妊娠した看護師は退職しない方が良い！復帰や転職のポイントをご紹介

看護師は妊娠したら退職すべきなのかと、疑問に感じる人もいるでしょう。妊娠を検討している、または妊娠が発覚した看護師は、退職せずとも職場に居場所を残せます。
この記事では、看護師の妊娠後の働き方や職場に報告するタイミング、今後の仕事の選択肢などをご紹介。看護師という立ち位置だからこそ注意しておきたいポイントにも触れているので、ぜひ内容をご確認ください。

看護師の妊娠が発覚したら退職すべき？

看護師の妊娠が発覚したら退職はせず、産休や育休を取得するのがおすすめです。
妊娠発覚後に退職すると収入を得られなくなりますが、職場に残ったまま産休・育休を申請すれば、手当や給付金が支給されます。休業中もある程度の収入を確保できれば、子育てに必要な費用の足しにできるでしょう。また、出産後に復帰できる職場があると、その安心感から産休・育休明けの不安を軽減できます。

看護師が妊娠前に理解しておくべきこと

看護師が妊娠・出産する前に、妊娠に適した時期や働き方の変化について理解しておきましょう。ここでは、それぞれのチェックポイントを解説します。

妊娠に適した時期

女性の身体は、一般的に18歳から45歳頃までが妊娠の可能性が高い期間といわれています。その期間の中でも、特に25歳から35歳頃までが身体的な成熟度や体力面において、妊娠しやすい時期といわれているようです。看護師が妊娠・出産を考えるときは、自分の体調や精神面も考慮し、タイミングを見計らったうえで計画を立てましょう。

妊娠後の働き方の変化

看護師が妊娠すると、これまでと同じような働き方をすることが難しくなります。勤務時間を短縮したり、産前産後休業を取得したりと、職場を離れなければならない時期が来るのです。出産後も仕事を続けるのか退職するのか、あらかじめ考えておき、妊娠中に働き方のことで悩まないようにしましょう。

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看護師が妊娠発覚後にすべきこと

看護師の妊娠が発覚したら、職場に報告したり休業の申請をしたりする必要があります。看護師の仕事は忙しい傾向にありますが、確認すべきことを怠らないようにしましょう。

職場へ報告する

妊娠が発覚した看護師は、出産予定日といったスケジュールを把握でき次第、速やかに職場へ報告しましょう。職場側は、産休や育休で不足する人員を補充したり、体力的な負担の少ない業務を調整したりするため、早期の相談が求められます。また、妊娠中は定期的に健診を受ける必要があるため、その時間確保ができるよう勤務を調整してもらうことも大切です。妊娠を報告する際、仕事を辞めるかどうかを聞かれる場合もありますが、転職・退職を検討していてもすぐには伝えないようにしましょう。

産前休業の希望を出す

産前休業は、出産予定日の6週間前から取得できるようになります。看護師の産前休業の手続き方法は病院によって異なるため、申請日の直近で焦ることのないよう、妊娠が発覚したタイミングで調べましょう。また、出産の翌日から8週間目まで取得できる産後休業の制度を利用する場合も、早めに申請方法を確認することが大事です。

育児休暇の取得を検討する

妊娠・出産後の看護師が退職せずに仕事を続ける際は、育児休暇の取得も検討しましょう。育児休暇は、法律の改定により、無期雇用（正職員など）の場合は原則としてどなたでも取得できるようになりました。ただし、入社1年未満の労働者を育休の対象から除外する内容の労使協定が締結されている場合は、育休が取得できないので、勤め先に確認する必要があります。また、有期雇用（パートなど）の場合も、入職後1年以内でも育休を取得できますが、子どもが1歳6か月までの間に契約を満了することが明らかでない場合に限られるので、こちらも確認しましょう。

手当や給付金制度を確認する

看護師の妊娠および出産に伴い受けられる手当や給付金制度として、出産育児一時金・出産手当金・育児休業給付金などがあります。妊娠や出産の際にどのような支援を受けられるのかを、あらかじめチェックしておきましょう。

出産育児一時金

出産育児一時金は、健康保険の加入者やその被扶養者が出産したとき、1児につき42万円が給付される手当です。なお、産科医療補償制度の対象ではない出産の場合、支給総額は40万8,000円となります。

出産手当金

出産手当金は、産前休業と産後休業の間に、健康保険から1日につき賃金の3分の2相当を支給される手当です。看護師の出産が予定日から遅れた場合は、その期間も出産手当金を受け取れます。

育児休業給付金

育児休業給付金は、1歳に満たない子どもの育児のため育児休業を取得している方を対象に、賃金の67％（育児休業の開始から6ヶ月経過後は50％）が支給される給付金です。ただし、育児休業給付金を受け取る対象者は休業後の復職が条件となります。

看護師が妊娠中に注意すべき3つのこと

この項では、看護師が妊娠中に注意すべきことを3つご紹介します。妊娠中に働くときは、周囲のサポートを受けながら、身体的な負担のかからないようにしてください。

1.力仕事を避ける

妊娠中の看護師は、重いものを運んだり支えたりするような仕事を避けるようにしましょう。たとえ妊娠初期であっても、力仕事を行うと腹圧のかかるリスクがあります。重いものを運ぶ作業が発生するときは、周囲の人にお願いしたり、道具を使ったりすることが大切です。

2.夜勤や準夜勤はなるべく控える

妊娠中の看護師における注意点は、夜勤や準夜勤に携わる回数をなるべく控えることです。夜勤や準夜勤で生活リズムが崩れてしまうと、母体にも胎児にもマイナスな影響が出る可能性も考えられます。妊娠中の看護師は仕事を日勤のみに変更してもらったり、勤務時間を短くしてもらったりするよう職場に相談しましょう。

3.院内感染に注意する

医療・福祉の現場では、病気や怪我のある方が多く訪れます。手洗い・消毒・マスクなどで対策していても、院内感染のリスクはゼロではありません。妊娠中の看護師は、感染力の強い病気に罹患している患者さんとの接触には十分注意し、可能であればほかの看護師に担当を代わってもらいましょう。

看護師が妊娠・出産したあとの選択肢

妊娠や出産の予定を立てる看護師にとって、仕事を続けるべきか退職するべきかは大きな悩みの1つです。仕事を続ける場合と退職する場合、加えて退職後に別の現場で復職する可能性についても考えてみましょう。

復帰して看護師として働く

看護師が妊娠・出産したあとの選択肢として、復帰して働くことが挙げられます。産休や育休の制度を利用している看護師なら、職場に在籍している状態なので、復帰後すぐに働くことが可能です。妊娠や出産によるブランクがあったとしても、同じ職場なら感覚を取り戻しやすいでしょう。

円満退職する

妊娠・出産を機に退職する場合は、その旨をなるべく早めに意思表示しましょう。退職の相談をするときは、自分の意思や家庭の事情を、丁寧かつはっきりと伝えることが大切です。「妊娠期間中から出産に向けて準備し、育児に向き合いたい」といった表現なら、前向きな退職であることを説明できます。最後までほかの看護師や患者さんに誠実なコミュニケーションを心がけ、しっかりと業務を引き継ぎすれば、円満退職を実現できるでしょう。

託児所や子どもに関する制度のある病院に転職する

「現在の職場では仕事と子育てを両立できるか不安」と考える場合は、院内託児所や子どもに関する制度が充実している病院へ転職するのも手です。職場の近くで子どもを預かってもらえると、安心して看護師の仕事に専念できます。送迎もしやすく、万が一子どもが体調不良になってもすぐに様子を確認できるでしょう。また、家族手当や住宅手当、アミューズメント施設の利用割引などの福利厚生があれば、生活面の負担を軽減することも可能です。

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履歴書の書き方や面接対策といった基本的な支援もしっかりと行います。妊娠・出産を機に転職を検討している看護師は、お気軽にお問い合わせください。

看護師の妊娠と退職に関する質問

ここでは、看護師の妊娠と退職に関する質問をQ&A形式で回答していきます。

看護師は妊娠していても転職できますか？

不可能ではありません。しかし、妊娠中に活動するよりは、出産後の落ち着いたタイミングで転職するのがおすすめです。看護師を募集しているところでは、即戦力を求めている傾向にあるため、入社してすぐに産休・育休を取る人材に対し、内定を出しにくいといえます。妊娠中の看護師が無理をしないためにも、最善のタイミングで転職活動を行いましょう。

妊娠後の転職のタイミングはいつ頃がおすすめ？

看護師が妊娠したあとの転職は、育休明けに行うのがおすすめです。仕事と子育てが両立できるか、家族やパートナーの協力は得られるかというように、現在の生活環境と照らし合わせながら転職先を探しましょう。子どもが何歳になったら働くかは人それぞれのため、焦らずに取り組むことが大切です。

まとめ

看護師の妊娠が発覚した場合、退職するのではなく、在籍したまま産休や育休を取得するのがおすすめです。もしも妊娠が発覚したら、早めに職場へ相談し、仕事のスケジュールを調整してもらいましょう。各種休業の制度は職場によって手続きの仕方が異なるため、妊娠が発覚した時点で調べるようにします。
産休・育休を取得すれば、出産や子育てに必要な手当を受け取ることが可能です。妊娠中の看護師は夜勤や力仕事を避け、身体に負荷をかけないようにしましょう。看護師が妊娠・出産したあとの選択肢には、復帰・退職・転職などがあります。看護師が妊娠・出産後に退職するかどうかは、「周囲の協力を得ながら子育てができるか」「職場のサポート面に不満はないか」「長期活躍できる環境か」などの要素を洗い出して判断しましょう。