救急分野の認定看護師になるには？具体的な方法や支援体制について解説

救急分野での看護を希望している方や勤務経験が長い方の中には、認定看護師の資格を取得したいと考えている方もいるかもしれません。この記事では、救急分野の認定看護師の役割や目指す方法、資格取得に関する支援制度について解説します。救急分野の認定看護師に向いている人の特徴も紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

救急分野の認定看護師の役割

認定看護師は特定の分野で、「患者さんや家族への水準の高い看護実践」「看護職に対する指導」「看護職からの相談役」の主に3つの役割を担っています。そのなかでも救急分野の認定看護師の役割は、超急性期にある方への病態に応じた迅速ケアや、危機状況にある患者さんとご家族へ早期の介入をすることです。
重篤な状態の患者さんの全身管理や早期回復支援など、クリティカルケアの実践も求められます。人工呼吸器を装着している方や、循環動態が不安定な方の輸液量や薬物投与を安全に行うための知識や技術も必要です。

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認定看護分野「救急看護」と「クリティカルケア」の違い

認定看護師の制度は、2020年に改正が行われました。特定行為研修を組み込んだ新たな認定看護師教育（B課程）が開始され、認定看護の分野も再編されています。「クリティカルケア」認定看護師は、旧制度（A課程）の「救急看護」と「集中ケア」が統合された、新制度の特定分野の1つです。
旧制度にあった救急看護認定看護師は2026年度で教育終了のため、これから救急分野で認定看護師を目指す方は、基本的に「クリティカルケア」認定看護師の課程を受講することになります。

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救急分野の認定看護師になるには？

分野に限らず認定看護師になるためには、次の条件を満たす必要があります。

• 日本国の看護師免許を有する
• 看護師免許取得後、実務研修が通算5年以上ある（うち3年以上は認定看護分野）
• 認定看護師教育機関を入学、修了する
• 日本看護協会の認定審査に合格する

認定看護師を目指す場合は、条件を満たせるよう計画的に経験を積まなくてはなりません。
認定看護分野の経験が3年以上必要なので、認定看護師を目指す場合は早い段階からキャリアプランを立てておくことも大切です。

救急分野を含むクリティカルケア認定看護師の教育課程

救急分野の認定看護師になるためには、定められた教育機関への入学・カリキュラムの修了が必要です。救急分野の課程を開講している教育機関の数は限られているため、事前に情報収集をしておきましょう。
B課程「クリティカルケア」認定看護師の教育課程では、特定行為研修も組み込まれています。特定行為とは、看護師が行う通常の診療補助より、高度で専門的な知識や技能が必要と厚生労働省が定めている38の医療行為です。具体的には、医師の指示のもと行う、経口用気管チューブ・経鼻用気管チューブの位置調整や、侵襲的陽圧換気の設定変更などがあります。

認定看護師になるために必要な時間と費用

認定看護師になるための教育時間数はB課程の場合800時間程度で、受講には約6カ月から1年間程度かかります。
また、認定看護師の取得費用は、入学する教育機関によっても若干異なりますが、少なくても150万円ほど必要です。入学料や授業料、実習費、審査・登録料に加え、居住地の近くに教育機関がない場合は引っ越し費用や仮住まいの家賃もかかるでしょう。パソコンやプリンター、書籍の購入など、授業料以外にも100万円程度必要になる可能性があります。

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認定看護師の資格取得のための支援

認定看護師は専門性が高い知識や技術を習得することが求められるため、経験を積み、時間をかけて教育を受けなければなりません。前述のとおり資金の確保も必要で、余裕をもって準備しておく必要があります。
働きながら準備し、教育機関に通うのは簡単ではありませんが、職場によっては資格取得支援制度が整備されている場合もあるので確認してみましょう。資金面では、奨学金を活用するのもおすすめです。

日本看護協会の奨学金制度

日本看護協会では、認定看護師奨学金制度を運営しています。対象となるのは、以下に該当する看護師です。

• 認定看護師教育課程を受講する看護職
• 特定行為研修を受講する認定看護師の有資格者（分野問わず）

日本看護協会の認定看護師教育課程奨学金は貸与型で、年齢・地域・所得の制限はなく、ほかの奨学金や給付金との併用も可能です。年間120万円以内を一括で借りられるうえ、生活費等に幅広く活用できるのは、メリットが大きいといえます。費用の負担が理由で資格取得を悩んでいる場合は、利用を検討してみてください。

各病院の教育支援制度

認定看護師資格取得を目指す方に対して、病院が支援制度を導入していることもあります。研修期間中については、休職扱いになるケースもあれば、職務に専念する義務の免除により一定の支援を受けられる場合もあるようです。
支援が充実している病院であれば、給与の一部か全額を支給してくれたり、授業料や生活費の一部を助成してくれたりすることもあります。救急分野の認定看護師を目指して転職を検討している場合は、病院の教育支援体制が充実しているかどうか確認しましょう。

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救急分野の認定看護師に向いている人

ここでは、救急分野の認定看護師に向いている人の特徴についてご紹介します。自分が磨くべき力やスキル、課題を見出す参考にもしてみてください。

さまざまな分野や職場での経験が豊富な人

救急看護とほかの部署の違いは、疾患や診療科、重症度を問わず救急処置が必要な患者さんを対象とする点です。そのため、救急看護をはじめ幅広い看護経験があることは、救急分野の認定看護師になる際に強みの一つになります。重症度・緊急度が高い患者さんをケアするため、処置のスキルに自信がある方も向いています。

冷静な判断力がある人

冷静な判断力は、救急看護に関する認定看護師を目指すのに有利な能力の1つといえます。事故や急病など、救急医療の対象になる患者さんへの対応は一刻を争う場合がほとんどです。看護師が冷静さを失ったり、判断が遅れたりすると、患者さんの生命を危機的状況に陥らせてしまうことになりかねません。自分がその場ですべきことは何かを常に見極め、動くことが重要です。

体力に自信があり気持ちの切り替えが上手な人

体力や厳しい環境でも健康管理ができることは、救急看護師に重要なスキルです。救急看護の対象になる患者さんは、いつ搬送されてくるか分かりません。災害や大事故などが起きれば、現地に出向きトリアージや治療の補助などの医療活動に参加することもあります。次々と運ばれる傷病者の対応が必要になるため、長時間休憩なしで活動する場合もあるでしょう。
また救急の現場では、患者さんの命を救えなかったり、トリアージで治療優先度の決定を迫られたりといった、精神的につらい場面も少なくありません。心の健康を維持するためにも、気持ちの切り替えができることも大切です。

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救急分野で認定看護師を目指す人向け！求人探しの方法

認定看護師を取得するためには、時間や費用の確保が必要です。認定看護師を目指すのであれば、よりサポート体制が充実している職場に転職するのも1つの方法です。ここでは、資格取得を目指しやすい職場を探す方法を解説します。

病院の詳細情報を収集する

求人探しをする際に気になる病院があれば、詳細情報を調べてみましょう。求人票を見る以外の情報収集の方法としては、救急分野で働いている看護師に職場環境の話を聞いてみる、病院の公式Webサイトを確認するなどがあります。病院のWebサイトには、教育支援に関する具体的な内容や、認定看護師として働く方のコメントが掲載されていることもあるのでチェックしてみてください。

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転職エージェントに相談する

資格取得支援があり、認定看護師として活躍できる病院の求人を探したい方は、転職エージェントを活用するのもおすすめです。看護師専門の転職エージェントに相談すれば、各病院の教育支援体制や認定看護師の在籍数・活動状況など、詳しい情報まで聞ける可能性があります。また、キャリアプランや希望条件にマッチする職場を探して提案してくれるため、効率的な求人探しが可能です。

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救急分野の認定看護師になる方法に関する質問

ここでは、救急分野の認定看護師になる方法に関してよくある質問を、Q&A形式で紹介します。

認定看護師の難易度は目指す分野によって違いますか？

認定看護師の認定審査は、分野ごとの合格率に大きな差はないようです。ただ、実務研修の基準の満たしやすさや育機関入学時の受験倍率は、分野ごとに異なります。教育機関が独自に合格率を発表しているケースもあるので、確認してみるのも1つの手です。認定看護分野によっては開講する教育機関の数がそもそも少なく、通学の難易度が高い場合もあるでしょう。

救急看護認定看護師はクリティカルケア認定看護師に移行できる？

すでに救急認定看護師の資格をお持ちの方も、クリティカルケア認定看護師に移行できます。旧制度（A課程）の救急看護認定看護師が、新たな制度（B課程）の認定看護師に移行するためには、特定行為研修の受講が必要です。その場合は、いずれの指定研修機関で受講しても、どの特定行為区分を受講しても構わないとされています。なお、移行せずに更新し、現行の認定看護師資格を継続することも可能です。

まとめ

救急分野の認定看護師は、救急医療における質の高い看護を提供できると日本看護協会に認められた看護師です。これから救急分野で認定看護師を目指す場合は、新制度で創設された「クリティカルケア（旧制度の救急看護と集中ケアが統合）」認定看護師の教育を受けることになります。認定看護師になるには、「一定の臨床経験を積む」「教育機関に入学・修了する」「認定審査に合格する」ことが必要です。資格取得までには、少なくない時間や費用がかかるため、早い段階から準備しておくのがおすすめです。

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