看護師が公認心理師になるには?受験資格やダブルライセンスのメリット

看護師から公認心理師へ受験資格やメリットとはのイメージ

「看護師で公認心理師になりたい」「どうやって資格を取るのかわからない」という方もいるかもしれません。公認心理師とは、心理学に関する知識や技術を用いて援助する人のことを指します。本記事では資格取得の流れとダブルライセンスのメリット・デメリットについて紹介します。公認心理師以外のおすすめの資格についても解説しているため、ぜひ最後までご一読いただき参考にしてください。

※1※2 調査方法:インターネット調査/調査期間:2024年2月7日~2月13日/調査概要:「看護師転職サイト」を対象としたユーザー満足度調査/調査対象:男女、全国、看護師・准看護師資格保有者かつ対象看護師転職サイト利用経験者、20~29歳 107s(※1)、20~34歳 175s(※2)/調査実施:株式会社エクスクリエ/比較対象サービス:「看護師転職サイト」主要10サービス(専用サイトのあるサービスのみ・求人結果の表示ページは除く)

公認心理師とは?

保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的な知識・技術を用いて援助をする人のことを指します。2017年の公認心理師法によって認められた、国内唯一の心理職の国家資格です。名称独占資格であり、公認心理師登録簿に登録しなければ「公認心理師」の名称を使用することはできません。

出典
e-Gov「公認心理師法」(2025年11月12日参照)

主な仕事内容と役割

精神科や心療内科などに来院・入院する患者の悩みや病いに寄り添い、自分らしい日常生活を送れるようサポートすることが主な仕事です。面談やカウンセリング業務を行うほか、心理検査などの査定(アセスメント)で心の問題の全体像や原因を探ります。認知行動療法などの心理療法を用いてメンタルヘルスの回復を支援することも大切な業務の一つです。病院での外来予診や多職種カンファレンス、スクールカウンセラーとしての心理相談、心の健康に関する知識の普及教育も役割だと言えます。

公認心理師と臨床心理士との違い

公認心理師と臨床心理士はそれぞれ、仕事内容が同じ部分もありますが、資格の種類などに大きな違いがあります。それぞれの特徴は以下のとおりです。

項目公認心理師臨床心理士
資格の種類国家資格(2017年施行)民間資格(日本臨床心理士資格認定協会が認定)
管轄機関厚生労働省・文部科学省日本臨床心理士資格認定協会
資格取得方法指定大学・大学院で必要科目を修了後、国家試験に合格修士課程で所定のカリキュラムを修了し、資格試験に合格
主な業務カウンセリング、心理検査、支援計画の立案などカウンセリング、心理検査、臨床心理学的研究など
法的立場法的に定められた心理専門職法的資格ではないが、信頼性・実績が高い
専門領域医療、福祉、教育、司法、産業など幅広い医療・教育・福祉分野が中心

臨床心理士は公的資格ではないものの、歴史が長く信頼性が高い専門資格です。公認心理師は国家資格として法的な裏付けがあり、今後主流になる心理専門職とされています。

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看護師が公認心理師の取得を目指す流れ

公認心理師になるには、まず受験資格を満たし、公認心理師国家試験に合格しなければいけません。試験合格後、公認心理師登録簿に登録することで、公認心理師として名乗り、仕事に就けます。

1.公認心理師試験の受験資格を満たす

公認心理師を目指すには、区分A~Fのいずれかのルートを選択し、受験資格を満たす必要があります。

区分A4年制大学で必要科目を履修後、大学院で必要科目を履修
区分B4年制大学で必要科目を履修後、特定施設で特定期間以上の実務を経験
区分CA・B同等以上の知能と技能を有すると認定
区分D1施行前に大学院で必要科目を履修
区分D2施行前に大学院に入学、施行日前に必要科目を履修
区分E施行前に4年制大学で必要科目を履修または履修中で、施行後に大学院で必要科目を履修
区分F施行前に4年制大学で必要科目を履修または履修中で、特定施設で特定期間以上の実務を経験

現在から目指す場合、原則として区分A(大学4年+大学院2年)、または区分B(大学4年+実務経験)のルートを進むことになります。その中でも、区分Aのルートが最短であり、6年で受験資格が得られることが特徴です。区分D~Fは法施行以前の履修者を対象とした特例措置ルートであり、適用には条件があります。

特例措置区分Gは終了しており選択できない

区分Gは、公認心理師法が施行されたことによる5年間限定の特例措置でしたが、2022年をもって終了しています。対象者は、心理職としての実務経験が5年以上あり、現任者講習会を修了した人でした。精神科の看護師として長期間実務経験があっても、現在は大学・大学院で学ばなければ受験資格を得ることはできません。したがって、公認心理師への道は、原則として区分Aか区分Bのルートに限られます。

2.試験内容やスケジュールを確認して申し込む

試験は必要な知識や技能が問われ、心理学の基礎知識のほか、臨床・発達・社会心理学など幅広い分野から出題されます。形式は全問マークシート方式で四肢択一または五肢択一です。問題数は、全問多く、150〜200問程度だと言われています。

3.合格率や難易度を踏まえて試験対策をする

試験の合格基準は総得点の60%程度ですが、難易度によって基準は補正されるため年度ごとに変動します。過去5年分の合格率は以下のとおりです。

実施回数合格率
第8回(令和7年3月実施)66.9%
第7回(令和6年3月実施)76.2%
第6回(令和5年5月実施)73.8%
第5回(令和4年7月実施)48.3%
第4回(令和3年9月実施)58.6%
第3回(令和2年12月実施)53.4%

参照:一般財団法人公認心理士試験研修センター「公認心理師試験

合格基準は毎年変動するため、過去の合格率や補正後の基準を確認し、試験の難易度を把握しておくと良いでしょう。

出典
一般財団法人公認心理士試験研修センター「公認心理師試験」(2025年11月12日参照)

4.国家試験を受けて合格する

試験時間は4時間と長丁場であるため、長時間にわたり問題を解き続ける集中力が問われます。合格後は、受験料に加え、15,000円の登録免許税と7,200円登録手数料が必要です。

出典
一般財団法人公認心理士試験研修センター「公認心理師試験」(2025年11月12日参照)

看護師と公認心理師のダブルライセンスによるメリット

看護師と公認心理師のダブルライセンスによるメリットとして、知識が付き収入がアップすることや、転職活動でアピールすることが挙げられます。ここではそれぞれ3つのメリットについてまとめました。

メンタルケアの知識を身につけられる

公認心理師の学習を通じて、相手に寄り添った支援を行うためのメンタルケアの知識を深められます。患者さんのアセスメントにもとづき、相談や助言といった援助につなげられるため、質の高い看護が提供できるでしょう。患者さんの気持ちを理解しやすくなることで、看護師自身のメンタルケアに関する悩みも減ります。

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資格手当により収入アップの可能性がある

公認心理師は国家資格であるため、職場によっては資格手当が支給されたり、基本給や賞与に反映されたりします。年収アップが期待できるため、業務に対するモチベーションを保ちやすいでしょう。メンタルケアに関する専門的な知識・スキルを持つことで、職場において頼りにされる存在となり、昇給の可能性も高まります。

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転職活動でアピールできる

公認心理師の資格を所有していることを、転職時に自己アピールの材料にできます。ほかの応募者と専門性で差をつけられるため、採用率アップにつながるでしょう。活躍の場が広がり、教育関連、福祉施設、産業分野など、病院以外の勤務先を選べるようになります。2つの資格の知識と経験を活かし、講師業や記事監修、クリニックの独立開業といったキャリアチェンジの選択肢が増やせるでしょう。

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看護師と公認心理師のダブルライセンスによるデメリット3選

看護師と公認心理師のダブルライセンスはメリットもある反面デメリットもあります。ここでは3つのデメリットについてまとめました。

働きながらの資格取得が難しい

看護師が公認心理師を受験するための特例措置(区分G)が終了したため、現在は区分Aか区分Bのルートに限られます。どちらのルートも大学や大学院での長期間の学習、または実務経験が必要であり、時間と費用がかかるのが特徴です。看護師として働きながら資格取得を目指すことは不可能ではありませんがかなり難しく、学習時間の確保が大きな課題となるでしょう。長期間勉強するための精神面、金銭面での計画と覚悟が必要です。

確実なキャリアアップにつながるわけではない

ダブルライセンスを取得したからといって、必ずしもキャリアアップにつながるとは限りません。職場によっては業務内容が大きく変わらず、昇格のチャンスが得られない可能性があります。資格取得を目標にするだけでなく、その資格をどのように活かしたいのかという具体的なキャリアプランを考えることが大切です。

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資格を活かして働くなら

心理学を学びたい看護師におすすめな3つの資格

以下の資格は、公認心理師以外の選択肢として心理学を学ぶうえで役に立ちます。看護の現場で患者さんや家族のメンタルケアの質を向上させるためにも活用できるでしょう。

1.臨床心理士

臨床心理士は、専門的な知識とカウンセリング技術を用いて、人々の心の健康を支援する専門家です。患者さんの心理的な問題を深く理解し、その解決に向けて精神的なサポートを行います。看護師が取得することで、患者さんへのより専門的で深い心理的援助が可能です。民間資格ではありますが、心理職の専門家として高い認知度を持ちます。

2.心理カウンセラー

相談者の悩みを聞き、心理学的な知識にもとづいたアドバイスやサポートを行う専門家です。傾聴力や共感力、問題解決のためのカウンセリングスキルを習得できます。習得したスキルは、患者さんとの円滑なコミュニケーションを図るのに役立つでしょう。患者さんの心理的な問題に対して、適切なアドバイスやサポートを提供できます。

3.メンタルケア心理士

日本医学心理カウンセリング学会が認定する民間資格です。ストレスケアやメンタルヘルスに関する専門知識を習得できます。患者さんのストレス反応を早期に発見し、適切なケアを提供する仕事です。看護の現場で、患者さんの精神的な安定を支えるための知識を得られるでしょう。

資格が取得できる・活かせる職場があります

看護師が公認心理師を目指す際によくある質問

ここでは看護師が公認心理師を目指す際によくある質問に関して、Q&A方式で回答します。

公認心理師の資格は精神科以外の看護師も取得できますか?

公認心理士の資格は、精神科以外の看護師でも取得できます。現在は特例措置のGルートがないので、どの看護師も大学・大学院を修了しなければいけません。資格を得る方法については、「看護師が公認心理師の取得を目指す流れ」を参考にしてください。

看護師と公認会計士を含めてトリプルライセンスは持てる?

看護師と公認心理師に加えて、ほかの資格を取得しトリプルライセンスを目指すことも可能です。資格取得は時間や費用、労力がさらに必要となるため、明確な目的意識と長期的な計画が不可欠だと言えるでしょう。複数の資格を持つことで、キャリアの幅が大きく広がり、専門的な分野での高い市場価値を持てます。

公認心理師に向いている人の特徴を教えてください

公認心理師は、相談者と時間をかけて信頼関係を築きながら、粘り強く向き合うための忍耐力が求められます。些細な心の変化も見逃さないように、相談者の様子に気を配るための高い観察力が不可欠です。相談者に一方的に解決策を押し付けず、価値観や自己決定を尊重する柔軟性を持つことは欠かせないでしょう。

まとめ

公認心理師とは、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的な知識・技術を用いて援助する人のことを指します。公認心理師になるには、大学・大学院で学ぶ必要があるため、事前に方法を確認しておきましょう。
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この記事を書いた人
「レバウェル看護」編集部
「レバウェル看護」は累計利用者数47万人(※)を超える看護師専門の転職支援サービス。 編集部の制作体制には看護師経験者や現役看護師を交え、これまでに1,000記事以上(※)を執筆。看護師にとっての悩み・不安・疑問を一番に相談する"相談窓口"になることを目指し、医療・介護の現場で尽力している方々をサポートするためのコンテンツを発信中。 (※)2023年6月時点
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