助産師の平均年収はいくら？手取りや年齢別の額、看護師との給料の違いとは

「助産師の年収はどのくらい？」と気になっている人もいるのではないでしょうか。助産師の年収相場は、看護師や保健師よりも高い傾向にあるようです。この記事では、助産師の平均年収について、経験年数や年齢、初任給などさまざまな切り口から詳しく解説します。職場の規模や都道府県ごとの給与の違いも紹介するため、転職で求人選びをする際の参考にしてみてください。

助産師の平均年収は約567万円

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、助産師の平均年収は約567万円です。この数値はあくまで平均なので、職場や経験年数によっても異なることを押さえましょう。以下で、助産師の年収の内訳として給与や賞与、手取りについて解説します。

助産師の平均給与・賞与

同調査では、助産師のきまって支給する現金給与額は38万9,900円です。また、ボーナス（年間賞与その他特別給与額）は98万8,200円となっています。

きまって支給する現金給与額	年間賞与その他特別給与額	平均年収
38万9,900円	98万8,200円	566万7,000円

参照：e-Stat 政府統計の総合窓口「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」

助産師の平均給与は約39万円のため、場合により月40万円以上も現実的に可能だといえます。助産師は夜勤が求められる職場がほとんどのため、夜勤に入る回数や夜勤手当の支給額によっても給与は変動するでしょう。

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助産師の年収の手取り額

手取り額とは、額面から税金や社会保険料が差し引かれ、実際に支給される金額のことです。一般的に年収の75％〜80％とされます。助産師の年収でいうと、425万円〜453万円ほどが手取りの目安です。ただし、納める税金や社会保険料の額は一人ひとりの状況によって異なるため、同じ年収でも手取り額が変わる可能性があります。

助産師の年収については、レバウェル看護のコンテンツ「助産師の年収事情」でも詳しく紹介しているので、そちらも参考にしてみてください。

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助産師の年収を条件別に比較

この項では、厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに、助産師の平均年収を「職場の規模」「年齢」「都道府県」の条件別に比較します。自身の状況と照らし合わせて確認してみてください。

職場の規模別に見る助産師の年収

職場の規模（従業員の人数）別に見る助産師の平均年収は、厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると以下のとおりです。

職場の規模	平均年収
1,000人以上	564万100円
100～999人	577万5,100円
10～99人	565万2,500円

参照：e-Stat 政府統計の総合窓口「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」

※算出方法＝きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額

助産師の平均年収は、100〜999人規模の職場がもっとも高いといえます。ただ、それ以外の規模の職場と比べて13万円ほどの違いなのを見ると、規模による助産師の年収は違いが少ないようです。

年齢別に見る助産師の年収

助産師の年齢別に見る平均年収は、厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると以下のとおりです。

年齢層	平均年収（円）
20～24歳	438万3,100円
25～29歳	537万100円
30～34歳	525万7,100円
35～39歳	575万8,500円
40～44歳	620万3,000円
45～49歳	563万4,700円
50～54歳	667万9,300円
55～59歳	725万2,600円
60～64歳	538万9,400円

参照：e-Stat 政府統計の総合窓口「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」

※算出方法＝きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額

助産師の平均年収は、55〜59歳で約725万円ともっとも高くなります。助産師の年収は60代になるまで右肩上がりに推移する傾向にあるものの、「30〜34歳」と「45〜49歳」で若干下がる点が特徴的です。ライフスタイルや体力の変化から、働き方を変える人が多い年代だからという背景が関係しているかもしれません。

都道府県別で見る助産師の年収ランキング

ここでは、都道府県別に助産師の平均年収を比較し、高かった順に5府県を挙げて紹介します。助産師の平均年収が高い地域ランキング5位までは、以下のとおりです。

順位	都道府県	平均年収
1位	兵庫県	736万3,100円
2位	和歌山県	706万4,000円
3位	大阪府	690万2,700円
4位	埼玉県	683万7,000円
5位	福島県	666万1,400円

参照：e-Stat 政府統計の総合窓口「令和7年賃金構造基本統計調査 都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）全国～埼玉・千葉～愛知・三重～山口・徳島～沖縄」

※算出方法＝きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額

全都道府県で助産師の平均年収がもっとも高いのは、兵庫県で約736万円です。兵庫県は、5番目に高い福島県よりも70万円ほど高くなっています。上位で見ても差が大きいことから、助産師の年収は地域ごとの幅が広いといえるでしょう。

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助産師が年収アップを目指す方法

「平均年収よりも高い年収を目指したい」という助産師の方もいるかもしれません。この項では、助産師が年収アップを目指すための方法を紹介するので、参考にしてみてください。

管理職を目指す

助産師が管理職に就くと、基本給が上がったり、役職手当が支給されたりして年収アップが期待できるかもしれません。マネジメントに興味のある方やリーダーシップを発揮したい方は、管理職へのキャリアアップを視野に入れるのも一つの方法です。

給料水準が高い職場へ転職する

助産師として知識やスキルを磨きながら年収アップを目指したい方は、給料水準の高い職場への転職を検討してみてください。転職という方法なら、管理職や経営者のような責任の重さが求められず、助産師としての現場の仕事に集中しながら年収を上げられます。

助産師が給与や待遇、働き方の希望条件に合う求人を探す際は、転職エージェントの活用がおすすめです。非公開のものも含めた幅広い求人から、マッチする職場を提案してもらえます。

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起業する

助産師は開業権を有するため、自身で分娩介助や妊産婦支援に関する事業所を立ち上げることが可能です。開業して経営が軌道に乗れば、経営者である助産師として病院やクリニックで働くよりも高い年収が得られる可能性があります。助産師の起業は、一般的な助産院を経営する方法に限りません。助産師のフリーランスとして仕事をする方法として、訪問・出張型の助産ケア事業や、サロン型の妊産婦の相談支援事業など幅広い選択肢があるようです。

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助産師と看護師の年収の違い

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、看護師の平均年収は約525万円です。比較すると、助産師の平均年収は看護師よりも42万円ほど高いといえます。

	きまって支給する現金給与額	年間賞与その他特別給与額	平均年収
助産師	38万9,900円	98万8,200円	566万7,000円
看護師	36万5,900円	85万6,400円	524万7,200円

参照：e-Stat 政府統計の総合窓口「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」

助産師は看護師と同様に、夜勤や残業、オンコール対応を求められる職場が多く、勤務形態は看護師とほとんど変わりません。しかし、担う業務の専門性から、同じ職場でも基本給そのものが看護師より高く設定されているケースがほとんどです。

パートで働く助産師と看護師の平均時給

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、短時間勤務（パートタイム勤務）の助産師の平均時給は2,168円で、看護師は1,933円です。

	平均時給
助産師	2,168円
看護師	1,933円

参照：e-Stat 政府統計の総合窓口「令和7年賃金構造基本統計調査 短時間労働者の職種（小分類）別1時間当たり所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」

パートで働く助産師の平均時給は、看護師よりも240円ほど高くなります。短時間勤務でも同じ条件で働く場合、助産師の年収は看護師を上回ると考えられるでしょう。

新卒1年目の助産師と看護師の初任給

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、新卒1年目にあたる「経験年数0年、20～24歳」の助産師と看護師の所定内給与額は以下のとおりです。

	所定内給与額
助産師	27万1,900円
看護師	26万500円

参照：e-Stat 政府統計の総合窓口「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（小分類）、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」

この数値はあくまで平均のため、入職して初めて受け取る初任給の額と正確には異なります。助産師と看護師が新卒1年目ころの給与相場として、参考程度に押さえましょう。

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助産師の平均年収が看護師と比べて高い理由

ここでは、助産師の年収が看護師よりも高い理由を解説します。看護師から助産師への転職を検討している人は、確認してみてください。

業務の専門性が高い

助産師の年収が看護師と比較して高い理由の一つが、より専門的な業務を担う職種であることです。助産師は、妊娠・出産に関する専門性の高い知識に加えて、分娩介助や母乳ケアなどのスキルも求められます。法律上、助産師が医師の指示によって行う分娩介助は、看護師にはできない業務です。そのため、助産師になるには、看護師免許を取得した上で、さらに助産師の養成課程を修了し国家試験に合格する必要があります。

人手不足で需要が高い

助産師は不足していて需要が高い状態です。産科で十分な医療体制を維持できるよう人員確保が必要なため、助産師の求人は高給与で出される傾向にあります。

日本看護協会の「2022年病院看護・助産実態調査 報告書（p.73）」によると、院内助産の実施予定がない病院のうち、「助産師数が不足しているため」と回答した割合は約47％です。同調査（p.86）では、助産師の採用について「増やしたい」という回答が51.3％で、「現状維持したい」が36.8％になっており、需要の高さがうかがえます。

手当支給が充実している

職場ごとに異なりますが、助産師の給与には以下のような手当の支給があります。（通勤手当や住宅手当以外に支給されることが多い手当）

• 分娩介助手当
• 夜勤手当
• 残業手当
• 資格手当

勤務先によっては、助産師が分娩に携わると1回あたり数千円〜1万円程度の分娩介助手当がつくこともあるようです。さらに、アドバンス助産師や母性看護専門看護師といった資格がある場合は、資格手当も支給されるケースもあります。

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助産師の年収に関してよくある質問

ここでは、助産師の年収についてよくある質問を、Q&A形式で紹介します。

助産師で年収が1,000万円を超えるのは難しいですか？

助産師の平均年収から考えると高くても700〜800万円ほどが現実的で、1,000万円を超えるのは難易度が高いといえます。ただし、大規模な病院で役職に就いたり、助産所を開業したりすれば、年収1,000万円に近づく可能性もゼロではありません。

大卒で助産師になる場合の初任給を教えてください

日本看護協会の「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査 結果（p.7）」によると、大学卒・大学院卒の助産師の初任給は以下のとおりです（2024年時点）。

新卒の助産師	基本給月額	税込給与総額
看護系大学卒	22万7,148円	28万9,188円
看護系大学院卒	22万9,917円	29万3,803円

参照：日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査 結果（p.7）」

参照元の定義に基づき、「税込給与総額には、通勤手当・住宅手当・家族手当・夜勤手当・当直手当・看護職員処遇改善等事業に基づく手当等を含む（時間外手当及び新型コロナウイルス感染症に係る危険手当等は含まない）」として計上しています。

20代の助産師と看護師の年収はどのくらい違う？

e-Stat 政府統計の総合窓口の「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」によると、20代助産師の年収相場は約440～540万円で、20代看護師は約430～490万円です。職場や勤務地にもよりますが、違いが大きければ60～100万円ほどの差が出る場合もあるでしょう。

助産師と保健師の年収比較を教えてください

e-Stat 政府統計の総合窓口の「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」によると、平均年収は助産師が566万7,000円で、保健師が551万3,800円です。保健師の年収は職場によって幅があるため、詳しくは「看護師と保健師の給料の違いを解説！状況別の平均年収や給与アップの方法も」の記事も参考にしてみてください。

まとめ

助産師の平均年収は約567万円です（2025年時点）。助産師の給与水準は、勤務地や経験年数によっても異なります。助産師の平均年収が看護師よりも高いのは、「需要が高く人手不足である」「高い専門性が求められる」「各種手当によって給料がアップしやすい」などが理由です。年収アップを求める方は、高待遇な職場への転職や管理職へのキャリアアップ、起業するなどの方法があります。

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