
助産師を目指している看護師や、助産師になって間もない人の中には、「助産師の年収はいくら?」と気になっている人もいるでしょう。助産師の平均年収は約570万円で、看護師や保健師よりも高水準です。本記事では、経験年数や年齢、初任給など、7つの切り口から助産師の年収を詳しく解説。職場の規模や都道府県ごとの金額の違いも紹介するため、求人選びの参考にもなるはずです。
厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査(表番号1)」をもとに計算すると、助産師の平均年収は約570万円です。年収の内訳は、平均月収が約40万円、平均月給が約35万円となっています。なお、平均年齢は40.5歳、平均勤続年数は9.3年です。
| きまって支給する 現金給与額 | 所定内給与額 | 年間賞与 その他特別給与額 | 平均年収 |
| 39万5,800円 | 35万3,800円 | 91万9,900円 | 566万9,500円 |
国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は男性が569万円、女性が316万円です。そのため、一般的に見て助産師の給与水準は高いといえるでしょう。
※平均年収は「きまって支給する現金給与額」×12ヶ月分+「年間賞与その他特別給与額」として算出
※参照元データの定義に従い「きまって支給する現金給与額=基本給、職務手当、精皆勤手当、通勤手当、家族手当、超過労働給与額などを含む」として計上
※企業規模計(10人以上)を参照
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助産師の生涯賃金は、長く働き続けた場合、2億円を超える可能性があります。職業情報提供サイト(日本版O-NET)job tag「看護師」によると、看護師の平均年収は約508万円です。そのため、ブランクを作らなければ、看護師よりも高い生涯賃金を得られるでしょう。
ここでは、経験年数や都道府県など、7つの切り口から助産師の年収を深掘りしていきます。ぜひ、気になるデータをご覧ください。
1つ目は経験年数による違いです。厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査(表番号10)」によると、助産師の平均年収は経験年数に比例して上がっています。15年以上になると賞与も大幅に増え、前述の平均値を上回っていることがわかるでしょう。
| 経験年数計 | 所定内給与額 | 年間賞与 その他特別給与額 | 平均年収 |
| 0年 | 29万500円 | 39万9,700円 | 388万5,700円 |
| 1〜4年 | 30万500円 | 76万8,600円 | 437万4,600円 |
| 5〜9年 | 35万2,300円 | 75万5,300円 | 498万2,900円 |
| 10〜14年 | 35万3,000円 | 78万1,200円 | 501万7,200円 |
| 15年以上 | 39万200円 | 117万6,900円 | 585万9,300円 |
※平均年収は「所定内給与額」×12ヶ月分+「年間賞与その他特別給与額」として算出
※企業規模計(10人以上)を参照
2つ目は年齢別の違いです。厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査(表番号5)」によると、助産師の年収がピークとなるのは50代です。とくに、50〜54歳は約700万円に到達する勢いとなっています。
理由として考えられるのは、昇給の影響や管理職に就く人が多いことです。管理職になると、役職手当の支給や基本給のアップが期待できます。
【経験年数計】
| 年齢 | きまって支給する現金給与額 | 年間賞与 その他特別給与額 | 平均年収 |
| 20~24歳 | 29万7,600円 | 44万8,500円 | 401万9,700円 |
| 25~29歳 | 36万100円 | 81万300円 | 513万1,500円 |
| 30~34歳 | 37万2,100円 | 71万4,100円 | 517万9,300円 |
| 35~39歳 | 40万3,400円 | 89万4,400円 | 573万5,200円 |
| 40~44歳 | 39万6,600円 | 94万3,200円 | 570万2,400円 |
| 45~49歳 | 43万1,200円 | 95万3,900円 | 612万8,300円 |
| 50~54歳 | 46万8,600円 | 122万2,100円 | 684万5,300円 |
| 55~59歳 | 44万2,600円 | 131万円 | 662万1,200円 |
| 60~64歳 | 40万7,100円 | 116万4,000円 | 604万9,200円 |

なお、50代後半になると、役職定年や夜勤の減少、介護休暇の取得などによって、収入は徐々に減っていく傾向にあります。
※平均年収は「きまって支給する現金給与額」×12ヶ月分+「年間賞与その他特別給与額」として算出
※参照元データの定義に従い「きまって支給する現金給与額=基本給、職務手当、精皆勤手当、通勤手当、家族手当、超過労働給与額などを含む」として計上
※企業規模計(10人以上)を参照
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3つ目は初任給に焦点を当ててみましょう。厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査(表番号10)」によると、経験年数0年の初任給および平均年収は以下のとおりです。
| 職種 | 所定内給与額 | 年間賞与 その他特別給与額 | 平均年収 |
| 助産師 | 29万500円 | 39万9,700円 | 388万5,700円 |
| 看護師 | 26万600円 | 13万1,800円 | 325万9,000円 |
助産師になって間もない1年目は、看護師との収入に大きな違いはありません。そのため、年収差額も少なくなっています。
※平均年収は「所定内給与額」×12ヶ月分+「年間賞与その他特別給与額」として算出
※企業規模計(10人以上)を参照
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4つ目は、就業先の規模別の違いです。厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査(表番号5)」によると、助産師の平均年収が最も高いのは「10〜99人」の職場です。
この理由としては、小規模の職場のほうが1人あたりの業務量が多いためと考えられます。時間外手当や夜勤手当などによって、給与額に影響が出ているといえるでしょう。
【経験年数計】
| 規模 | きまって支給する現金給与額 | 年間賞与 その他特別給与額 | 平均年収 |
| 1000人以上 | 37万9,900円 | 101万4,800円 | 557万3,600円 |
| 100~999人 | 37万8,600円 | 101万300円 | 555万3,500円 |
| 10~99人 | 41万8,000円 | 79万1,000円 | 580万7,000円 |
なお、規模が大きい職場は、経営の安定性から、高い賞与や充実した福利厚生が期待できるという側面もあります。そのため、求人を選ぶ際は、規模の大小にあわせて、経営状態も確認することが大切です。
※平均年収は「きまって支給する現金給与額」×12ヶ月分+「年間賞与その他特別給与額」として算出
※参照元データの定義に従い「きまって支給する現金給与額=基本給、職務手当、精皆勤手当、通勤手当、家族手当、超過労働給与額などを含む」として計上
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5つ目は、都道府県による違いです。助産師の年収は地域差が大きく、平均700万円を超えるエリアもあれば、平均500万円未満のエリアもあります。そのため、就職・転職の際は年収相場の高い地域を狙うのも一つの手です。なお、調査結果は年によって変わるため、あくまで参考としてご覧ください。
厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県別(表番号3)」に基づき助産師の年収を都道府県別に算出したところ、最も高いのは岡山県という結果になりました。なお、最も低い徳島県との年収差は約450万円です。
| 都道府県 | きまって支給する 現金給与額 | 年間賞与 その他特別給与額 | 平均年収 |
| 1位:岡山県 | 55万円 | 165万7,800円 | 825万7,800円 |
| 2位:鹿児島県 | 45万8,900円 | 153万7,200円 | 704万4,000円 |
| 3位:青森県 | 51万9,900円 | 79万600円 | 702万9,400円 |
| 4位:北海道 | 47万1,500円 | 126万9,900円 | 692万7,900円 |
| 5位:栃木県 | 45万2,600円 | 149万3,300円 | 692万4,500円 |
引用:令和5年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県別(表番号3)
助産師の年収は、東京をはじめとした都市部が高いとは限りません。産科病棟や助産師が不足している地方では、高い収入を得られる可能性も十分に考えられます。
※平均年収は「きまって支給する現金給与額」×12ヶ月分+「年間賞与その他特別給与額」として算出
※参照元データの定義に従い「きまって支給する現金給与額=基本給、職務手当、精皆勤手当、通勤手当、家族手当、超過労働給与額などを含む」として計上
※鳥取県は調査データなし
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6つ目は、時給に焦点を当ててみましょう。厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 短時間労働者(表番号1)」によると、1時間当たりの所定内給与額をもとに算出した助産師の平均年収は約240万円です。なお、本データの実労働日数は12.4日、1日当たり所定内実労働時間数は6.4時間となっています。
| 職種 | 1時間当たり 所定内給与額 | 年間賞与 その他特別給与額 | 平均年収 |
| 助産師 | 2,355円 | 15万3,500円 | 239万6,214円 |
引用:令和5年賃金構造基本統計調査 短時間労働者(表番号1)
厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況」によると、日本の短時間労働者の平均時給は、男女計:1,412 円、男性:1,657 円、女性:1,312 円です。そのため、冒頭の平均年収と同様、助産師の時給水準は一般的に見て高いといえるでしょう。
※企業規模計(10人以上)を参照
※平均年収は「1時間当たり所定内給与額」×6.4時間×12.4日×12ヶ月分+「年間賞与その他特別給与額」として算出
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最後は、他職種との違いです。厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査(表番号1)」によると、助産師・保健師・看護師・准看護師のうち、最も平均年収が高いのは助産師となっています。看護師と比較すると、平均年収の差は約59万円です。
| 職種 | きまって支給する現金給与額 | 年間賞与 その他特別給与額 | 平均年収 |
| 助産師 | 39万5,800円 | 91万9,900円 | 566万9,500円 |
| 保健師 | 31万2,900円 | 75万5,700円 | 451万500円 |
| 看護師 | 35万2,100円 | 85万6,500円 | 508万1,700円 |
| 准看護師 | 28万6,800円 | 62万9,500円 | 407万1,100円 |
なお、保健師が助産師の年収を下回る理由は、「基本的に日勤のみであるため」と考えられます。
※平均年収は「きまって支給する現金給与額」×12ヶ月分+「年間賞与その他特別給与額」として算出
※参照元データの定義に従い「きまって支給する現金給与額=基本給、職務手当、精皆勤手当、通勤手当、家族手当、超過労働給与額などを含む」として計上
※企業規模計(10人以上)を参照
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ここでは、助産師の年収が看護師よりも高い理由を解説します。これから助産師を目指す人はチェックしてみてください。
1つ目の理由は、需要が高く人手不足であるためです。十分な医療体制を維持するためには多くの助産師が必要であり、人材確保のために高給与の求人が出ている傾向にあります。
現に、日本看護協会「2022年病院看護・助産実態調査報告書(p.73)」によると、院内助産の実施予定がない病院のうち、「助産師数が不足しているため」と回答した割合は約半数にものぼります。さらに「同調査(p.86)」では、約9割の施設が「採用を増やしたい」「採用を現状維持したい」と回答しており、助産師が不足している様子が伺えるでしょう。
資格取得が難しく、高い専門性が求められる点も理由の一つです。とくに、近年は妊婦の多様なニーズに応えるため、助産師外来の開設も推進されており、各方面で助産師の豊富な知識や経験が必要とされています。
現に、厚生労働省「将来の医師の多寡による医師の確保の方針及び地域枠 産科・小児科における医師確保計画 医師確保計画の効果の測定・評価(p.17)」によると、高齢出産および社会的ハイリスク妊産婦が年々増加しているとの結果も示されています。
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助産師は、24時間体制で交替制勤務が多い仕事です。そのため、下記をはじめとした各種手当により、収入がアップしやすいという特徴もあります。
助産師がすぐに収入を増やしたい場合は、夜勤に多く入るのが有効です。夜勤回数に比例して、深夜割増賃金も増えるため、確実に年収アップにつながります。
また、助産師が分娩に携わると、1回あたり数千円~1万円程度の分娩介助手当がつくことが多いようです。さらに、勤務先によっては助産師の資格手当も支給されます。
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前述のとおり、助産師の年収は夜勤手当に大きく影響されます。そのため、日勤のみの場合は、夜勤ありに比べて100万円~200万円ほど平均年収が下がる可能性もあるでしょう。
| 勤務形態 | 特徴 |
| 常勤(二交替制) | ・日勤と夜勤に分かれる ・三交替制に比べて夜勤回数が少ない |
| 常勤(三交替制) | ・日勤、準夜勤、深夜勤に分かれる ・二交替制に比べて1回あたりの勤務時間が少ない |
| 夜勤なし | ・ワークライフバランスを重視できる ・夜勤ありに比べて収入が減る |
| 夜勤専従 | ・夜勤のみのため効率良く収入を得られる ・昼夜は逆転するが生活リズムは一定となる |
働き方を迷っている人は、上記の表を参考に、各勤務形態のメリットとデメリットを天秤にかけてみてください。夜勤は体への負担も大きいため、生活リズムも考慮した上で、自身にマッチした働き方を選ぶようにしましょう。
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開業権があることも、助産師の年収が看護師に比べて高い理由の一つです。5年以上の実務経験があり、必要な条件を満たせば、自分で助産所を開業することが可能です。経営次第では、病院勤務よりも高い年収を得られるでしょう。お産に関する自分なりの方針や考え方を反映できるため、大きなやりがいを感じられるはずです。
なお、開業の準備には多くの労力や資金が必要です。経営者としてのプレッシャーが増えることも念頭に置いた上で、自身の適性を総合的に判断するようにしてください。
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助産師になるには、看護師国家資格に加えて、助産師国家資格も取得する必要があります。ここでは、助産師として就職・転職する方法を紹介しますので、参考にしてみてください。
助産師国家試験の受験資格を得るためには、助産師養成課程がある4年制大学に通って看護師との同時合格を目指すか、看護師の国家資格を取得した後に、助産師教育機関(看護系大学院や大学専攻科・別科など)に進学する必要があります。養成学校の一覧は、「文部学大臣指定(認定)医療関係技術者養成学校一覧(令和5年5月1日現在)」をご覧ください。
なお、すでに看護師として働いている場合は、支援制度が整っている病院に勤めることで、退職をせずとも助産師学校へ通える可能性があるでしょう。
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必要な知識と技術を身に付け、助産師養成課程を修了した後は、助産師国家試験に臨みます。晴れて合格すると、資格を取得することが可能です。
なお、厚生労働省「第110回保健師国家試験、第107回助産師国家試験及び第113回看護師国家試験の合格発表」によると、第107回助産師国家試験の合格率は、98.8%(うち新卒者は99.3%)となっています。受験までの道のりは決して平坦ではありませんが、しっかりと勉強すれば合格は難しくないといえるでしょう。
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助産師の資格を取得した後は、希望の求人に応募します。待遇の良い求人は応募者が集まりやすく、すぐに募集を終了する場合もあるため、こまめな確認が大切です。収入を重視する場合は、基本給だけではなく、各種手当や支給条件、賞与の金額にも注目しましょう。
助産師の職場は、病院やクリニックだけではありません。厚生労働省「令和2年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況(p.3)」によると、助産師(実人数)の就業場所別の構成割合は下記のとおりとなっています。
| 就業場所 | 構成割合 |
| 病院 | 61.5% |
| 診療所 | 22.6% |
| 助産所 | 6.2% |
| 訪問看護ステーション | 0.1% |
| 介護保険施設等 | 調査なし |
| 社会福祉施設 | 0.1% |
| 保健所 | 0.9% |
| 都道府県 | 0.2% |
| 市区町村 | 3.9% |
| 事業所 | 0.1% |
| 看護師等学校養成所又は研究機関 | 4.1% |
| その他 | 0.4% |
引用:令和2年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況(p.3)
助産師は公務員として働くことも可能なため、公的機関を希望する人は視野に入れるのも良いでしょう。総務省「令和5年地方公務員給与実態調査結果の状況(第1表の4)」によると、保健所保健師・助産師の平均基本給月額の合計は32万2,852円、病院事業に携わる保健師・助産師は32万56円です。
ここでは、助産師の年収についてよくある質問を紹介します。
多くの病院では、大卒・院卒の給与を高卒・専門卒の給与よりも高く設定しています。そのため、高卒より大卒のほうが助産師の年収は高い傾向にあるでしょう。ただし、経験年数によっては実務経験が重視されるため、学歴による年収差は少なくなると考えられます。
助産師が年収1000万円に近づくのは難易度が高いといえます。ただし、大規模な病院で役職に就いたり、助産所を開業したりすれば、年収1000万円を実現できる可能性もゼロではありません。また、資格や経験を活かして高年収の企業に転職する方法も考えられます。
20代の助産師の平均年収は、20代前半で約402万円、20代後半で約513万円です。助産師の年収は、年齢を重ねるにつれて上がっていく傾向にあります。「2.年齢の違いによる助産師の年収」では、ほかの年代の平均年収もあわせて解説しています。
助産師の平均年収は約570万円です。助産師の給与水準は一般的に見ても高く、勤続年数が長いほど高収入を得られる傾向にあります。助産師の平均年収が看護師よりも高いのは、「需要が高く人手不足である」「高い専門性が求められる」「各種手当によって給料がアップしやすい」などが理由です。助産師には開業権もあるため、将来的に自分の助産所を開設するのも一つの手でしょう。
なお、「助産師として給与水準が高い職場に勤務したい」「希望エリア内で条件に合った求人を知りたい」という方は、ぜひ、レバウェル看護にご相談ください。レバウェル看護では、非公開求人を含む豊富な求人数の中から、あなたに合った職場をご提案します。年収のご希望が叶うよう、キャリアアドバイザーが応募先との交渉も行うため安心です。
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