再雇用された看護師の年収はどのくらい？年収アップを目指す方法も紹介

「再雇用されると年収はどのくらいになるの？」「年収が下がるのではないか心配」と気になっている看護師は多いのではないでしょうか。
ここでは、看護師の再雇用制度や年収について詳しく解説します。
この記事を最後まで読み終えてもらえたら、シニア看護師になっても安定した収入を得るのに役立ちます。
再雇用された後の年収が心配な方は、ぜひ参考にしてください。

看護師の再雇用制度とは

看護師の再雇用制度とは、定年を迎えた看護師を引き続き雇用する制度のことです。
ここでは、看護師の再雇用制度について分かりやすく解説するので、どのような制度なのか確認してみましょう。

定年は60歳～65歳が一般的

看護師の定年は職場によって異なるものの、下記のように設定されているのが一般的です。

• 国立や公立の医療機関・施設では55～60歳
• 民間の医療機関・施設では65歳

ただし、看護師は年齢を重ねても、キャリアを活かして働くことができます。
例えば、個人経営のクリニックは定年が決まっていないことが多く、65歳以上でも働きやすいです。
ライフプランに合った職場で働けるように準備しておけば、定年を気にせず、シニア看護師として活躍できるでしょう。

再雇用看護師の働き方

定年を迎えた看護師は、同じ職場で再雇用され、嘱託職員として働くことができます。
嘱託看護師は正規雇用ではなく、有期雇用契約の契約社員です。
ただし、勤務形態は常勤・非常勤や時短勤務など、医療機関や施設によって異なります。

定年後も働く看護師の割合

厚生労働省の「看護師等（看護職員）の確保を巡る状況(P5)」によると、就業看護職員の年齢階級別構成割合の推移は下記のとおりです。

年齢	2020年	2018年	2016年	2014年
25歳未満	7.1％	7.1%	7.0％	6.8％
25～29歳	11.3％	10.9％	10.7％	11.0％
30～34歳	9.8％	10.4％	11.2％	12.2％
35～39歳	11.3％	12.1％	13.3％	14.5％
40～44歳	13.6％	14.5％	14.4％	14.0％
45～49歳	13.4％	13.1％	13.4％	13.0％
50～54歳	11.7％	11.7％	11.1％	11.4％
55～59歳	10.0％	9.7％	9.5％	8.8％
60～64歳	6.8％	6.1％	5.6％	5.4％
65歳以上	5.0％	4.5％	3.9％	3.0％

60歳以上で就業している看護師の割合は年々増加傾向にあることが分かります。
将来的にも、シニア看護師が増加し、さまざまな職場での活躍が見込まれるでしょう。

 看護師の再雇用は何歳まで？

看護師の資格には年齢制限がないため、何歳まででも働き続けることができます。
中には、70歳を過ぎても現役看護師として活躍している方も少なくありません。
ただし、体力を求められる職場や、身体介助の多い職場などは、シニア看護師が活躍するのが難しいです。
したがって、必ずしも希望する働き方ができるとは限らないでしょう。

再雇用看護師の勤務時間帯

再雇用看護師の勤務時間帯は、基本的には日勤帯となります。
中には夜勤を任せてもらえる職場もあるかもしれませんが、多くはないでしょう。
また、身体への負担が少なく済むように、嘱託看護師の時短勤務を導入している職場もあります。
時短勤務ならフルタイムに比べて残業も少ないので、ゆったりと働けるでしょう。

再雇用看護師の年収

再雇用看護師の年収は、正社員の時と比べて下がる傾向にあるものの、一概には言えません。
ここでは再雇用看護師の年収について、下記のように解説します。

• シニア看護師は年収が下がりやすい
• 経験や資格の有無が年収に反映される
• 地域によって年収の差が生じる

再雇用後の年収が気になる方はチェックしてみましょう。

シニア看護師は年収が下がりやすい

定年を迎える60歳以降の看護師は、再雇用後に年収が下がる傾向にあります。
勤務形態や勤務時間帯が変わり、基本給や手当が減少するためです。
厚生労働省の「看護師の年齢階級別平均賃金」によると、看護師の年齢階級別の平均給与について下記のように報告しています。

年齢	平均賃金（月収換算）
20～24歳	32.5万円
25～29歳	37.7万円
30～34歳	39.0万円
35～39歳	40.1万円
40～44歳	42.0万円
45～49歳	44.5万円
50～54歳	46.0万円
55～59歳	46.9万円
60～64歳	40.3万円
65～69歳	34.9万円
70歳以上	32.9万円

55～59歳でピークを迎え、60歳以降は給与が下がっていくことが分かるでしょう。

経験や資格の有無が年収に反映される

定年後は基本給や手当が減少するため、年収が下がるのが一般的です。
しかし、専門性の高い資格があれば、ほかのシニア看護師よりも高い年収を目指せます。
専門看護師や認定看護師、ケアマネジャーといった資格を取得している場合、資格手当が支給される職場が多く、年収アップが期待できるでしょう。
また、資格を活かして長年にわたって現場で活躍してきた経験は、高評価につながります。
需要が高まるため、より好条件な待遇で働くことが可能です。

地域によって年収の差が生じる

これまで勤めていた職場で再雇用を検討する場合、地域によって年収の差が生じる可能性があります。
例えば、首都圏は看護師全体の給与が高い傾向にあるため、シニア看護師であっても時給や月給が高く設定されているでしょう。
特に大学病院のように規模の大きい病院ほど、基本給や賞与など給与面が充実しているのが一般的です。
一方、地方の看護師は給与が低く設定されており、フルタイム勤務ではないシニア看護師はさらに給与が下がります。

シニア看護師の働き方ごとの年収

シニア看護師といえば、嘱託看護師として再雇用されるイメージが強いですが、実はさまざまな働き方を選ぶことが可能です。
ここでは、シニア看護師の働き方ごとの年収について、下記のとおりに紹介します。

• 嘱託看護師として働く場合
• パートタイム・アルバイト勤務で働く場合
• フリーランスで働く場合
• 介護関連の資格を活かして働く場合

それぞれの働き方の特徴もお伝えするので、自分に合った働き方を探してみましょう。

嘱託看護師として働く場合

嘱託看護師として働く場合、勤務時間や基本給が変動し、定年前より年収が下がる傾向にあります。
特に定年前は役職に就いていたり、基本給が高かったりするため、「長年同じ職場に勤めているのに年収が下がった」と感じやすいです。
ただし、社会保険や福利厚生の一部も引き続き適用されることが多く、収入面が安定しています。
また、勤務時間や業務内容が嘱託看護師向けに整備されている職場が多く、慣れた環境で働くことができるでしょう。

パートタイム・アルバイト勤務で働く場合

定年を機に退職し、ほかの職場でパートタイム勤務として働く場合、ライフスタイルに合わせて勤務時間・日数を調整できます。
時給制になるうえ、賞与が支給されないケースが多いため、正社員として働いていた定年前に比べると年収は大幅に下がる可能性が高いです。
また、事業所の規模によって社会保険に加入できる条件も異なるので、社会保険や厚生年金に加入したい場合はあらかじめ確認しておく必要があります。
ただし、経験やスキルを活かして働ける職場を選べば、高時給も期待できるでしょう。

フリーランスで働く場合

ベテラン看護師のスキル・経験を活かして、業務委託のフリーランス看護師になるのも選択肢の一つです。
介護施設や訪問看護ステーション、訪問入浴などの単発バイトや、Webライターなどが挙げられます。
年収面での安定性には欠けるものの、自由度の高い働き方ができ、高収入も目指せるでしょう。
健康保険や国民年金は自己負担しなければならないので注意してください。

▼関連記事
フリーランス看護師の働き方とは？仕事の選択肢や年収事情、なる方法も解説

介護関連の資格を活かして働く場合

「看護師として働くのは体力的に難しい」という場合、介護関連の資格を活かして働くことも可能です。
例えば、ケアマネジャーの資格を取得すれば、居宅介護支援事業所や地域包括センターなどでデスクワーク中心の業務に就くことができます。
看護師に比べて給与が下がる傾向にあるものの、需要の高い分野であり、看護師として長年培った知識や経験を発揮しやすいです。

▼関連記事
看護師がケアマネを兼務するメリット・デメリットは？おすすめの職場も紹介

シニア看護師が年収アップを目指す方法

シニア看護師となっても、ポイントを押さえて働くことで年収アップが期待できます。
シニア看護師が年収アップを目指す方法は下記のとおりです。

• 介護関連の資格を取得する
• 再雇用制度が充実した職場で働く
• 健康管理に努める

できるだけ年収を下げずにシニア看護師として働きたいなら確認してみましょう。

介護関連の資格を取得する

将来的にも高齢化社会は進んでいくと予想され、高齢者のケアに取り組む看護師の需要は高いです。
介護関連の資格を取得している看護師は、介護施設以外に慢性期病院や訪問看護ステーションなど活躍の場を広げやすいでしょう。
特にケアマネジャーはデスクワーク中心で働けるため、定年を迎えても心身への負担が少ないです。
また、中には資格手当が支給される資格もあり、年収アップにつながります。

再雇用制度が充実した職場で働く

再雇用制度を利用すると、定年前に比べて年収が下がるのが一般的です。
ただし、再雇用された看護師が長く働けるように、待遇面や環境が整っている職場なら、大幅な年収ダウンを避けられます。
特に充実した福利厚生は、経済的な安定につながるでしょう。

健康管理に努める

看護師として働き続けるには心身の健康が欠かせません。
定年を機に体力的な負担の少ない働き方に変えても、健康面に不安があれば業務に支障をきたすだけでなく、雇用を打ち切られてしまう可能性もあります。
看護師の業務は腰や膝に負担がかかりやすいうえ、夜勤があれば不規則な生活で不調を生じやすいため、若いうちから健康管理が重要です。

シニア看護師が定年後も働くには

「定年後も看護師免許を活かして働きたい」と考えている方は少なくありません。
ここではシニア看護師が定年後も働くにはどうすればいいのか、詳しく紹介するので確認してみましょう。

再雇用されて嘱託看護師になる

職場に再雇用制度が導入されていれば、定年を迎えてもそのまま働き続けることができます。
転職活動を行う必要がなく、慣れた職場で働けるのは再雇用の大きな魅力と言えるでしょう。
ただし、条件面は職場によって異なるため、納得のいく待遇で働けるように交渉することが大切です。

定年を迎える前に転職する

職場の再雇用制度が整っていない場合、定年を迎える前に長く働ける職場に転職するのも選択肢の一つです。
介護施設や訪問看護ステーションでは、身体への負担が少ないため、年齢が上がっても働ける職場が多いでしょう。
転職のタイムリミットは40代が一般的とされており、より好条件な職場で長く働きたいなら早めに準備を進めておくのがおすすめです。

定年退職後に再就職する

定年まで勤め上げれば、その分勤続年数も長くなるので退職金も期待できます。
ただし、シニア看護師は経験や知識が豊富な一方、体力や判断力の低下などもみられます。
新しい環境に慣れるまで時間がかかるうえ、若手の看護師に比べて採用枠が少ないです。
また、状況に応じて自分より年下の看護師や医師の指示に従わなければなりません。
再就職は条件面が厳しくなる傾向にあるので、専門的な知識や資格を身につけておき、好条件での転職を目指すと良いでしょう。

再雇用看護師の年収についてよくある質問

ここでは、再雇用看護師の年収についてよくある質問を紹介します。

看護師の退職金はいくらが相場ですか？

看護師の退職金は職場によって大きく異なります。
基本的に退職金は長く勤め上げるほど高くなりますが、転職回数の多い看護師だと勤続年数が短いので退職金は少なくなるでしょう。
また、非常勤は退職金の対象ではない職場が多く、確認しておくと安心です。

再雇用時は役職を継続することができますか？

再雇用制度とは、定年に達した看護師が退職した後、再び雇用する制度なので、待遇面は新しい条件を結び直す必要があります。
役職者として再雇用されれば役職は継続できますが、定年を機に役職者の世代交代が行われる可能性が高いです。
ただし、定年に達した看護師が退職せず、引き続き雇用される勤務延長制度であれば、定年前の雇用形態がそのまま引き継がれ、待遇面も変わりません。
役職者の場合、継続して雇用される場合の待遇面について、職場にしっかり確認しておくと安心です。

まとめ

再雇用された看護師は、勤務形態や勤務時間帯が変わるため、年収が下がりやすいです。
ただし、経験や資格の有無は年収に反映されるほか、地域によっても年収の差が生じます。
積極的に年収アップを目指したいなら、介護関連の資格を取得したり、再雇用制度が充実した職場で働いたりすると良いでしょう。
また、定年後もシニア看護師として働くには、長く働ける職場を選ぶことも大切です。

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