
「助産師になるには?」と気になっている主婦の方もいるでしょう。看護師と助産師の免許を取得した女性であれば、助産師を目指すことは可能です。この記事では、主婦が助産師を目指すルートや必要な費用などを解説。目指す際のポイントや仕事内容も紹介します。助産師を目指すにはどういった準備が必要なのか知りたい方は、ぜひ参考にしてください。
命の誕生に立ち会うやりがいや社会貢献性から、助産師を目指したい方もいるでしょう。厚生労働省「保健師助産師看護師法 第三条」によると、日本では女性のみが就ける職業。同省の「保健師助産師看護師法 第七条」によると、看護師免許と助産師免許があれば働けるので主婦も目指せます。
医療職の経験がない場合や年齢の問題で不安が大きいかもしれませんが、厚生労働省の「助産師」によると、就業者の平均年齢は38.7歳。30代以上が多いため、30歳や35歳からでも目指せるといえますが、看護師経験の有無や学歴に応じて取得までの期間や学費が異なるので、あらかじめ調べて準備しましょう。
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主婦が最短で助産師免許を取得するルートは、看護学校で3~4年学んで看護師免許を取得後、1年制の助産師養成学校で助産師免許を取得する方法です。助産師の教育プログラムがある大学では、看護師と助産師の受験資格を同時に得られます。短期間であれば免許取得までの期間は短くなりますが、助産師と看護師の両方の勉強が必要です。メリットとデメリットを調べ、慎重に検討しましょう。
看護師免許を取得するには、3年制の看護師養成所や看護系短期大学、または4年制の看護系大学などへの進学が必要です。所定の課程を修了し、看護師国家試験の受験資格を得たのち、看護師免許を取得します。准看護師の免許を持っている主婦は、2年制の指定養成所を修了することで受験資格を得ることが可能です。
看護師国家試験に合格後は、助産師国家試験の合格が必要です。助産師の試験を受けるには、助産師養成所や看護短期大学専攻科、看護大学専攻科・別科で1年間学び、助産師国家試験に合格する必要があります。
助産師国家試験の概要は以下のとおりです。
| 試験概要 | 年1回 |
| 試験内容 | ・基礎助産学 ・助産診断・技術学 ・地域母子保健および助産管理 |
| 過去の合格率 | 95.6%(第106回助産師) |
試験は2月に行われ、1ヶ月半ほどあとに合否が発表されます。厚生労働省「第109回保健師国家試験、第106回助産師国家試験及び第112回看護師国家試験の合格発表」によると、過去の合格率は90%以上と高いので、計画的に勉強すれば取得可能といえるでしょう。
ここでは、主婦から助産師になるために必要な費用と、利用できる奨学金制度を紹介します。
助産師学校の学費の目安を以下にまとめました。
| 学校の種類 | 専門学校 | 短大 | 私立大学 | 国公立大学 |
| 学費の目安 | 80〜160万円前後 | 120〜170万円前後 | 150万円〜240万円前後 | 80〜130万円前後 |
学費は80万円以上はかかると考えておきましょう。このほか、入学金や教科書代、実習費用などもあるため、計画的な資金準備が必要です。
助産師を目指すにあたって、条件を満たせば奨学金や給付金を使うことができます。利用できる支援制度は以下のとおりです。
日本学生支援機構は、看護学校や助産師養成所に通えば、身分が学生になるので主婦でも利用できます。都道府県の修学資金も、在学中に利用し、卒業後に所定の期間働くことを前提に利用可能です。
ここでは、主婦が助産師を目指すときのポイントを解説します。
主婦が助産師を目指す際は、通いやすさやサポート面から学校を選びましょう。看護学校や助産師学校では日中に実習があるため、通学しやすい立地かを調べると安心です。学校独自の奨学金制度や社会人出願者を対象にした入学前のフォロー講座など、社会人向けのサポート体制が確立されている学校もあります。学校選びの際は、事前に質問をリストアップし、説明会で確認しましょう。
主婦が助産師を目指す際は、計画的な学習スケジュールを立てるのがポイントです。助産師国家試験の試験内容は「基礎助産学」「助産診断・技術学」「地域母子保健および助産管理」です。これらに関連する解剖生理学や小児看護学などの分野を、曜日・週ごとに振り分けて復習するのも一つでしょう。
主婦から助産師になるには、家事や子育てと勉強をいかに両立するかも重要なテーマです。助産師を目指す理由や学習計画を説明して家族の理解を得られると、安心して勉強に集中できるでしょう。時短家電の利用や掃除テクニックを試して、家事の効率化を意識するのも一つです。
ここでは、助産師になりたい主婦が就職前に知っておきたいことを解説します。
助産師の仕事は出産介助だけでなく、妊娠時期から出産後のサポートまで多岐にわたるのが特徴です。ここでは、出産前から出産時、出産後に分けて仕事内容を解説します。
妊婦の出産前、助産師は以下のような業務を行います。
助産師は、妊婦が生活上で注意したい点や、健康のためにできることを指導する役目を担います。お産に向けた心構えや流れを伝えながら、母親・父親教室を開催することも。初めて親になる人の相談ごとにのりつつ、安心して出産できるように準備を進めます。
出産時の業務には、以下が挙げられます。
陣痛が始まれば、子宮口の開き具合を確認しながら、いつお産が始まってもいい環境を作ります。痛みで呼吸量が減って母子共に酸欠にならないよう呼吸を誘導したり、お産の進行具合を見ながらいきむタイミングをとったりするのも助産師の仕事です。医師に処置を依頼して、分娩の一部始終を仕切ります。
妊婦が無事に出産したあと、助産師は以下のような業務を行います。
乳児や妊婦の状態を観察し、妊婦の回復具合を見ながら母乳指導やアドバイスをするのがメインの仕事です。育児に関する相談に寄り添って、今後の育児をサポートします。
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 / 令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」を基に、助産師のきまって支給する現金給与額、年間賞与の平均、年収をまとめました。
| きまって支給する現金給与額 | 年間賞与その他特別給与額 | 想定年収 |
| 38万6,000円 | 95万6,100円 | 558万8,100円 |
参照:厚生労働省「賃金構造基本統計調査 / 令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」
※企業規模計(10人以上)の場合を参照
※想定年収=「きまって支給する現金給与額」×12+「年間賞与その他特別給与額」で計算
助産師は看護職のなかでも、看護師と助産師の2つの免許が求められる職業です。専門職として安定した年収が見込めるといえるでしょう。
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厚生労働省「令和6年衛生行政報告(就業医療関係者)の概況/就業保健師・助産師・看護師・准看護師(P3)」によると、常勤の助産師は全国で約3.5 万人おり、そのうち62.8%が病院勤務で21.6%が診療所勤務、6.8%が助産所勤務です。助産師が活躍する場には、保健所や市区町村、研究機関、福祉施設などもあります。
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ここでは、「助産師になるには?」と考える主婦によくある質問をQ&A形式で回答します。
40代の主婦も助産師になることは可能です。多くの人生経験を経て培ってきたコミュニケーションスキルや傾聴力は、助産師の仕事に役立ちます。自身が出産にまつわる経験がある場合は特に、妊婦に寄り添った対応ができるといえます。
助産師に向いているのは、「赤ちゃんが好きで女性のライフイベントに寄り添える人」「忍耐力や冷静さのある人」です。突発的な事態にも責任を持って分娩介助できるプロ意識が求められます。
主婦から助産師を目指すメリットや強みは、実体験を学びや仕事に直接活かせることです。自身の出産・子育の苦労や喜びは、学校での学びを深めたり、現場で命に向き合ったりする際に活かされるでしょう。
主婦が助産師免許を取得するには、看護系の学校で看護師免許を取得後、助産師養成学校で助産師免許を取得する。あるいは、助産師の教育プログラムがある大学で、看護師と助産師の免許を同時に取得するといった方法があります。主婦から助産師になるには、最短で3~4年ほどかかるといえます。
助産師学校の学費は80万以上が必要です。学費対策には、日本学生支援機構や都道府県の修学資金、教育訓練給付金制度などを利用可能です。学校独自の奨学金制度を設けている場合もあるので、学校選びの際は確認しておきましょう。勉強と家事育児を両立するには、家族の理解を得ることや、自身で計画的な学習スケジュールを立てることもポイントです。
助産師は、妊産婦への指導や分娩介助、新生児ケアを担う、やりがいの大きな専門職。進学や免許取得の道筋が見えた場合は、挑戦してみるのも一つです。とはいえ、「1人では助産師の働き方を具体的にイメージできない」「進学に不安がある」といった方もいるでしょう。
そうした不安を抱える方は、「レバウェル看護」にお任せください。キャリアアドバイザーが、実際の求人やレバウェル看護を利用した方の例に基づき、助産師の働き方を丁寧に解説します。自分自身だけで考えるより助産師への理解が深まるため、安心して資格取得に踏み出せるでしょう。今すぐ転職をしない場合でも、将来の就職・転職の参考にもなります。ぜひ、お気軽にご相談ください。
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