助産師や看護師の年収はどのくらい？就業先の規模・経験年数・年齢別に紹介

「助産師の年収は看護師より高いの？」と気になっている看護師は多いのではないでしょうか。
ここでは、助産師の平均年収について、就業先の規模や経験年数、年齢別に紹介します。
この記事を最後まで読み終えてもらえれば、助産師と看護師の平均年収を比較できるでしょう。
助産師へのキャリアチェンジを視野に入れている方は、ぜひ参考にしてください。

助産師の平均年収はおよそ580万円

助産師の資格取得を検討している方にとって、助産師の平均年収は気になるところです。
助産師の平均年収を詳しくお伝えするので確認してみましょう。

助産師の月収・賞与の内訳

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」によると、助産師の月収や賞与の内訳は下記のとおりです。

きまって支給する現金給与額	年間賞与・その他特別給与額	平均年収*
39.96万円	101.04万円	580.56万円

※算出方法＝きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額
助産師の月給はおよそ40万円であり、賞与も100万円を超えています。
ただし、助産師の年収は就業先の規模や年齢、経験年数、地域差も影響するため、必ずしも平均年収に近い金額が支給されるとは限りません。

【就業先規模別】助産師の平均年収

同じく、厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」では就業先の規模別の平均年収は下記のように報告されています。

規模	平均年収*
1,000人以上	616.91万円
100～999人	539.86万円
10～99人	576.7万円

※算出方法＝きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額
商業先の規模が大きいほど月収や賞与が高いため、助産師の年収は高い傾向にあります。
できるだけ年収アップを目指したいのであれば、就業先の規模にも注目すると良いでしょう。

【年齢別】助産師の平均年収

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」によると、年齢別の助産師の平均年収は下記のとおりです。

年齢層	平均年収（円）*
20～24歳	378.51万円
25～29歳	491.89万円
30～34歳	512.8万円
35～39歳	534.3万円
40～44歳	483.56万円
45～49歳	566.33万円
50～54歳	564.55万円
55～59歳	646.39万円
60～64歳	607.77万円
65～69歳	298.25万円

※算出方法＝所定内給与額×12+年間賞与その他特別給与額
20～39歳までは平均年収が上がっていきますが、40～44歳ではいったん落ち込みます。
育児や介護といったライフスタイルの変化が生じる年代では働き方を変える方が多く、一時的に年収が下がる可能性があるでしょう。
また、60～64歳でも平均年収が600万円を超えており、年齢を重ねても長く活躍できる資格と言えます。

【経験年数別】助産師の平均年収

同じく厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」によると、経験年数別の助産師の平均年収を下記のように報告しています。

経験年数	平均年収（円）*
0年	344.23万円
1～4年	493.7万円
5～9年	523.75万円
10～14年	516.92万円
15年以上	565.62万円

※算出方法＝所定内給与額×12+年間賞与その他特別給与額
病院やクリニックでは、勤続年数が長いほど年収が高くなる傾向にあります。
経験年数5年以上なら、平均年収が500万円を超えるでしょう。
助産師として高収入を目指したい方は、勤続年数をしっかり積み重ねることが重要です。

【地域別】助産師の平均年収

助産師の平均年収は年齢や経験年数、就業先の規模だけでなく、地域差も影響します。

ここでは、地域別に助産師の平均年収を紹介するので、お住まいの地域をチェックしてみましょう。

助産師の平均年収が高い都道府県

厚生労働省の「 job tag」によると、平均年収の高い都道府県の順位は下記のとおりです。

順位	都道府県	年収
1位	兵庫県	736.3 万円
2位	和歌山県	706.4 万円
3位	大阪府	690.3 万円
4位	埼玉県	683.7 万円
5位	福島県	666.1 万円

兵庫県や和歌山県は特に平均年収が高く、700万円を超えています。
ただし、年収の高いエリアであっても、さまざまな要因が年収に影響するため、必ずしも給与水準が高いとは限りません。

助産師の平均年収が低い都道府県

同じく、厚生労働省の「 job tag」では、平均年収の低い都道府県を下記のように挙げています。

順位	都道府県	年収
1位	高知県	350.7 万円
2位	福岡県	361.7 万円
3位	愛媛県	484.2 万円
4位	大分県	434.8 万円
5位	広島県	489.8 万円

高知県や福岡県は平均年収が300万円台であり、全国的な平均年収と比較しても大幅に低いことが分かります。
しかし、平均年収は年度によっても変わるため、就業先のエリアの年収が常に低いわけではありません。
特に経験年数が浅いうちは年収が低くなりやすいので、経験年数を積みながらスキルアップすることで高年収を目指せるでしょう。

看護師と助産師の平均年収の比較

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」を参考に、助産師、正看護師、准看護師の平均年収を下記のように算出できます。

職種	きまって支給する現金給与額	年間賞与・その他特別給与額	平均年収*
助産師	39.96万円	101.04万円	580.56万円
正看護師	36.35万円	83.5万円	519.7万円
准看護	29.43万円	65.01万円	418.17万円

※算出方法＝きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額
助産師は看護師と同様に、夜勤や残業、オンコール対応を求められる職場が多く、勤務形態は看護師とほとんど変わりません。
しかし、平均的な年収は看護師よりも助産師の方が高く、積極的に給与アップしたい方にとって大きな魅力と言えます。

助産師が看護師よりも平均年収が高い理由

一般的に、助産師の平均年収は看護師よりも高いとされています。
助産師が看護師よりも平均年収が高い理由は下記のとおりです。

• 資格の専門性が高い
• 助産師のニーズが高い
• 手当てが充実している

それぞれの理由について詳しく紹介するのでチェックしてみましょう。

資格の専門性が高い

助産師は妊娠・出産に関する専門性の高い知識に加え、分娩介助や母乳ケアなどのスキルも必要です。
そのため、助産師になるには、看護系の大学や看護専門学校などの看護師養成課程を修了し、看護師国家試験に合格した上で、助産師国家試験にも合格しなければなりません。
看護師養成課程と並行して助産師養成課程を学ぶことも可能ですが、非常に多忙な学生生活となります。
助産師は看護師になるよりも難易度や専門性が高く、年収に反映される傾向にあるでしょう。

助産師のニーズが高い

近年、少子化が問題視され、出産数や産婦人科の施設数は減少傾向にあるものの、助産師のニーズは引き続き高いです。
また、高齢出産の増加により、高血圧や妊娠糖尿病などを伴うハイリスク妊婦も増えています。
したがって、以前よりも妊産婦や新生児のケアに関して、専門的な知識・スキルを有する助産師を求める施設は少なくありません。

手当てが充実している

助産師は病院の参加や診療所などで分娩介助を行うと、分娩介助手当が支給されます。
分娩介助手当は1回あたり2,000～10,000円が相場です。
分娩介助の回数が多いほど支給される手当が多くなるため、給与も増えます。

また、夜勤やオンコール対応を求められる職場では下記のような手当てが支給されるのが一般的です。

手当の種類	支給される手当の相場
夜勤手当	10,000円前後/1回
オンコール手当	2,000～25,000円/1回

オンコールの場合、勤務時に呼び出しがなくても、手当が支給される職場がほとんどですが、オンコールの頻度や支給額は職場によって異なるため、あらかじめ確認しておくと安心です。

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助産師の平均年収はいくら？初任給や賞与、看護師との違いを解説

助産師が年収アップするには

「平均年収よりもさらに高い年収を目指したい」という方は少なくありません。
そこで、助産師が年収アップするには、下記のようなキャリアパスを検討してみましょう。

• 管理職を目指す
• 年収の高い職場へ転職する
• 助産所を独立・開業する

助産師資格を活かして年収アップする方法を紹介するのでご覧ください。

管理職を目指す

助産師が管理職を目指すことで、基本給が上がったり、役職手当が支給されたりと年収アップが期待できます。
マネジメントに興味のある方や、リーダーシップを発揮したい方は、管理職がぴったりです。
ただし、管理職は仕事への責任が重くなるほか、現場の看護師・助産師と上司の板挟みになるなど、デメリットも少なくないため注意してください。

年収の高い職場へ転職する

助産師として知識やスキルを磨きながら年収アップを目指したいなら、年収の高い職場への転職がおすすめです。
管理職や経営者のような責任の重さが求められず、助産師としての仕事に集中できます。
現場の助産師として活躍しながら、年収アップを目指せるのはうれしいポイントです。

助産所を独立・開業する

助産所を独立・開業し、経営が軌道に乗れば大幅な年収アップが見込めます。
しかし、助産所を独立・開業するには条件を満たさなければなりません。
日本助産師会の「開業基準(P6)」によると、助産所開業までの必要経験例数の基準について、下記のように定めています。

経験年数	5年以上
分娩件数	妊婦健康診査：200例新生児健診：200例家庭訪問：30例母乳相談：200例産後4週までの健康診査：200例

また、助産所での研修および助産所勤務または院内助産での勤務経験も推奨されています。
また、分娩や妊婦健診における責任者として、臨機応変に対応するスキルも不可欠です。

看護師から助産師になる方法

看護師から助産師になるには、まず助産師の国家資格を取得しなければなりません。

ここでは、助産師の資格取得方法や、助産師を目指せるルートなどについて、分かりやすく解説します。
取得にかかる費用もお伝えするので、助産師を目指したい方は参考にしてください。。

助産師の資格取得方法

助産師として働くには、看護資格以外に助産師の国家資格が必要となります。
助産師の国家試験は毎年1回、2月に開催され、基礎助産学、助産診断・技術学、地域母子保健及び助産管理が試験科目です。
合格率は95％以上で推移しており、国家資格の中では合格率が高いと言えます。

助産師を目指せるルート

看護師から助産師になるには、最終学歴によって選択できるルートが異なるため、注意が必要です。
最終学歴が専門学校や短大である正看護師の場合、助産師養成学校か大学専攻科もしくは専修科に1年通うルートが選択肢となります。
一方、4年制大学を卒業した看護師は、大学院の修士課程に2年通い、助産師を目指すルートを選ぶことが可能です。

助産師取得にかかる費用

助産師取得にかかる費用は、教育機関によって下記のように異なります。

教育機関の種類	費用相場
助産師養成学校	130～350万円前後
大学専攻科もしくは専修科	60～200万円前後
大学院の修士課程	120～350万円前後

私立よりも国公立の教育機関の方が学費は安い傾向にあるものの、助産師を目指せる教育機関の施設数は多くありません。
学費以外にも通学時間や立地、施設の設備なども比較したうえで、自分に合った教育機関を選ぶことが大切です。

助産師と看護師の年収についてよくある質問

ここでは、助産師と看護師の年収についてよくある質問を紹介します。

看護師として小児科や産婦人科で働き続けることはできますか？

看護師として小児科や産婦人科で働くことは可能ですが、総合病院は同じ部署で数年経験を積むとほかの部署に異動させられることが多いです。
また、助産師を取得している看護師は、優先的に小児科や産婦人科に配属されるものの、一般科に異動させられる可能性はゼロではありません。
そのため、小児科や産婦人科など特定の診療科目で働き続けたい場合、専門病院への転職がおすすめです。

助産師の資格は働きながら取得できますか？

助産師の養成学校では座学のほかに実習もあるため、これまでのようにフルタイムで働くのは難しいでしょう。
一時的な休職・退職のほか、土日のみのシフトに変えてもらうなど、働き方を調整する必要があります。
資格取得を支援している職場では、柔軟な対応をしてもらいやすいだけでなく、奨学金制度を取り入れていることもあるため、働きながらの資格取得を検討している方は職場に確認してみましょう。

産婦人科で働くなら看護師か助産師のどちらが良いですか？

産婦人科で働く看護師の仕事内容は産後ケアや新生児のお世話、婦人科疾患の術前・術後ケアなど幅広いです。
夜勤のある働き方を選べば、安定した給与も期待できます。
しかし、分娩介助や出産に関するケアは行えないため、やりがいに制限を感じることも少なくありません。
助産師は妊婦ケアから母乳育児指導までトータルケアに関われるため、産婦人科領域で専門性を磨きたい方にぴったりでしょう。
ただし、資格取得には国家試験に合格しなければならず、夜間オンコールや緊急対応も多いです。
また、分娩介助は身体的・精神的な負担がかかりやすく、心身のタフさが求められます。
自分自身の今後のライフスタイルやキャリアに合わせて選択すると良いでしょう。

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助産師と看護師の違いは？仕事内容や給料の異なる点を解説

まとめ

助産師の平均年収はおよそ580万円とされており、看護師よりも給与水準が高い傾向にあります。
ただし、准看護師の平均年収は事業所の規模や年齢、経験年数、地域によっても異なるため、注意が必要です。
積極的に年収をアップさせたいなら、管理職を目指すほか、年収の高い職場への転職や、助産所の独立・開業を視野に入れてみましょう。
看護師から助産師になるには、助産師資格を取得しなければならず、費用もかかるため、慎重にキャリアチェンジを検討するのがおすすめです。

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