり、施設によって資格の認知度に差が生じます。
ただし、民間資格でありながら、高齢者への運動指導や介護予防の知識を学べることから、現場での実践力向上につながる資格と言えるでしょう。

介護予防運動指導員以外に看護師におすすめの資格

介護予防に役立つ資格は、介護予防運動指導員だけではありません。
ここでは、介護予防運動指導員以外に看護師におすすめの資格を紹介するので、それぞれの違いを比較してみましょう。

介護予防指導士

介護予防指導士とは、日本介護予防協会 が定める民間資格です。
高齢者が要介護状態になることを防ぐため、筋力トレーニングやストレッチング、転倒予防、栄養ケア、口腔ケアなどに関する知識を学ぶことができます。
受講対象者は看護や介護、リハビリなど、高齢者に関わる有資格者とされていますが、実務経験のような資格要件は定められていません。
受講はオンラインと1日のスクーリングのみなので、短期間で集中して資格取得を目指したい方に向いているでしょう。

健康運動指導士

健康運動士とは、健康・体力づくり事業財団による民間資格です。
保険医療関係者と連携しながら、安全で効果的な運動を実践するための運動プログラムの作成や実践・指導などを担うことを目的としています。
看護師が健康運動士を目指す場合、大学卒業者は健康運動指導士養成講習会の104単位コース、保健師の有資格者は70単位コースを選択することとなるでしょう。
資格取得にあたって最終学歴が大卒であるか、保健師資格を有していることを求められるため注意が必要です。

介護予防健康アドバイザー

介護予防健康アドバイザーは、NESTA JAPANが認定する資格で、運動や栄養といった基礎的な知識から、実践的なエクササイズなどを学習できるのが特徴です。
受験資格に制限がなく、通信講座を受講・修了することで資格取得を目指せます。
自分のペースで学習を進めたい方や、取得ハードルの低い資格を探している方におすすめです。

看護師の介護予防運動指導員についてよくある質問

ここでは、看護師の介護予防運動指導員についてよくある質問を紹介します。

介護予防運動指導員を取得すれば機能訓練指導員になれますか？

介護予防運動指導員の資格を取得したからといって、機能訓練指導員として働けるわけではありません。
機能訓練指導員として勤務するには、看護師・准看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、はり師・きゅう師の7資格に限られます。
そのため、看護師は介護予防運動指導員の取得の有無に関わらず、機能訓練指導員になることが可能です。

介護予防運動指導員は転職で有利にはたらきますか？

介護予防運動指導員は、デイサービスや介護施設への転職で評価されることがあります。
特に、機能訓練に力を入れている施設では、高齢者の運動指導や介護予防に関する知識を持つ人材として評価されやすいです。
また、「リハビリ分野について学ぶ意欲がある」という姿勢をアピールできる点も、転職活動において強みとなるでしょう。

まとめ

介護予防運動指導員は、高齢者の自立支援や介護プログラムの予防、他職種との連携などを主な役割とする資格です。
看護師が介護予防指導員を目指す場合、東京都健康長寿医療センターの指定を受けた事業者が実施する養成講座を受講し、修了試験に合格する必要があります。
資格取得後は、スキルアップや給与アップなどが目指せるほか、日勤帯中心で働きやすくなることから、ワ―クライフバランスを重視している看護師におすすめです。
ただし、国家資格ではなく民間資格であるため、目指したい働き方に合っている資格であるかしっかりと見極めたうえで取得を検討しましょう。

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