特定行為看護師になるには？取得のメリットや向いている人の特徴も紹介

「特定行為看護師に興味があるけれど、どうすればなれるの？」と悩んでいる看護師は多いのではないでしょうか。
特定行為看護師は医師の業務をサポートする看護師として、近年注目を集めている看護師です。
ここでは、特定行為看護師になるために確認しておきたいことや取得のメリット、向いている看護師の特徴などについて詳しく紹介します。
この記事を最後まで読み終えてもらえれば、特定行為看護師になるまでの流れや適性が分かり、キャリアパスに役立てることができるでしょう。
特定行為看護師に興味のある方は、ぜひ参考にしてください。

特定行為看護師とは

特定行為看護師とは、医師の包括的指示のもと、医師や歯科医の判断を待たずに一定の診療補助業務（特定行為）を実施できる看護師です。
ここでは、特定行為看護師の役割・目的や特定行為の区分などについて、分かりやすく解説するのでご覧ください。

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特定行為看護師の役割・目的

特定行為看護師の主な役割は、医師の業務を補完しながら、迅速かつ的確な医療提供を支えることです。
医師の指示書があれば研修を受けた区分の医行為を実施することで、治療開始までの時間短縮や患者様の重症化予防に貢献できます。
特に急性期病棟では、人工呼吸管理や循環動態の調整など、高度な判断力が求められる場面が多く、チーム医療の質を高める役割も担うでしょう。

特定行為の区分

厚生労働省によると、特定行為区分は下記の21区分38行為に分かれています。

特定行為区分の名称	特定行為
呼吸器（気道確保に係るもの）関連	・経口用気管チューブ又は経鼻用気管チューブの位置の調整
呼吸器（人工呼吸療法に係るもの）関連	・侵襲的陽圧換気の設定の変更 ・非侵襲的陽圧換気の設定の変更 ・人工呼吸管理がなされている者に対する鎮静薬の投与量の調整 ・人工呼吸器からの離脱
呼吸器（長期呼吸療法に係るもの）関連	・気管カニューレの交換
循環器関連	・一時的ペースメーカの操作及び管理 ・一時的ペースメーカリードの抜去 ・経皮的心肺補助装置の操作及び管理 ・大動脈内バルーンパンピングからの離脱を行うときの補助の頻度の調整
心嚢ドレーン管理関連	・心嚢ドレーンの抜去
胸腔ドレーン管理関連	・低圧胸腔内持続吸引器の吸引圧の設定及びその変更 ・胸腔ドレーンの抜去
腹腔ドレーン管理関連	・腹腔ドレーンの抜去（腹腔内に留置された 穿刺針の抜針を含む）
ろう孔管理関連	・胃ろうカテーテル若しくは腸ろうカテーテル又は胃ろうボタンの交換 ・膀胱ろうカテーテルの交換
栄養に係るカテーテル管理（中心静脈カテーテル管理）関連	・中心静脈カテーテルの抜去
栄養に係るカテーテル管理（末梢留置型中心静脈注射用カテーテル管理）関連	・末梢留置型中心静脈注射用カテーテルの挿入
創傷管理関連	・褥瘡又は慢性創傷の治療における血流のない壊死組織の除去 ・創傷に対する陰圧閉鎖療法
創部ドレーン管理関連	・創部ドレーンの抜去
動脈血液ガス分析関連	・直接動脈穿刺法による採血 ・橈骨動脈ラインの確保
透析管理関連	・急性血液浄化療法における血液透析器又は血液透析濾過器の操作及び管理
栄養及び水分管理に係る薬剤投与関連	・持続点滴中の高カロリー輸液の投与量の調整 ・脱水症状に対する輸液による補正
感染に係る薬剤投与関連	・感染徴候がある者に対する薬剤の臨時の投与
血糖コントロールに係る薬剤投与関連	・インスリンの投与量の調整
術後疼痛管理関連	・硬膜外カテーテルによる鎮痛剤の投与及び投与量の調整
循環動態に係る薬剤投与関連	・持続点滴中のカテコラミンの投与量の調整 ・持続点滴中のナトリウム、カリウム又はクロールの投与量の調整 ・持続点滴中の降圧剤の投与量の調整 ・持続点滴中の糖質輸液又は電解質輸液の投与量の調整 ・持続点滴中の利尿剤の投与量の調整
精神及び神経症状に係る薬剤投与関連	・抗けいれん剤の臨時の投与 ・抗精神病薬の臨時の投与 ・抗不安薬の臨時の投与
皮膚損傷に係る薬剤投与関連	・抗癌剤その他の薬剤が血管外に漏出したときのステロイド薬の局所注射及び投与量の調整

特定行為研修では、すべての行為を一度に取得するのではなく、自身の勤務領域や将来像に合わせて区分を選択できます。

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診療看護師・認定看護師・専門看護師との違い

特定行為看護師と混同されやすい資格に、診療看護師、認定看護師、専門看護師が挙げられます。
資格によって取得条件や役割が異なるため、それぞれの違いを把握しておくことが大切です。
ここでは、各資格の特徴を紹介するので比較してみましょう。

診療看護師

診療看護師（NP：ナース・プラクティショナー）は、実務経験が5年以上ある看護師を対象としており、日本NP教育大学院協議会による認定資格です。
医師の包括的な指示があれば、基本的に全区分における特定行為の提供が可能となります。
ただし、2年かけて指定の大学院で診療看護師養成課程を修了するため、実務経験も加えると取得までにかかる年数は7年です。
また、5年ごとの更新が必要となるため、4.5年の間に更新の要件を満たさなければなりません。

認定看護師

認定看護師は、日本看護協会による認定資格です。
特定の認定看護分野において熟練した看護実践能力を持ち、看護の質の向上を目的として、専門性を発揮しながら実践・指導・相談を担います。
従来のA課程では特定行為研修を含みませんが、2026年度に教育、2029年度に認定審査の終了がそれぞれ決まっており、現時点では特定行為研修を含むB課程が主流です。
そのため、認定看護師の取得にあたって特定行為研修も受けられます。

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専門看護師

専門看護師は、認定看護師と同様に日本看護協会の認定資格です。
専門看護分野において高水準の看護ケアの提供を目指し、実践・相談・調整・倫理調整・教育・研究を行います。
臨床だけでなく、スタッフの指導・教育やマネジメントのスキルも求められるのが特徴です。
特定行為研修は必須ではないため、専門看護師の中でも特定行為を実践できる看護師は限定的となっています。

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特定行為看護師になるために確認しておくこと

特定行為看護師は指定の教育機関にて、一定期間研修を受けなければなりません。
そこで、特定行為看護師になるために、下記の点を確認しておきましょう。

• 特定行為研修を受講できる資格
• 研修にかかる期間
• 研修を受講できる教育機関
• 特定行為研修にかかる費用

特定行為看護師を目指したい方は、受講スケジュールを立てる際にお役立てください。

特定行為研修を受講できる資格

特定行為研修看護師になるには、所定の学校や病院で研修を受け、筆記試験に合格しなければなりません。
研修を受けるにあたり、実務経験に関する絶対条件はないものの、3～5年ほどの実務経験を想定されています。
また、特定行為看護師は資格の名称ではなく、特定行為の研修を受けた看護師を指すので注意してください。

研修にかかる期間

特定行為研修では、共通科目の合計250時間に加え、5～34時間の区分別科目を修了します。
厚生労働省の「共通科目の内容」「区分別科目の内容」によると、科目の内訳は下記のとおりです。

＜共通科目＞

科目	学ぶ内容	時間
臨床病態生理学	臨床解剖学、臨床病理学、臨床生理学を学ぶ	30時間
臨床推論	臨床診断学、臨床検査学、症候学、臨床疫学を学ぶ	45時間
フィジカルアセスメント	身体診察・診断学（演習含む）を学ぶ	45時間
臨床薬理学	薬剤学、薬理学を学ぶ	45時間
疾病・臨床病態概論	主要疾患の臨床診断・治療を学ぶ・状況に応じた臨床診断・治療を学ぶ	30時間・10時間
医療安全学・特定行為実践	特定行為の実践におけるアセスメント、仮説検証、意思決定、 検査・診断過程（理論、演習・実習）を学ぶ中で統合的に学ぶ	45時間

＜区分別科目＞

特定行為区分の名称	時間
呼吸器（気道確保に係るもの）関連	9時間
呼吸器（人工呼吸療法に係るもの）関連	29時間
呼吸器（長期呼吸療法に係るもの）関連	8時間
循環器関連	20時間
心嚢ドレーン管理関連	8時間
胸腔ドレーン管理関連	13時間
腹腔ドレーン管理関連	8時間
ろう孔管理関連	22時間
栄養に係るカテーテル管理（中心静脈カテーテル管理）関連	7時間
栄養に係るカテーテル管理（末梢留置型中心静脈注射用カテーテル管理）関連	8時間
創傷管理関連	34時間
創部ドレーン管理関連	5時間
動脈血液ガス分析関連	13時間
透析管理関連	11時間
栄養及び水分管理に係る薬剤投与関連	16時間
感染に係る薬剤投与関連	29時間
血糖コントロールに係る薬剤投与関連	16時間
術後疼痛管理関連	8時間
循環動態に係る薬剤投与関連	28時間
精神及び神経症状に係る薬剤投与関連	26時間
皮膚損傷に係る薬剤投与関連	17時間

多くの教育機関で研修終了まで6カ月から2年ほどかかるため、目指したいキャリアパスに合った区分を慎重に検討することが大切です。

研修を受講できる教育機関

厚生労働省によると、令和7年9月時点において、特定行為研修を受けられる教育機関は首都圏を中心に全国に479箇所存在します。
勤務先が指定の研修期間であれば、働きながら研修を受けやすいです。
また、研修区分は教育機関によって異なるため、居住地周辺に教育機関がない場合、オンラインでの受講を検討してみましょう。

特定行為研修にかかる費用

特定行為研修にかかる費用は、研修期間や区分別科目によって異なるものの、およそ30万～250万円が相場とされています。
まとまった費用がかかるため、「研修を受けるのにハードルが高い」と感じる看護師は少なくありません。
しかし、特定行為研修では教育訓練給付をはじめとしたさまざまな支援制度の対象となる可能性があり、要件を満たせば費用を抑えるのに役立つでしょう。

特定行為看護師になるメリット

特定行為看護師は専門性を磨くことができるため、さまざまなメリットが期待できます。
そこで、特定行為看護師になるメリットは下記のとおりです。

• 迅速に医療・看護を提供できる
• 職場によっては給与アップにつながる
• 仕事へのモチベーションを保てる
• 将来的に高いニーズが見込める
• キャリアの幅が広がる

それぞれのメリットについて詳しく紹介するので、どのようなメリットが期待できるのか確認してみましょう。

迅速に医療・看護を提供できる

医療の現場では患者様の状態変化に気付いても、医師の指示を待たなければならず、治療の開始が送れてしまう場面も少なくありません。
その一方で、特定行為看護師は医師の包括的指示に基づいて特定行為を実施できるため、治療開始までの時間短縮につながります。
医師の到着や個別指示を待つ時間が減ることで、患者様の苦痛軽減や重症化予防も期待でき、チーム医療全体の質も向上するでしょう。

職場によっては給与アップにつながる

特定行為看護師になると、月数千円～数万円程度の資格手当が支給される職場も少なくありません。
すべての職場で必ず給与が上がるわけではありませんが、専門性の高い人材を評価する病院は増えつつあります。
また、昇進や専門職に配置され、長期的に年収アップを目指せる可能性もあるでしょう。

仕事へのモチベーションを保てる

特定行為研修を通じて得た知識や技術は、日々の臨床で実感しやすく、「自分の成長」を感じられる機会が増えます。
また、判断の根拠が明確になることで、医師や他職種とのコミュニケーションも円滑になり、仕事への自信につながるでしょう。
自分にしかできない役割によって、仕事へのモチベーション維持が期待できます。

将来的に高いニーズが見込める

特定行為看護師は、高齢化の進行や医師不足を背景に、今後ますますニーズの拡大が見込まれます。
厚生労働省の「特定行為研修制度の推進について(P3)」によると、特定行為看護師の修了者数の推移は下記のとおりです。

年月	年間修了者数	研修修了者数
令和5年3月	2,043名	6,875名
令和4年3月	1,525名	4,832名
令和3年3月	661名	3,307名
令和2年7月	961名	2,646名
平成31年3月	679名	1,685名

令和4年から5年にかけて、1年で2,043名増加しています。
また、活躍の場が広がる可能性もあり、将来を見据えて専門性を高めたい看護師にとって、特定行為は「今後も必要とされ続けるスキル」を身につけられる選択肢と言えるでしょう。

キャリアの幅が広がる

特定行為看護師は高度急性期病棟や急性期病棟だけでなく、在宅医療などの幅広い分野でも活かせます。
また、将来的に認定看護師や専門看護師など専門性の高いキャリアを目指す際の基礎力として役立つでしょう。
「臨床を極めたい」「現場から離れずに専門性を高めたい」と考える看護師にとって、特定行為看護師はキャリアの幅を広げられます。

特定行為看護師に向いている人の特徴

特定行為看護師は、すべての看護師に必要な資格ではありませんが、「もっと現場で力を発揮したい」と感じている人にとって相性が良いです。
ここでは、特定行為看護師に向いている人の特徴を紹介するので、当てはまる特徴があるかチェックしてみましょう。

積極的にスキルアップしたい

「経験年数は重ねたけれど、成長が実感できない」「もっと専門的な知識を身につけたい」と感じているなら、特定行為看護師はおすすめです。
特定行為研修では、医学的根拠に基づいた判断力や、実践的な技術を体系的に学ぶため、日々の看護に自信が持てるようになります。
特定行為看護師は自ら学び続ける姿勢が求められるため、向上心のある看護師ほどやりがいを感じやすいでしょう。

医師が不在になりやすい環境で働いている

夜間や休日など、医師が常駐していない時間帯が多い職場で働いている看護師は、特定行為看護師に向いています。
患者様の状態変化が起きた際に、「医師を呼ぶまでの判断」に不安を感じる看護師も少なくありません。
しかし、特定行為看護師なら、医師が不在でも特定行為の知識と技術を活かして、適切な判断や初期対応が可能となります。

働きながら資格を取得したい

特定行為研修は、受講したい区分の教育機関が居住地周辺にあるとは限りません。
また、受講期間も6カ月から2年ほどで比較的長いのが特徴です。
しかし、オンラインで受講することもできるため、研修のために一時的な休職や退職は不要
遠方の教育機関を選択しても、これまで通りの勤務を続けながら受講できます。

特定行為看護師になる際の注意点

期待だけで研修を受講すると、「思っていた働き方と違った」と感じてしまうこともあるかもしれません。
ここでは、特定行為看護師になる際の注意点を紹介するので確認してみましょう。

業務負担が大きくなりやすい

特定行為看護師になると、通常の看護業務に加えて特定行為に関する業務も増えるため、人によっては負担を感じやすいです。
特に人手不足の職場では、「特定行為ができる看護師」として頼られ、負担が集中するケースがあり得ます。
また、責任の重さから精神的なプレッシャーを感じる場面も少なくありません。
業務調整や役割分担が明確でない職場では、疲弊につながる可能性があるため、研修前に職場の理解や支援体制を確認しておきましょう。

職場によっては活躍の場が少ない

特定行為研修を修了しても、職場の体制によっては十分に特定行為を活かせないかもしれません。
包括的指示が整備されていない、医師側の理解が得られていないなどの理由から、実際には従来の看護業務と大きく変わらない働き方になることもあります。
場合によっては、特定行為を活かせる環境への転職も視野に入れましょう。

特定行為看護師になるにはよくある質問

ここでは、特定行為看護師になるにはよくある質問を紹介します。

特定行為看護師は日勤のみの勤務も可能ですか？

特定行為看護師が活躍する場は、ICUや救急外来など高度急性期病棟など多岐にわたり、日勤のみ勤務することは可能です。
ただし、特定行為看護師は医師が不在になりやすい夜間や休日に判断力を求められる場面が多くなります。
日勤のみ働きたい場合、勤務先の勤務体制や配置実績などをあらかじめ確認しておきましょう。

複数の区分で特定行為研修を受けるにはどうすればいいですか？

複数の区分で特定行為研修を受けることは可能です。
近年では、領域ごとに実施頻度の高い特定行為をまとめて受講できるように、厚生労働省では下記の6領域においてパッケージ研修を定めています。

• 在宅・慢性期領域
• 外科術後病棟管理領域
• 術中麻酔管理領域
• 救急領域
• 外科系基本領域
• 集中治療領域

また、教育機関によっては独自のパッケージ研修を設定しており、活躍したい領域に合った特定行為研修を受けることができます。

まとめ

特定行為看護師は、3～5年ほどの実務経験を想定されており、診療看護師や認定看護師のように実務経験の要件が定められていません。
そのため、所定の学校や病院で研修を受け、筆記試験に合格すれば、特定行為看護師になることができます。
中にはオンラインで受講できる研修講座もあるため、働きながらスキルアップしたい方にぴったりです。
ただし、職場によっては業務負担が増えたり、活躍の場が少ないと感じたりすることもあるため、スキルを活かせる職場選びも重要となるでしょう。

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