
「看護学校の教員の年収がどれくらいなのか気になる」という方もいるでしょう。実際に、看護学校の教員の年収は職位や年齢、保有資格などによって大きく異なり、役職や経験次第で昇給することも可能です。この記事では、年齢別・職位別に見た看護学校教員の年収や、給与アップの方法について詳しく解説します。看護学校の教員の魅力やデメリットもご覧いただき、納得のいくキャリアチェンジを叶えましょう。
看護学校の教員の年収は、約350万〜500万を目安にすると良いでしょう。
少し古いデータですが、日本看護協会「2018 年看護師養成所の教員の勤務実態等に関する会員調査(p.104)」によると、看護教員の基本給額の平均は30万1,243円です。調整手当や住宅手当、育児手当などの諸手当込みの給与総額は、36万1,953円となっています。
看護教員の給与は、以下の表のように役職によっても違います。
| 調整手当・住宅手当・育児手当などの諸手当込みの給与総額 | 諸手当込みの給与総額の12ヶ月換算 | |
| 学校長 | 62万0,000円 | 約744万円 |
| 副学校長 | 43万1,804円 | 約518万円 |
| 教務主任 | 41万6,994円 | 約500万円 |
| 専任教員 | 33万3,336円 | 約400万円 |
| 実習指導教員 | 30万9,161円 | 約371万円 |
参考:日本看護協会「2018 年看護師養成所の教員の勤務実態等に関する会員調査(p.104)」(小数点切り上げ)
※上記は参照元データの定義に従い、「基本給与額に調整手当・住宅手当・育児手当等の諸手当を含めた税込み給与総額」として計上しました。
上記の額は、12ヶ月換算した額であることにご注意ください。経験を重ね、役職を上げていけば、年収600万以上を得ることも珍しくないでしょう。
給与水準は、私立か公立、大学か専門学校によっても異なります。保有している資格や学位、前職の経験などの影響もあるため、看護教員と一口にいっても年収額はさまざまでしょう。
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ここでは、日本看護協会「2018 年看護師養成所の教員の勤務実態等に関する会員調査(p.105)」を参考にして、看護学校教員の年収を年齢別に分けて見ていきましょう。
| 調整手当・住宅手当・育児手当などの諸手当込みの給与総額 | 諸手当込みの給与総額の12ヶ月換算 | |
| 30代 | 28万9,725円 | 347万6,700円 |
| 40代 | 32万9,619円 | 395万5,428円 |
| 50代 | 38万7,524円 | 465万0,288円 |
| 60代以上 | 45万3,128円 | 543万7,536円 |
参考:日本看護協会「2018 年看護師養成所の教員の勤務実態等に関する会員調査(p.105)」(小数点切り上げ)
※上記は参照元データの定義に従い、「基本給与額に調整手当・住宅手当・育児手当等の諸手当を含めた税込み給与総額」として計上しました。
私立か公立か、または教育機関によって賞与や手当の内容も異なるため、上記はあくまで目安として参考にしてください。一般的には、年齢が上がるにつれ年収も上がっていく傾向にあります。日勤のみの職場のなかで見ると、決して低くはない給与水準だといえるでしょう。
看護教員と看護師の給与を額面だけで見ると、看護師の方が給与は高い傾向にあります。しかし、将来を見据えて働ける職場を探すならば、自分に合った働き方で収入を得た方が負担なく続けやすいといえるでしょう。
看護教員も、経験を重ねていけば収入アップが見込めます。身体への負担やライフスタイルなども加味しながら、総合的に判断することが大切です。
看護学校の教員として年収を上げていくには、「着実に勤続年数を積む」「昇進を目指す」などの方法があります。以下で詳しく見ていきましょう。
看護教員としての年収を上げる確実な方法として、経験年数を重ねていくことが挙げられます。国公立の看護学校の場合、公務員の給与規定に基づく場合が多いです。年齢や経験が上がるごとに昇給にも期待ができるでしょう。本文内の「【年齢別】看護学校教員の年収の目安」を見ても、年齢に応じて給与が上がっていることが分かります。
手当に期待ができる資格を取得するのも、年収アップを目指す方法の一つです。たとえば、認定看護師や専門看護師などは、臨床現場でも重宝される資格で、高い専門知識やスキルが高く評価されるでしょう。また、看護学修士号の取得は、年収アップだけではなく、昇進のチャンスや働き方の選択肢を広げられるメリットもあります。
日本看護協会「2018 年看護師養成所の教員の勤務実態等に関する会員調査(p.106)」を見ると、専任教員の基本給28万1,205円であるのに対し、教務主任は33万2,044円、副学校長は36万1,590円と、役職が上がるにつれ基本給もアップしていることが分かります。
役職のポジションはあまり多いとはいえませんが、同じ職場で働き続ける意思があれば、昇進のチャンスは十分にあるといえるでしょう。
看護学校教員の給与は、設置主体によっても変動があります。私立の看護学校は独自の給与基準や評価制度を設けている場合が多いです。都市部は、地域手当の加算もあり、給与は高い傾向にあります。
また、看護系大学の教員になるには学位が必要とされるため、看護専門学校の教員と比べても給与水準は高めだといえるでしょう。給与面で納得のいく求人を見つけるには、多くの看護学校の募集を見比べながら探すのがポイントです。
研究活動が評価され、給与アップに繋がる場合もあります。研究機関としての役割も大きい大学では、論文発表や学会への参加などの実績が求められる場合もあるかもしれません。独自の評価制度を設けている私立の看護学校のなかにも、看護教員としての教育実績を重視するところもあるでしょう。
看護学校の教員の仕事内容は、以下のようなものが挙げられます。
仕事内容は、講義から実習指導まで広範囲にわたります。学生の悩みや進路相談など、学生の精神的なサポートも看護教員の重要な業務だといえるでしょう。看護学生を看護師として育成し社会に送り届けるという目標に向かって、それぞれの役職を全うしていくことが必要です。
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看護教員の種類は、主に「教務主任」「専任教員」「実習指導教員」に分けられます。厚生労働省「看護教育に携わる方」を参考に、それぞれの取得条件について以下の表にまとめました。
| なるための要件 | |
| 教務主任 | ・専任教員の経験が3年以上 ・厚生労働省指定の教務主任養成講習会の修了 |
| 専任教員 | ・看護師の実務経験5年+専任教員講習会などの受講 ・看護師の実務経験3年+大学または大学院での科目履修 |
| 実習指導教員 | ・看護師の実務経験が3年以上 |
参考:厚生労働省「看護教育に携わる方」
看護教員は豊富な知識や経験が必要とされるため、最低でも3〜5年の実務経験が求められます。
ここでは、看護学校の教員として働くメリット・デメリットを解説します。プラス面だけでなくマイナス面も把握しておくと、仕事へのギャップも少なく転職後のミスマッチも防げるでしょう。
日勤帯で働けるのは、看護学校の教員の大きな魅力でしょう。土日祝日や大型連休が休めるため、ワークライフバランスを重視して働きたい方にとってもおすすめの職場です。
また、これから看護師を目指す学生達の意欲に満ち溢れた姿を見て、自分自身も刺激を受けられるでしょう。実習施設で、過去に自分が指導した学生が看護師として生き生き働く姿を目の当たりにした瞬間は、「看護教員になってよかった」と大きなやりがいを感じられるはずです。
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看護教員として働くなかで、臨床から離れることに不安を感じる人がいるのも事実です。「もう一度臨床現場で働きたい」という思いが芽生えたときに、看護教員として働いた期間をブランクとして評価されたり、看護技術の感覚を取り戻すのに自信がなかったりなど、壁を感じる場合があるかもしれません。
また、交替制勤務の職場から看護教員に転職した看護師の場合、年収が下がる可能性があることは心に留めておきましょう。残業は少ない傾向にありますが、実習期間中や国家試験前など、受け持つ学年によっては残業を避けられない時期もあるようです。
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ここでは、看護学校の教員の年収に関する質問にQ&A形式でお答えしていきます。
非常勤講師や外部講師の給与体系は時給制が多いですが、授業一コマ○○円といった支給方法もあるようです。時給は、1500円〜2500円が相場で、給与は授業コマ数によって変動します。珍しい求人ではありますが、副業をお考えの方にはぴったりでしょう。また、看護国家試験の予備校の講師といった希少求人もあるようです。
まずは、実習指導教員や専任教員としてスタートするのが一般的だといえるでしょう。教員としての経験を積めば、教務主任や副学校長など役職が上がり、昇給にも期待ができます。本記事の「看護学校教員が年収アップを目指す方法」にもあるように、スキルアップと給与アップの両方を叶えられる方法として、専門資格を取得するのも手段の一つです。
看護学校の教員の年収は、約350万〜500万円が目安といわれています。勤続年数や役職によっては、さらに年収アップを目指すことも可能です。看護教員の仕事の魅力は、ワークライフバランスが整った働き方ができたり、学生の成長を見届けられたりなど、給与面以外にも多々あります。
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