看護師が妊娠したらどうする？報告の時期と働き方の注意点、利用できる制度

看護師のなかには、妊娠した際の報告のタイミングや働き方にお悩みの方もいるでしょう。看護師が妊娠した際は、産休・育休のスケジュールを立てたり、今後の働き方の見通しを立てたりしたうえで、上司や職場に報告しましょう。この記事では、看護師の妊娠報告のタイミングや妊娠中の働き方で注意したいことを解説。妊娠や出産時に安心して勤務する際のコツや利用できる制度も紹介していますので、ぜひご一読ください。

看護師が妊娠したら考えることは？

看護師が妊娠した際、「報告はいつ、誰にすれば良いの？」「いつまで夜勤に入るべき？」など、さまざまな疑問や不安に悩まされるものです。妊娠した看護師は、まず「産休・育休のスケジュールを決める」「今後の働き方の見通しを立てる」といったことから考えていきましょう。ここでは、妊娠時期に合わせた働き方もご説明しますので、お悩みの方は参考にしてみてください。

産休・育休のスケジュールを決める

妊娠が分かったら、出産予定日に基づいて、産休・育休の取得計画を立てましょう。出産後の生活を具体的にイメージしながら、パートナーや家族と相談してみてください。育休は男性も取得でき、同時に取ったり、時期をずらして交代で取ったりすることもできます。

今後の働き方の見通しを立てる

現在の職場が、身体に負担の大きい業務を避けられない環境の場合、配置転換や部署異動を願い出ることも検討してみましょう。妊娠・出産した後は生活が大きく変化するので、妊娠中の働き方に不安を覚える看護師もいます。産休・育休明けの働き方、子育てとの両立方法を考えておくことも大切です。

妊娠初期の場合

妊娠初期である13週頃までは、つわりをはじめ、倦怠感など自身の身体の変化を感じやすい時期です。ホルモンの影響で変わりゆく体調の変化により、「いつもより集中力を発揮できない」「情緒不安定になりやすい」と感じることも。患者さまの移乗といった動作から、腹部に張りや痛みを感じやすくなる場合もあるので、異変を感じたら無理をせずに、周囲に相談しましょう。

妊娠中期の場合

14週～27週頃の妊娠中期は、安定期とされる時期で、一般的につわりの辛さが落ち着く時期といえます。ただし、むくみや腰痛、めまいなどの不調が起こる場合もあるので、勤務中は休憩をこまめに取るように心がけることが大切です。なお、産休・育休の手続きについても、相談・申請を進めておきましょう。

妊娠後期の場合

28週目以降は妊娠後期とされる時期。腹部の膨らみによって、歩行時にバランスを崩す可能性があるので、「階段ではなくエレベーターを使う」「足元に注意しながら、ゆっくりと歩く」など、身体への負担を考慮しながら働くようにしましょう。産休に備えて、委員会活動や係の引継ぎを進めておくのもポイントです。

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看護師が妊娠報告をするタイミングはいつ頃？

ここでは、看護師が妊娠報告をするタイミングとして、「上司への報告」「職場全体への報告」の時期を解説します。初めての妊娠報告で不安な看護師は、ぜひ参考にしてみてください。

上司への報告は妊娠8週目前後

看護師が上司に妊娠を報告するタイミングとして、妊娠初期である「8週目前後」は1つの目安になります。妊娠6～8週は、胎児が順調に育っていれば心拍が確認できる時期。妊婦は不安や痛みからストレス・倦怠感に悩まされ、業務に支障が生じることも。業務上のサポートを得るためにも、なるべく早めに相談しておくと安心につながります。

職場全体への報告は妊娠16週目頃

職場全体への報告は、16週目（5ヶ月あたり）以降の妊娠安定期と呼ばれる時期にするのが一般的です。この頃には、母子ともに安定した状態に入り、妊婦のお腹は少しずつ膨らみ始めます。16週目以降は胎動を感じられ、性別も確認できるでしょう。「夜勤を外れる」「力仕事を代わってもらう」といった際に協力してもらえる温かな関係性を築くためにも、日頃の感謝を添えて報告してみてください。

看護師が妊娠中の働き方で注意したいことは？

ここでは、看護師が妊娠中の働き方で注意したいこととして、「体調不良を感じたら無理せず休む」「夜勤の免除や回数調整を相談する」などを解説します。

体調不良を感じたら無理せず休む

妊娠初期は「つわり」、安定期に入っても「貧血」「倦怠感」「眠気」などで体調が悪い日もあるので、体調不良を感じたら無理をしないことが大切です。場合によっては、残業を少なめにしたり、時差出勤で通勤時間の混雑を避けるなどの対策も検討しましょう。勤務時間の短縮や時差通勤といった、妊婦の勤務時間の緩和は、男女雇用機会均等法の母性健康管理の措置でも認められています。「看護師業務で身体がつらい」「妊娠中でも休める環境でない」といった場合は、休職を検討するのも一つです。

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夜勤の免除や回数調整を相談する

妊娠中は、夜勤の免除や回数調整を相談することも視野に入れてみてください。月の夜勤回数を減らしてもらったり、夜勤免除の申請をしたりするなど、妊婦となった自分の身体を気遣うように心がけましょう。「人手不足で夜勤免除の申請をしにくい」といった場合は、直属の上司だけではなく、さらに役職が上の上司や人事部に相談してみてください。

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身体負担の大きい作業や長時間労働を避ける

看護師の業務には、移乗や体位交換、介助など力仕事も多くあります。妊婦にとって力仕事は体への負担が大きいので、状況によっては、ほかのスタッフに代わってもらうのも一つです。男女雇用機会均等法の母性健康管理措置でも、妊娠中または出産後の「作業の制限」「医師の指導に基づいた休憩時間の延長や休憩回数の増加」が認められています。軽作業でも長時間の立ち仕事は負担になることもあるので、休憩を多めに取ることも検討しましょう。

感染症への対策を講じる

一般的に、妊娠中は免疫力が下がりやすいので、感染対策に注意が必要です。妊婦が感染症にかかると胎児の健康へのリスクが懸念されるので、妊娠中は感染症にかからないよう注意を払うことが大切です。消毒の徹底をはじめ、「感染症病棟での勤務から外れる」「感染リスクのある患者さまの受け持ちを変更してもらう」といった対応を適宜行いましょう。抗がん剤を扱う業務への不安や、レントゲン検査の介助による放射線の影響など、気になる点は、上司に業務調整を相談してみてください。

看護師が妊娠・出産で安心して勤務するためのコツは？

ここでは、看護師が妊娠・出産で安心して勤務するためのコツとして、「マタニティハラスメントの対処法に目を通す」「子育ての理解度が高い職場に転職する」を解説します。

マタニティハラスメントの対処法に目を通す

看護師の職場でも妊婦に対するマタニティハラスメントは起こりえます。以下は、マタニティハラスメントに該当するケースの一例です。

• 妊婦になった際に、退職や雇用形態の変更（正職員→パート）を強要された
• 妊娠中の体調不良で仕事を休んだら減給された
• 上司から「育休制度を利用するな」と言われた
• 妊娠を理由に、無理やり業務から外され、雑用しかさせてもらえない
• 上司や同僚から「今の時期に妊娠すべきではなかった」と繰り返し言われた

「妊婦が使える制度を使わせてもらえない」「上司や同僚から妊婦であることを理由に嫌がらせを受けた」などの事例はマタハラに該当します。トラブルがあった場合は、まず勤務先の人事部に相談しましょう。職場内で自主的な対処がなされてもトラブルが解決しない場合、各都道府県に設置されている労働局雇用環境・均等部に相談し、トラブル解決のための介入・援助を依頼しましょう。

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子育ての理解度が高い職場に転職する

妊娠を機に退職し、別の職場に転職を検討している看護師は、妊娠や出産、育児への理解度が高い職場を選びましょう。

• 産休や育休を取っている看護師数
• 年齢層
• 託児所の有無
• 時短勤務で働く看護師数

妊婦が体調不良で欠勤する場合や業務上の措置への対応は、職場によって異なります。現在の職場を辞める前に、転職エージェントを介して、妊娠・出産を経験したママナースによる職場の対応や、子育てのしやすさについての口コミを得ておくと安心です。

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看護師が妊娠・出産で利用できる制度はある？

ここでは、看護師が妊娠・出産で利用できる制度として、「妊娠時に申請できる制度」「出産後に利用できる休業制度」「妊娠・出産に関する手当」を紹介します。

妊娠時に申請できる制度

妊娠中は、妊婦への支援制度を使い、できるだけ負担を軽くしながら働くことが大切といえます。労働基準法の母性保護規定によると、希望すれば妊婦や妊産婦は以下の申請が可能です。

制度名称	概要
休日・時間外・深夜の勤務制限	請求することで、休日や時間外の労働・深夜業の勤務制限してもらえる
軽易業務転換	妊婦が請求することで、軽易な業務に転換してもらえる
危険有害業務の就業制限	妊娠や出産、赤ちゃんの保育などに有害な仕事を避けてもらえる
変形労働時間制の適用制限	変形労働時間制の職場であっても、1日および1週間の法定時間を超えずに勤務できる
育児時間	生後満1年になっていない子どもを育てる際に、1日2回、各最低30分の育児時間がもらえる
産前休業	出産予定日から出産当日まで、職場に請求して休業できる
産後休業	出産後の一定期間、休業できる

参照：厚生労働省「働く女性の母性健康管理措置、母性保護規定について」、厚生労働省「働きながらお母さんになるあなたへ（P7）」

軽易業務転換は妊婦のみ申請可能な制度。休日・時間外・深夜の勤務制限、危険有害業務の就業制限、変形労働時間制の適用制限は妊産婦が申請できます。産前休業は、出産予定日の6週間前（多胎児の場合14週間前）から出産当日まで取得可能。産後休業の取得可能期間は、基本的に出産日の翌日から8週間です。ただし、出産した女性本人の希望と医師の許可があれば、産後6週間経過後から仕事に復帰することが可能です。

出産後に利用できる休業制度

出産後は、育児・介護休業法に基づいた、以下の育休制度を使えます。

制度名称	概要
育児休業（育休）	1歳未満の子どもを養育する人が男女問わず、子育てのために休業を取得できる制度
パパ・ママ育休プラス	・2人とも育休取得する夫婦を対象に、子どもが1歳2ヶ月に達するまでの期間、それぞれが1年を上限に休業を取得できる制度 ・育休に入る時期をずらせば、夫婦合わせて少し長い期間を休業できる
出生時育児休業 （産後パパ育休）	おもに出産した女性のパートナーが対象の、産後の育児や生活のために休業を取得できる制度（育休とは別に取得可能）

参照：厚生労働省「働きながらお母さんになるあなたへ（P8）」

育児休業（育休）の取得可能期間は、出生から1年間です。ただし、保育所に入れない等の理由がある場合は、最長で2歳になるまで延長が可能。出生時育児休業（産後パパ育休）の取得可能期間は、出生後8週間のうち、最長4週間まで2回に分けて取得できます。

妊娠・出産に関する手当

看護師が妊娠・出産時に受け取れる手当を、以下の表にまとめました。

制度名称	概要
出産育児一時金	・健康保険加入者（その配偶者）は子ども1人につき50万円を受け取れる ・申請期限は出産日の翌日～2年以内
出産手当金	・職場の健康保険や共済組合の加入者が出産による欠勤期間に受け取れる ・1日につき標準報酬日額の2/3相当額を支給
育児休業給付金	・雇用保険加入者は休業前の給与の67%を受け取れる ・原則1歳未満の子どもを育てるために育児休業を取得し、一定要件を満たすことが条件
児童手当	・3歳未満～高校生年代の子どもがいる人が受け取れる ・3歳未満は月額1万5千円、3歳～高校生までの年齢は月額1万円（第3子以降はいずれも3万円支給）

参照：厚生労働省「出産育児一時金等について」、厚生労働省 母性健康管理に関する用語辞典　働く女性の心とからだの応援サイト「出産手当金」、厚生労働省「育児休業等給付について」、こども家庭庁 長官官房総務課支援金制度等準備室「子ども・子育て支援金制度について（P1）」

「直接支払制度」を利用して出産育児一時金を受け取ると、出産時に支払う自己負担額が支給額を差し引いた費用に抑えられます。出産手当金は、勤務先を通じて、加入している健康保険へ申請しましょう。育児休業給付金職場も、一般的に会社を通じて管轄のハローワークに申請が必要。児童手当は、住民票がある自治体の窓口が申請先となります。支給条件や申請の期限は手当によって異なるため、厚生労働省のWebサイトや各窓口で確認しておきましょう。

妊娠や育児を見据えて転職した医療従事者の体験談

ここでは、レバウェル看護を利用し、妊娠や育児を見据えて転職した医療従事者の体験談を紹介します。

育児しながら活躍できる急性期病院を選んだ看護師Aさんの例

新卒で急性期病棟に入職したAさんは、高度救命救急センターの看護師になることを目指して日々経験を積んでいました。入職1年目で妊婦となったAさんは、里帰り出産のため、勤めていた病院を退職することに。将来の夢のために、妊娠中も「看護スキルを低下させたくない」と、実家近くで転職を希望しておられました。Aさんは、教育システムやキャリア形成の環境が整った大規模病院の急性期病棟を希望していましたが、残念ながら不採用に。そこで、キャリアアドバイザーは、「復帰後に正職員を目指すことを前提に、非正規で入職すること」「規模は小さくても地域に根付いた急性期医療を行う病院への転職」を提案します。

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期待された新人看護師が出産のために退職…キャリアをつなぐ選択肢とは

出産後の復職サポートがある職場を選んだ助産師Cさんの例

元助産師のCさんは、結婚・引っ越しを機に前の職場を退職しました。しばらく離職していましたが、身の回りの環境が落ち着いたため、復職を考えてレバウェル看護に相談します。直近の妊娠予定はないものの、将来的に子どもが欲しいと考えているCさん。復職後に妊娠した場合、「またブランク期間ができてしまう」と不安に思っているとのこと。そこで、キャリアアドバイザーは、将来的に子育てを望む場合、出産時や育児中のサポート体制があるかどうかを確認して求人を選ぶことをアドバイスします。妊娠前に転職して仕事に慣れておけば、育休明けの職場復帰もスムーズになることを伝え、このタイミングでの入職を後押ししました。

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いつかは出産・育児がしたい！ライフプランを考えたうえでの復職方法とは？

看護師の妊娠に関するよくある質問

看護師の妊娠に関するよくある質問をＱ＆Ａ形式で回答します。

看護師が妊娠したらいつまで夜勤をするべきですか？

妊婦である看護師が夜勤を続ける期間は、「妊娠初期まで」「産休に入る直前まで」などのように個人によってさまざまです。産前休業が取れる期間である、出産予定日の6週間前から出産当日までは夜勤が可能といえますが、妊婦自身の体調や主治医の指示を基に判断することが大切です。詳しくは、「看護師が妊娠したら夜勤をいつまで続けるべきですか？上司への報告時期や夜勤免除についても知りたいです。」もご覧ください。

出産後の働き方の選択肢を知りたいです

出産後の働き方は、大きく分けて「現在の職場に復帰する」「出産後も働きやすい転職する」「退職して育児に専念する」の3つです。職場復帰や転職の場合は、パート勤務や時短勤務に切り替えるといった選択も考慮して検討しましょう。退職の場合は、出産により受け取れる手当や支援制度を確認しておくと、キャリアや生活の見通しが立てやすくなり、安心感につながるでしょう。

まとめ

妊娠した看護師は、「産休・育休のスケジュールを決める」「今後の働き方の見通しを立てる」を考えましょう。一般的に、「上司への報告は妊娠8週目前後」「職場全体への報告」に妊娠報告をするとスムーズでしょう。

看護師が妊娠中の働き方で注意したいことには、「体調不良を感じたら無理せず休む」「夜勤の免除や回数調整を相談する」などがあります。状況に応じて、「身体負担の大きい作業や長時間労働を避ける」「感染症への対策を講じる」といった点も上司に相談して調整するようにしてみてください。

看護師が妊娠・出産で安心して勤務するためのコツには、「マタニティハラスメントの対処法に目を通す」「子育ての理解度が高い職場に転職する」が挙げられます。産休や育休、出産育児一時金といった、妊娠・出産時に利用できる制度を理解することも大切です。申請先や申請期限を確認しておき、しっかりと準備しておくことで、初めての出産や育児であっても安心して過ごせるでしょう。

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