
看護師は責任ある仕事であると同時に、安定性のある比較的高給な仕事です。そんな看護師を目指す主婦の方も多いことでしょう。
このコラムでは主婦が看護師になる方法をご紹介します。また、看護学校の種類や、看護師国家試験の難易度についても解説。ご自身がどんなルートで看護師を目指せば良いのか、ぜひチェックしてみてください。
看護師の資格を取るのは簡単ではありません。通学したり、試験に合格したりする必要があります。しかし、看護師を目指す主婦は増えているようです。それには以下のような理由があります。
看護師は、資格が必要な仕事なので、取得できれば全国で求人を探すことができます。病院やクリニック、福祉施設、企業、教育現場など、看護師が活躍できるフィールドはさまざま。ライフスタイルの変化に合わせて職場を選べます。
看護師の平均年収は約492万円です(厚生労働省の資料を基に算出)。
女性の平均年収は約382万円なので、看護師は女性の割合が多い仕事のなかでも比較的高給だといえます。
参照元
厚生労働省
看護師不足が深刻になりつつある昨今、育児支援を重視する看護師の職場は増加傾向にあります。産前・産後休暇から復帰するための時短勤務や夜勤免除、保育所の確保や子どもの看護休暇などのサポート体制が充実してきているのも、看護師の資格を目指す主婦が増えている理由です。
また、看護師は柔軟な働き方ができるメリットもあります。日勤常勤や夜勤専従、パートタイマー、単発など、育児の状況によって働き方を選択することが可能です。パートタイマーでも、他職種に比べて時給が高めの職場が多いのも魅力といえます。
子育て経験や社会経験がある主婦は、対人能力が高い傾向にあります。病気を抱えた患者は、精神面も弱りがちです。看護師が上手くコミュニケーションを取れれば、患者の不安を軽減することができるでしょう。
また、子育て中の主婦は、時間管理能力や体力、効率的に行動する能力など、さまざまな能力が磨かれます。それらも看護師の仕事に活かせそうです。
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看護師になるには、国家試験に合格して資格を取得する必要があります。主婦が看護師を目指すには以下のルートが一般的です。
主婦におすすめなのが、専門学校に通う方法です。必要学歴は高卒で、3年間通学します。
専門学校の特徴は主に以下の4つです。
・学費が比較的安い
・社会人枠が充実
・一般枠の倍率が低め
・看護実習が多め
専門学校は学費が安く、社会人採用枠も充実しているため、主婦をはじめ社会人にとって一般的な看護師を目指すためのルートです。ただし、社会人がこぞって受験するため、社会人枠は合格倍率が4倍程度と高くなりがち。そこで、一般枠で入試を受けるのも選択肢の一つです。一般枠は社会人枠より、倍率が低く2倍程度。試験は、基本的に国語・数学・英語の3教科と面接なので難易度も低めです。
看護大学に通う方法には以下のような特徴があります。
・大卒になれる(学士が取れる)
・昇給、昇進のチャンスがある
・助産師や保健師の同時取得を狙える
・費用は高い
看護大学を卒業すれば最終学歴が大卒になり、就職や給与、昇進の面で有利になることもあります。一方、業務内容は学歴で変わらないので、明確なキャリア設計がない限りは、主婦が学歴にこだわる必要性は低いといえるでしょう。
一部の看護大学では、看護教育と並行して保健師、または助産師の教育を受けることができます。保健師・助産師は、基本的に看護師資格を取得したうえで目指せる上位資格です。しかし、看護大学の保健師・助産師の教育課程では「看護師資格と保健師・助産師資格の同時取得」が目指せます。
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看護短期大学に通う方法には以下のような特徴があります。
・短期大学士が取れる
・看護大学より1年短い
看護短期大学を修了すると、短期大学士の学位を取得できます。短期大学士は海外にも通用する学位です。取得することで、国内の4年制大学に編入したり、海外の大学に進学したりできるようになります。
准看護師は、看護師や医師の指示を受けて看護をする資格職です。免許は都道府県知事が発行しています。業務内容や名称が似ていますが、看護師と准看護師は別の資格です。准看護師は、給与や昇進の面では看護師に一歩譲りますが、最短2年で取得でき試験合格率も高いので、特に社会人が取得しやすい資格だといわれています。
准看護師資格を取得した人は、実務経験を数年積んでから通学や通信で教育を受け、看護師を目指すことが可能です。
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看護師資格の取得方法は?学歴別の道のりや試験の難易度をご紹介
看護師国家試験の日程や難易度は以下のとおりです。
看護師国家試験は、年に1回、2月の半ばに実施されます。詳しい日時は厚生労働省のWebサイトで確認することが可能です。
看護師国家試験の合格率は、例年90%前後です。
2021年に実施された「第110回看護師国家試験」の結果は以下のようになっています。
【第110回看護師国家試験(2021年)】
受験者:66,124人
合格者:59,769人
合格率:90.4%
また、第110回以前の試験結果は以下のようになっています。
第105回:89.4%
第106回:88.5%
第107回:91.0%
第108回:89.3%
第109回:89.2%
看護師国家試験は、受験者をふるい落とす試験ではなく、能力が規定の水準に達しているかをチェックするものです。そのため、しっかり勉強すれば受験者の9割は突破可能な試験といえます。
ただし、新卒者とそれ以外では、以下のように合格率に開きがあるのも事実です。
【第110回看護師国家試験(2021年)】
受験者(新卒):59,593人
合格者(新卒):56,868人
合格率(新卒):95.4%
受験者(新卒以外):6,531人
合格者(新卒以外):2,901人
合格率(新卒以外):44.4%
勉強する環境の整った新卒者のほうが、合格率は高くなるようです。
看護師国家試験には「必修問題」と「一般問題」があり、それぞれにボーダーが設定されています。両方のボーダーを超えることで試験に合格できる仕組みです。
【第110回看護師国家試験(2021年)】
・必修問題 40点以上/50点
・一般問題+状況設定問題 159点以上/250点
必修問題のボーダーは基本的に変動せず、毎年80%以上です。
一方、一般問題+状況設定問題のボーダーは相対評価で、毎年変動します。試験前にそのボーダーを知ることはできません。試験後、合格発表のときに厚生労働省のWebサイトで発表されます。
参照元
厚生労働省
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主婦が看護師を目指すには、以下のような大変なことがあります。
看護学校に通う主婦は以下のような負担を感じがちです。
看護学校に通うと、朝から夕方まで授業を受けなければなりません。たとえば、9時から16時まで学校に通うとすると、家事ができる時間は少なく、子どもの送り迎えも慌ただしいスケジュールです。主婦が看護師を目指すなら、パートナーや両親の協力が必要だといえるでしょう。
主婦が看護学校に通うと、学生との年齢差を実感することが多いようです。看護学校では、自分より年下の学生と、毎日授業を受けたりグループで実習をしたりします。年齢差による距離を感じたまま勉強するのは負担になるかもしれません。
主婦の中には、机に向かって勉強する習慣がない方も多いはずです。それでも、看護学校では次々に新しい知識を身に付けなければなりません。学生の勉強のペースに付いていくには、自分なりの勉強方法が必要です。
看護師になった主婦は以下のような負担を感じがちです。
仕事と育児の両立は難しいものです。特に夜勤があると、夜間家にいない日が週1日ほど発生するため、より難しくなります。幸い看護師業界は比較的、育児休暇の取得や時短勤務に理解のある職場が多いため、育児中の方は職場と働き方を相談するのが良いでしょう。
主婦が看護師になると、指導役の先輩が年下ということもあるでしょう。看護師は責任ある仕事なだけあって、指導が厳しい職場も少なくありません。自分より年下の看護師に指導されることに馴染みにくい主婦も少なくないようです。
看護師には体力が必要です。日中は立ちっぱなしで病棟を駆け回り、身体の不自由な患者のサポートを行わなければなりません。そのため、仕事と家庭の両立に必要な体力が不足していると感じる主婦も多くいます。
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看護学校の費用は、地域や学校によって異なりますが、目安はおおよそ以下のとおりです。
看護専門学校:250万円
看護大学:私立400万円 公立250万円
看護短大:私立400万円 公立250万円
医療・看護系の学校は奨学金制度が充実していることで知られています。制度によっては、特定の条件で返済免除にできるものもあるため、確認しておくと良いでしょう。
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看護師は、約74%が病院、約11%が診療所、約7%が介護施設で働いています。
病院は看護師経験のない方の就職におすすめ。教育体制が整っており、さまざまな疾患を見て経験を積めるからです。また、大病院であれば休暇制度も整備されていることが多く、育児休暇や有給休暇が取得しやすい傾向にあります。
一方、病棟勤務になると夜勤や夜間対応があるので、育児との両立が難しくなりがちです。
診療所は病床がない場合が多いため、日勤のみの職場が多いです。基本的に診察時間が決まっており、勤務時間もそれに準ずるので、子どもの送り迎えなど家庭との両立もしやすいでしょう。
一方、スタッフ数が少ないため、1人あたりの業務の幅が広く、また人間関係にも気をつかわなければなりません。
介護施設の業務は基本的に病院ほど忙しくありません。高度な看護ケアをすることが少ないため、スキルに自信がなくても働くことができます。
一方、高度な看護ケアが少ないだけに、看護師としてのスキル向上は難しいでしょう。また、介護スタッフが多い職場で医療の専門家として判断を下し、的確に連携するプレッシャーもあります。
参照元
厚生労働省
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