看護部長とは?役割や年収を他の看護師の管理職と比較して解説!

看護部長の役割とは?ほかの管理職との比較ものイメージ

長く働いている看護師は、キャリアアップや昇進について考えることもあるのではないでしょうか。看護師が就ける役職のトップは看護部長であり、マネジメントや病院の運営にも関わる立場です。

この記事では、看護部長の役割や業務内容、平均年収について詳しく紹介します。看護部長になるための条件やほかの管理職との違いも解説するので、ぜひご一読ください。

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看護部長とは

看護部長とは、職場の看護師全体を統括する責任者で、病院の運営にも携わる役職です。看護技術や豊富な臨床経験はもちろん、管理職としてのマネジメント能力も求められます。病院によっては副院長の立場と兼任しているケースがあり、経済や会計の詳しい知識も必要になるでしょう。高度な能力と責任感が求められる立場といえます。

看護部長の役割

看護部長は、経営陣の一人として病院・施設を運営するのが役割です。看護部長になると現場の看護師と看護業務を行う機会はほとんどなくなり、おもにマネジメント業務を中心に行うようになります。

看護部長の業務内容

看護部長のおもな業務内容は、以下のとおりです。

  • 看護部の業務計画作成
  • 院長と現場看護師の意見調整
  • 病院運営への参画
  • 院長の補佐
  • 看護師の教育方針を計画、調整
  • 看護師の採用計画作成

看護部長は看護師の代表として病院の運営に関わる仕事をします。看護師の人事や業務の計画を作成したり、他部署のスタッフとも連携したりと、マルチタスクをこなすことが必要です。

看護部長の年収

日本看護協会の「2021年看護職員実態調査(16p)」によると、看護部長(管理職のフルタイム看護職員)の平均税込給与総額は約48万円、それをもとにすると年収相場は600万円近くになると考えられます。

平均基本給額平均税込給与総額年収相場
35万9,459円48万1,809円578万1,708円

参照:日本看護協会「2021年看護職員実態調査(16p)
※参照元の定義に従い、税込給与総額は、「基本給額に調整手当・夜勤手当・住宅手当・育児手当等の諸手当を含めた」額として計上しています。

各病院によって異なるボーナス支給額や手当によっては、年収が700~800万円に近づく看護部長の方もいるかもしれません。看護部長に昇進すると、収入は大きく変化するといえます。

出典
日本看護協会「2021年看護職員実態調査」2022年(2026年1月30日参照)

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看護部長・看護師長・看護主任の違いは?

ここでは、看護部長・看護師長・看護主任の違いを解説します。3つの役職のなかで最も職位が高いのは看護部長で、次点が看護師長、その次に看護主任です。看護師の管理職を一般企業の役職に例えると、看護主任は係長、看護師長は課長、看護部長は部長に置き換えられます。

看護部長と看護師長との違い

看護師長も、看護部長と同じく管理職ではありますが、病院の運営より現場スタッフの育成やマネジメント業務をおもに行うのが大きな違いです。看護主任や看護部長と協力しながら、現場の看護師が集中して看護業務に取り組めるようサポートする役割を担います。勤務表の管理といった事務作業も、一般的には看護師長が行う業務です。

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看護主任とは

看護主任は、現場で働く看護師の直属の上司です。看護師たちの身近な相談役として、一人ひとりとコミュニケーションを取りながら業務をサポートします。また、看護主任はマネジメントや新人教育といった業務もこなしつつ、看護師長の補佐役も担うため、仕事量は多くなる傾向にあるようです。

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看護部長をはじめとする管理職が求められる理由

看護部長をはじめとする管理職は、看護の質の向上を図るために設けられています。規模の大きい病院では働く看護師が1000人を超えることもあり、その人数を病院長一人で管理するのは非常に困難です。
そのため、ある程度の規模がある病院では各部署を取りまとめる管理者を細かく配置することで、細部まで目の届く体制を取っています。現場で働く看護師の管理を看護主任と看護師長、看護師長の管理を看護部長が行う組織系統が一般的です。なお、小さな病院では看護師長のみ配置していることもあります。

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看護部長になるための条件

ここでは、現場の看護師から看護部長になるための条件をご紹介します。将来管理職にキャリアアップしたいと考えている看護師の方は、以下の条件を押さえておきましょう。

経験年数

看護部長になるには、約25年以上の臨床経験が必要とされています。そのうえで、以下のように段階的なキャリアアップが必要です。

  1. 看護師から看護主任になる(臨床経験10年以上)
  2. 看護主任から看護師長になる(臨床経験10~20年以上)
  3. 看護師長から看護部長になる(10年以上看護師長として従事)

20代前半で看護師になった場合、50代くらいで看護部長になるのが一般的なキャリアプランといえます。そのためには、看護主任には30歳ごろ、看護師長には40歳ごろにキャリアアップするのが目安です。

管理職に必要な能力

看護部長になるには、キャリア形成のなかで管理職に必要な能力も備えなければなりません。大勢の看護師をまとめるリーダーシップやコミュニケーション能力に加え、冷静な判断力や臨機応変に対応できる柔軟さ、財務関係の知識なども求められます。

病院によっては資格が必要なことも

看護部長になるために資格は必須ではありませんが、病院によっては認定看護管理者の資格取得を求められる場合があります。すべての病院で看護部長になるための条件が同じとは限らないので、昇進やキャリアアップについて職場の規則をよく確認しましょう。

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看護部長になるメリットとデメリット

ここでは、看護部長になるメリットとデメリットをそれぞれ表にまとめました。自分にとってメリットとデメリットのどちらに重きを置くか、両方を加味したうえで看護部長になりたいのかを検討してみましょう。

メリットデメリット
・年収が上がる
・病院の運営に関われる
・基本的に日勤のみになる
・仕事の責任が重くなる
・経営陣と現場の間で板挟みになりやすい
・現場の看護師が起こしたミスの責任を問われる場合がある


自身の理想とする働き方や理想の看護師像によっては、看護部長へのキャリアアップが必ずしもメリットになるとは限りません。「看護師のキャリアアップを実現する方法とは?役立つ資格や病院以外の転職先」の記事では、看護師のキャリアアップ例を紹介しています。管理職以外のキャリアアップを考えている方は、こちらも参考にしてみてください。

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看護師のうち看護部長の割合はどれくらい?

日本看護協会「2021年看護職員実態調査(5p)」によると、看護師全体のなかで管理職(看護部長・総師長・副看護部長など)に就いている人の割合は、4.2%です。この結果を見ると、管理職としてのスキルや経験を積んでいったとしても、看護部長になるのは簡単ではないことが分かります。現在の職場で看護部長になるのが難しい場合は、キャリアアップのために転職するのも一つの手です。以下で詳しく見てみましょう。

出典
日本看護協会「2021年看護職員実態調査」2022年(2026年1月30日参照)

転職をして看護部長になる

看護主任候補や看護師長候補を募集する求人に応募し、最終的には看護部長へのキャリアアップを目的として転職する手段もあります。現職で管理職になるためのキャリアを積んだとしても、看護師長や看護部長の枠に空きがなければ昇進はできません。
ただし、管理職候補の求人数は少ないうえに、転職エージェント専用の非公開求人になっていることが多く、一般的な転職サイトを探してもあまりヒットしないのが現状です。そのため、看護部長へのキャリアアップを目的に転職したい場合は、看護師専門の転職エージェントを利用することをおすすめします

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管理職以外のキャリアに進む

キャリアアップの道筋は、管理職だけではありません。専門分野に特化したスペシャリストや幅広く対応できるジェネラリストなど、看護師のキャリアはさまざまです。自分が看護師としてどうなりたいのかを考えたうえで、理想のキャリアプランを立ててみてください。

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看護部長に関してよくある質問

ここでは、看護部長に関してよくある質問に対して、Q&A形式でお答えします。

看護部長と看護師長の給与の違いは?

日本看護協会の「2021年看護職員実態調査(16p)」によると、看護師長にあたる「中間管理職の看護師」の平均税込給与総額は約43万円です。記事内の「看護部長の年収」でも紹介したように、看護部長の平均税込給与総額は約48万円なので、その差は5万円ほどになっています。年収(×12ヵ月)で見ると、60万円以上の違いが出るでしょう。

看護部長に求められる資質を教えてください

看護部長は、現場の看護状態を把握しつつ、病院運営に関わります。全体を見渡す広い視野や判断力、マネジメントスキルが必要です。看護師長の指導する役割も担うため、豊富な看護経験も求められます。詳しくは、記事内の「管理職に必要な能力」を参照してください。

まとめ

看護部長とは、病院内の全看護師をまとめながら病院の運営にも関わる役職です。看護部長になるには看護主任、看護師長と順番にキャリアアップを重ねる必要があり、豊富な知識や臨床経験も求められます。看護部長になりたい方は今の職場で勤続年数を重ねるだけでなく、キャリアアップを目的とした転職も視野に入れながらスキルを磨いていきましょう。

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この記事を書いた人
「レバウェル看護」編集部
「レバウェル看護」は累計利用者数47万人(※)を超える看護師専門の転職支援サービス。 編集部の制作体制には看護師経験者や現役看護師を交え、これまでに1,000記事以上(※)を執筆。看護師にとっての悩み・不安・疑問を一番に相談する"相談窓口"になることを目指し、医療・介護の現場で尽力している方々をサポートするためのコンテンツを発信中。 (※)2023年6月時点
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