保健医療を中心とした国際協力活動で命をつなぐ【(認定)特定非営利活動法人シェア＝国際保健協力市民の会】

はじめに

世界には、栄養不良で苦しむ子どもや、情報不足によって適切な医療・支援を受けられない人がいます。本記事で紹介するのは、保健医療を中心とした国際協力活動を行っている法人です。活動メンバーの多くは看護師をはじめとした医療従事者なので、グローバルな課題を身近な問題として捉えるきっかけになるでしょう。

(認定)特定非営利活動法人シェア＝国際保健協力市民の会

(認定)特定非営利活動法人シェアは、医師や看護師、学生らが中心となって結成された国際保健NGOです。途上国や日本国内にて、保健教育や保健関連の人材育成といった保健医療支援活動を行っています。
すべての人たちが心身ともに健康に暮らせるよう、地域に根ざした活動でバックアップしています。

コロナ禍においては活動が制限されるなか、感染症予防のための地域保健活動を実施しています。感染症対策は、同法人がコロナ禍以前から継続して行ってきた取り組みです。コロナウイルス感染拡大によって長期的な対策が求められるなか、手洗いやうがいなどの基本的な感染予防対策を徹底しています。

子どもの栄養改善1000日アプローチプロジェクト

本プロジェクトは同法人が2017年から行っているカンボジア支援事業です。経済状況やインフラが整っていない農村地域で子どもの健康を守るには、住民自身が子どものケアに対する知識を深め、行動を改善する必要があります。

そこで同法人は、地域の保健センターのスタッフが栄養不良の子どもを早期発見・支援できるような仕組みづくりと、保健人材の育成に尽力。地域住民と協力し、巡回予防接種や妊婦健診、離乳食教室などの保健サービスを行っています。

なお、同法人は以下サイトにて、カンボジアの栄養不良の子どもの健康のためのクラウドファンディングを企画しています。寄付を通し、社会貢献の一つの方法として同法人の活動の一翼を担うこともできます。
https://readyfor.jp/projects/share_cb_sukoyakamirai

住民参加によるプライマリヘルスケア強化事業

同法人が1999年から行っている東ティモール支援事業です。僻地にも妊婦健診や施設分娩、子どもの予防接種といった母子保健サービスの活用が広まるよう、現地住民協力のもと支援活動を実施しています。これまでに保健ボランティアの育成や保健教育、村の公的診療所の建設などが行われました。

在日外国人の健康支援

同法人が1991年から行っている国内での支援事業です。日本に住む外国人母子が切れ目のない支援を受けられるよう、母親学級の強化や連携体制の構築、妊婦訪問による情報提供、医療通訳の積極活用などを行っています。外国人妊産婦が日本で安心して妊娠・出産・子育てできるよう、包括的な支援体制の整備に努めています。

詳細情報

(認定)特定非営利活動法人シェア＝国際保健協力市民の会