ママさんや患者さんのサポートにつながる資格認定を行う法人

本記事では、ママさんや患者さんを支援するための活動に取り組んでいる、3つの法人をご紹介しましょう。
いずれの法人も、産後ケア・ヨガおよびボディーワーク・肥満症治療の分野で専門性を高められる資格認定を行うことで、人材育成に取り組んでいます。
「産前産後や肥満症に対するより質の高いケアを提供したい」という助産師さんや看護師さんは、ぜひ最後まで目を通して各法人の情報を確認してみてください。

※1※2 調査方法:インターネット調査/調査期間:2024年2月7日~2月13日/調査概要:「看護師転職サイト」を対象としたユーザー満足度調査/調査対象:男女、全国、看護師・准看護師資格保有者かつ対象看護師転職サイト利用経験者、20~29歳 107s(※1)、20~34歳 175s(※2)/調査実施:株式会社エクスクリエ/比較対象サービス:「看護師転職サイト」主要10サービス(専用サイトのあるサービスのみ・求人結果の表示ページは除く)

一般社団法人 日本子育て包括支援推進機構

2016年より、産後ケアの重要性に着目し、妊娠初期から産後まで切れ目のない支援に取り組んでいる一般社団法人 日本子育て包括支援推進機構。産後ケア先進国の事例を参考に、全国の産後ケア事業に携わる人と自治体、民間企業と連携を図り、質の高い産後ケアサービスの普及に努めている「一般社団法人 日本産後ケア施設連絡協議会」(関連団体)と連携を取りながら、日本の産後ケアをより充実させ、誰もが安心して出産・子育てできる社会の実現を目指しているのが特長です。

▲画像提供:一般社団法人 日本子育て包括支援推進機構

妊娠・出産を迎えるママさん一人ひとりに寄り添い、不安や悩みに寄り添う伴走型支援を大切に、相談事業や施設運営の適正化など、多岐にわたる事業を展開しています。
また、質の高い産後ケアを提供できる人材を育成するため、「産後ケアプロバイダー」の認定資格制度を設けて普及活動を行うなど、日本の産後ケアのさらなる発展に貢献している法人です。

産後ケアプロバイダー

核家族化や共働き世帯の増加により、日本では産後のママさんの身体的な回復や育児の不安、孤独感などさまざまな課題が挙げられています。
そのため、これまで以上に産後のママさんと赤ちゃんを支える人材や制度が求められているのが現状といえるでしょう。
同法人が認定する「産後ケアプロバイダー」は、そうした産後のママさんと赤ちゃんの心身の健康を支える資格です。

同資格には「認定エキスパート産後ケアプロバイダー」と「認定産後ケアプロバイダー」の2種類あり、保健師や助産師、看護師などの資格を取得している方は、認定エキスパート産後ケアプロバイダーとして、また国家資格を持たない方は、認定産後ケアプロバイダーとして活躍できます。

▲画像提供:一般社団法人 日本子育て包括支援推進機構

同資格を取得するには、同法人が定める講習を受講したうえで、認定審査に合格しなければなりません。
講習は、産後ケアに必要な医学的知識はもとより、育児に対する指導や産後ケア施設の運営に関する知識のほか、関連法規・制度、安全管理、危機管理など総合的に学べる内容となっています。

資格の有効期間は5年間で、更新には一定期間の実務経験とe-ラーニングの受講、更新試験への合格が必要です。

「産後ケア」という、より専門性の高い分野で、ママさんと赤ちゃんが安心して日常生活を送っていけるようにサポートすることを考えている場合には、特に役立つ資格ではないでしょうか。

産後ケアプロバイダー資格・取得講習会

同法人は、年間を通して「認定エキスパート産後ケアプロバイダー資格・取得講習会」をオンラインにて開催しています。(開催日程は、ホームページをご参照下さい。)
講習内容は「産後ケアケアプロバイダー養成講座ハンドブック」より、「産後の養育者の支援」「産後ケアの運営」「産後ケアにかかわる関連法規・制度・倫理」の「安全管理・危機管理・感染対策」等のセクションとなっています。

保健師さんや助産師さん、ママさんと関わることの多い看護師さんは、公式ホームページで詳細をチェックしてみてはいかがでしょう。

一般社団法人ボディセンス・インスティテュート

体が持つ意識や感覚などを意味する造語「ボディセンス」を高めるための事業に取り組んでいる、一般社団法人ボディセンス・インスティテュート。2007年から続く株式会社ベビーヨガアソシエイトの活動を引き継ぎ、ヨガやボディワークを通して、人が本来持つ力の開花を目指しています。
同法人ではそうした運動指導にとどまらず、食やライフスタイルを包括的に提案することで心身のバランスを整え、より良く生きるためのサポートを行っているのが特長です。
さらに、人材育成や地域活性化、研究成果の普及、情報発信と幅広い事業を展開し、健康とQOLの向上を経て誰もが自分らしく輝ける社会の実現に貢献しています。

ヨガ・子育てプログラムの講師養成講座

同法人が提供する「ヨガ・子育てプログラム講師養成講座」は、専門家や研究機関が監修および検証しており、かつ独自の講義方法を採用しているため、未経験者でも質の高い技術を習得できるのが魅力。赤ちゃんから高齢者の方まで、あらゆる世代にサービスの提供が可能となります。
受講後は、無料で何度でも再聴講できるため、スキルをしっかりと身につけられるでしょう。
また、万が一に備えられる保険や、法務・税務のサポート体制が整っているのもポイントです。

ベビーヨガインストラクター養成講座

▲画像提供:一般社団法人ボディセンス・インスティテュート

看護師として産後のママさんをサポートするにあたり、赤ちゃんとママさんの心身のつながりを大切にするベビーヨガの知識は有用と言えます。
そこで注目したいのが、同法人の「ベビーヨガインストラクター養成講座」です。

赤ちゃんの発達段階に合わせたヨガプログラムを、解剖学や発達心理学などの専門知識と絡めながら学べます。
「ボディワークとしてのベビーヨガ」や「産後の骨盤調整」、「ヨガ哲学概論」、「指導者の心得と子育て支援の現状」といったカリキュラムにより、ママさんの心身のケアや親子の絆を育むサポートを実現できるでしょう。

受講資格としては、「赤ちゃんのやわらか抱き方講座」と「ベビーヨガセラピー講師養成講座」の修了が必要です。

産前産後マタニティヨガ講師養成講座

▲画像提供:一般社団法人ボディセンス・インスティテュート

女性はホルモンバランスの変化が大きく、生涯にわたり心身にさまざまな影響が及びます。
そうした女性のライフステージを包括的にサポートできるのが、同法人の「産前産後マタニティヨガ講師養成講座」です。

同講座は、妊娠前後の身体の変化から思春期・更年期、実際のマタニティヨガまで、幅広い知識と技術を身につけられます。
心身ともに変化が大きい時期を迎える女性に寄り添い、多角的な視点から健康的な毎日をサポートしたい看護師さんに最適な資格ではないでしょうか。

なお、同講座を受講する際には、事前に「骨盤調整ヨガ講師養成講座」の受講が求められます。

一般社団法人日本肥満学会

肥満症治療研究の最前線を走り続ける、一般社団法人日本肥満学会。1980年に肥満研究会として発足以来、医学研究者や医師、看護師、管理栄養士といった多様な専門職が結集し、肥満症治療の進歩を牽引してきました。
同法人は、学術誌「肥満研究」を発刊し、「肥満症診断基準」を策定し、「肥満症診療ガイドライン」を発表するなど、常に最新の知見を社会に発信しています。また、人々への啓発活動にも積極的に取り組み、肥満・肥満症に対する正しい知識の普及に努めるほか、質の高い肥満症治療を提供する「肥満症専門医」や「肥満症生活習慣改善指導士」の資格認定制度を展開するなど、チーム医療による肥満症治療のための人材育成にも尽力している学術団体です。

肥満症生活習慣改善指導士

肥満症がある人の疾患リスクを低減し、健康をサポートするうえで、適切な介入による生活習慣の改善は重要な立ち位置にあります。
そこで活躍が期待されるのが、同学術団体が認定する「肥満症生活習慣改善指導士」です。

同資格の取得には、以下の条件を満たす必要があります。
1.看護師をはじめとする医療従事者の資格を取得していること
2.医療機関や健康管理機関、健診機関などで3年以上の指導経験があり、所属長がそれを認めていること
3.同法人が開催する学術集会やセミナーなどに参加し、所定の講習を履修していること

カリキュラムとしては、「肥満症生活習慣改善指導士の目的と意義」から始まり、「肥満と健康障害」「肥満症の定義と病態」「個々の非感染性疾患(NCD;生活習慣病)の病態と肥満対策の意義」「動脈硬化を診断する検査」「高度肥満」「保健指導」「動脈硬化性疾患、肥満対策に関連した制度 」となっており、多岐にわたる知識を習得することが可能であり、肥満症のメカニズムや治療法、患者さんへ指導するポイントなどを深く理解できるでしょう。

試験に合格し、晴れて肥満症生活習慣改善指導士として認定されると、医師の指示のもと、実際の医療現場で非感染性疾患(NCDs;生活習慣病)の予防および改善に向けた指導に取り組めるようになり、肥満症がある人を健康的な生活を送れるように導くことが期待されます。

同資格は、5年ごとの更新制です。
学術活動での50単位以上の取得や、指導例記録を10例提出する事などが求められますが、この資格取得を通して専門性を高め、またそれを維持するために知識をアップデートできることは、さらなるスキルアップを目指す看護師さんにとって魅力的な機会ではないでしょうか。

肥満症のある人を理解し、一人ひとりの生活習慣に合わせた指導でサポートしていきたいと考えているなら、見逃せない資格といえるかもしれません。

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