
「DMAT看護師について知りたい」「将来災害現場で働きたい」と考えている方もいるでしょう。DMAT看護師とは、災害急性期に医療チームの一員として、現場で活躍する看護師のことを指します。本記事では、DMAT看護師の役割や活動内容のほかに、災害支援ナースとの違いについてもまとめました。DMAT看護師になる方法や向いている人についても解説しているため、ぜひ最後までご一読いただき参考にしてください。
・厚生労働省「DMAT事務局」
DMATは「災害急性期に活動できる機動性を持ったトレーニングを受けた医療チーム」と定義されています。災害時の超急性期(約48時間以内)に、被災都道府県からの要請にもとづき現場で活動する災害派遣医療チームです。平成7年の阪神・淡路大震災での初期医療体制の遅れという教訓から発足されました。短期・集中的な救助活動のため、専門的な訓練を受け、機動性を持っていることが特徴です。
チーム編成は以下のとおりです。
| 医師 | 看護師 | 業務調整員 | チーム計 |
| 1名 | 2名 | 1名 | 4名 |
基本的な編成は、医師1名、看護師2名、業務調整員1名の計4名です。業務調整員は、DMAT活動に必要な資源の確保や管理を担います。被災状況に応じ、医療活動に必要な移動手段や医薬品の確保を行うDMATロジスティックチームが、別途派遣される場合もあるようです。
DMATは災害急性期における短期集中的な救命活動を主目的としています。保健医療活動チームや地域の医療資源が確保され、組織的な支援体制が整った時点で活動は終了です。
| フェーズ区分 | 状況 |
| 発災直後 (発災~6時間) | 建物の倒壊や火災などの発生により、傷病者が多数発生し、救出救助活動が開始される状況 |
| 超急性期 (6時間~72時間) | 救助された多数の傷病者が医療機関に搬送されるが、ライフラインや交通機関が途絶し、被災地外からの人的・物的支援の受入れが少ない状況 |
| 急性期 (72時間~1週間程度) | 被害状況が少しずつ把握でき、ライフラインなどが復旧し始めて、人的・物的支援の受け入れ体制が確立されている状況 |
| 亜急性期 (1週間~1か月程度) | 地域医療やライフライン機能、交通機関などが徐々に復旧している状況 |
| 慢性期 (1か月~3か月程度) | 避難生活が長期化しているが、ライフラインがほぼ復旧して、地域の医療機関や薬局が徐々に再開している状況 |
| 中長期 (3か月以降) | 医療救護所がほぼ閉鎖されて、通常診療がほぼ再開している状況 |
参照:東京都保健医療局「災害時医療救護活動ガイドライン(p.3)」
被災地の状況によっては、活動期間の延長や第2隊、第3隊の追加派遣が行われることもあります。後発隊や従来の医療機関への引継ぎのタイミングでは、一時的に医療支援が低下する可能性があるため注意が必要です。
DMAT看護師の主な役割は、災害現場・病院の支援・広域医療搬送・後方支援などによっても変わってきます。
DMATは、被災地に設けられた臨時医療施設(SCU)に集合後、自力で各現場へ移動します。現場では、トリアージや患者さんへの救急処置などの処置を行うのが主な仕事内容です。倒壊家屋の下敷きになった住民の救護活動に携わることも少なくありません。
被災地域の病院機能を維持・拡充するため、病院の指揮下で医療を提供します。主な活動内容は、診療の支援やトリアージの実施です。病院の被災状況や支援の必要性に関する情報収集に努めなければいけません。
DMATの重要な役割の一つは、適切なトリアージにより患者さんの重症度を判断することです。大規模災害で多数の重症患者さんが発生した場合、被災地外へ患者さんを搬送しなければいけません。これにより、患者さんは被災地外で平時と同等の医療を受けられるため、救命につながります。
被災地では医療物資や資機材の現地調達が困難であるため、自己完結での救護活動を目指しています。活動に必要な資源は携行するか、被災地外で確保しなければいけません。この自己完結型の活動は、医療物資が不足しがちな被災現場で円滑な救護を行うために不可欠です。
DMATとは別で災害現場で働く看護師には、災害支援ナースというものもあります。ここでは、DMATと災害支援ナースの違いについてまとめました。
| 項目 | 災害支援ナース | DMAT(災害派遣医療チーム) |
| 活動開始の時期 | 災害発生から3日後を目安に派遣され、約1か月間活動 | 災害発生直後の超急性期(48時間以内)に活動開始 |
| 活動する場所 | 避難所、被災した医療・福祉施設など | 災害現場、被災病院、広域医療搬送拠点など |
| 活動する内容 | 避難所等における被災者の健康管理・看護ケア、環境整備 | 災害現場での救助活動とトリアージ、病院機能の維持・支援 |
| 隊員となる要件 | 災害支援ナース養成研修の修了 | 日本DMAT隊員養成研修の修了(筆記・実技試験を含む) |
DMATは災害急性期(48時間以内)に派遣される一方、災害支援ナースは災害発生後3日~1か月を目安に長期的に派遣されます。災害支援ナースの個々の派遣期間は、原則として移動時間を含め3泊4日であり、DMATよりも期間が長いことが特徴です。また、DMATは災害急性期の救命活動を主目的としていますが、災害支援ナースは、避難所や医療機関で被災者の健康管理、服薬介助、環境整備などの看護を担います。被災した現地の看護職の心身の負担を軽減し、支える役目を担っていることもDMATとの違いの一つです。
厚生労働省の「令和6年度からの災害支援ナースの仕組み(災害・新興感染症対応)」によると、災害支援ナースの活動は、2022年12月の感染症法などの改正により法制化されました。従来の自然災害対応に加え、新興感染症の発生・まん延時の活動への派遣も可能となったのです。活動の公的な位置づけが、従来の「ボランティア」から医療法にもとづく「災害・感染症医療業務従事者」へと変更されました。派遣に係る実費が公的に負担され、都道府県による傷害保険への加入も整備されたため、より安心して活動できる環境が整えられています。
DMAT看護師になるには、指定病院で急性期医療を学び、研修を受ける必要があります。ここでは、それぞれの内容についてまとめました。
DMAT看護師を目指すには、まずDMAT指定病院への勤務が条件となります。病院で経験を積んだ後、DMATメンバーとして選抜されれば「日本DMAT隊員養成研修」の受講資格を得られます。DMAT指定病院に勤務していない場合は、目的達成のために転職が必要となるでしょう。
病院でのDMAT選抜において、急性期医療に携わる看護師は選ばれやすい傾向にあります。転職や異動の希望先として、救急外来やICUなどの高度急性期病棟が推奨されるでしょう。DMAT指定病院に勤務している場合でも、急性期病棟以外であれば部署異動を検討することが望ましいです。
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厚生労働省の「令和7年度災害派遣医療チーム研修実施要領」によると、受講要件の必須要件は以下のとおりです。
通常研修は4日間であり、都道府県の研修受講者は2.5日の「広域災害対応研修」を受講する必要があります。短い研修期間で、実技・座学の後に実施される試験に合格しなければいけません。DMAT隊員資格は5年ごとに更新が必要であり、継続的な学習と活動が求められます。
DMAT看護師は、通常下とは異なる環境で仕事を行う必要があります。冷静な判断や豊富な看護スキル、他職種連携が得意な人や向上心がある人に向いていると言えるでしょう。
災害現場の混乱した状況や錯綜した情報に流されず、冷静に状況を判断できることが大切です。トリアージを実施し、治療の優先順位を適切に決定する必要があります。ストレスが高まる中でも、看護師自身が感情的にならず適切な医療・救護に繋げることが求められるでしょう。重症度の高い外傷を負った患者さんに対しても、動揺を見せずに救急医療を提供しなければいけません。
DMAT看護師は、限られた医療器具しかない災害現場で、応急処置を適切に行うスキルが求められるでしょう。患者さんの状態から合併症や急変のリスクをアセスメントし、早期治療を目指す必要があります。普段から多様な症例に携わり、豊富な看護スキルがあれば、災害現場でも臨機応変に対応できるでしょう。
4名を1チームとして活動するDMATにおいて、チームメンバーとの連携は欠かせない要素です。災害現場での救護活動を円滑に進めるため、互いに協力し合うチームワーク力が必要だと言えるでしょう。日頃から多職種連携やチームナーシングを意識して働ける看護師がDMATに適しています。
DMAT看護師は平時に災害活動拠点病院、特に救急外来やICUなどの高度急性期病棟に勤務する場合が多いです。災害現場で求められる急性期の疾患や外傷への対応スキルを、日頃から積極的に学んでおくと良いでしょう。有事に備え、高い向上心を持って自己研鑽に励める者がDMATに向いています。
災害が発生していない場合、DMAT看護師は普段病院に勤務しています。そのため、給与は一般的な看護師と大きな差はありません。厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、看護師の平均年収は約519万7,000円でした。これは、「きまって支給する現金給与額×12か月分+年間賞与その他特別給与額」で算出しています。
| 平均給与 | 36万3,500円 |
| 平均賞与 | 83万5,000円 |
| 平均年収 | 519万7,000円 |
参照:政府統計の総合窓口(e-Stat)「職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額および年間賞与その他特別給与額(産業計)」
看護師の月収は地域や年齢、資格や夜勤の有無などで異なります。あくまで参考程度にとどめ、求人や募集要項を確認しましょう。
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看護師が災害現場で活躍する方法はDMATだけではありません。災害支援ナースやDPAT・DWATなどの働き方もあります。ここでは、DMAT以外で災害現場で活躍する方法をまとめました。
被災地における医療従事者不足を補うことを主な目的としています。避難所や医療機関などで24時間体制の支援活動が主な仕事内容です。これまでは日本看護協会の活動であり、勤務先に休暇を出しボランティアとして派遣されていましたが、法改正により「災害・感染症医療業務従事者」へと変更されました。活動を通じて、被災者への継続的な看護ケアを提供します。
DPATは被災地域における精神保健医療ニーズの把握と、ほかの保健医療体制との連携を行います。専門性の高い精神科医療の提供と精神保健活動の支援を担うことが主な仕事です。各種関係機関とのマネージメントを通じて、精神医療体制の構築を支援します。
介護が必要な高齢者や障がい者の日常生活を支援し、生活機能の低下を防止することを目的としています。看護師のほか、介護福祉士や介護支援専門員、社会福祉士など多様な福祉専門職で構成されていることが特徴です。廃用症候群や感染症といった二次被害を防ぎ、被災者が安心して生活できる環境をサポートします。参加するには、居住地域のDWAT事務局や都道府県と協定を結ぶ施設・事業所での所定の研修受講が必要です。
ここではDMAT看護師に関するよくある質問にQ&A方式で回答します。
DMAT看護師になるための実務経験は、厚生労働省の規定により2年以上が必須とされています。災害現場で求められる豊富な経験やスキルを考慮すると、5年以上の実務経験があることが望ましいでしょう。基本的な知識・技術に加えて、応用力と判断力を養うために、より長い臨床経験が推奨されます。
志望動機には、災害医療への貢献意欲と災害急性期における看護師としての役割認識を含めると良いでしょう。自身の急性期医療での経験やスキルが、DMATの活動内容(トリアージ、現場救護など)にどのように活かせるかを具体的に示す必要があります。自己完結型の活動や過酷な現場でも、冷静に行動できる精神力やチームワークについて言及することが望ましいでしょう。平時の自己研鑽への取り組みや向上心を示し、有事に備える決意を強調することも重要です。
厚生労働省の「令和7年度災害派遣医療チーム(DMAT)研修 厚生労働省枠新規募集について」によると、DMAT看護師の受講条件は「20歳以上65歳未満」と定められています。DMAT看護師になるには、指定病院で勤務する必要があり、おおむね定年退職までの年齢であればDMAT看護師として活動できるでしょう。過酷な災害現場で活動するため、精神力・体力のタフさが求められます。
DMAT看護師とは、災害現場で活動する医療チームの看護師のことを指します。災害支援ナースとは異なり、DMATは災害急性期における重症患者さんの広域医療搬送、病院支援、現場活動などの救命医療が主な仕事内容です。DMATとして働きたいと考えている方は、DMAT指定病院で急性期医療を学ぶ必要があるでしょう。
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